主要インターネットメディアの収益化
FY2019-Q3に初出。31回の記載のうち24回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載は2026-09-15。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。14社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに12社。
- 2026-09-15前進finance.yahoo.co.jp
「売上収益は前年同期比38.2%増の91億円、営業利益は40.6%増の11億円となり、人材領域の大幅成長が牽引しました。」
2027年3月期第1四半期について、売上収益と営業利益が前年同期を上回り、人材領域の成長が業績を牽引したと報じられた。 - FY2026前進有価証券報告書
「売上収益29,100百万円(前年同期比32.5%増)、営業利益4,073百万円(前年同期比36.3%増)、税引前当期利益4,004百万円(前年同期比36.5%増)、親会社の所有者に帰属する当期利益2,717百万円(前年同期比44.0%増)となりました。」
成約支援事業の通期業績について、売上収益・営業利益・税引前利益・親会社帰属利益が前年同期を上回る増収増益となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「こうした施策の成果もあり、エネルギー領域・人材領域の大幅な事業成長に加え、エネルギー領域を中心としたストック利益の拡大により売上収益12,936百万円(前中間連結会計期間比30.4%増)、営業利益1,856百万円(前中間連結会計期間比18.4%増)、親会社の所有者に帰属する中間利益1,261百万円(前中間連結会計期間比31.4%増)と大幅な増収増益となりました。」
エネルギー・人材領域の成長とストック利益の拡大により、中間連結会計期間で売上収益、営業利益、親会社帰属中間利益が前年同期を上回る増収増益となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「売上収益21,963百万円(前年同期比41.0%増)、営業利益2,987百万円(前年同期比34.7%増)、税引前当期利益2,932百万円(前年同期比36.6%増)、親会社の所有者に帰属する当期利益1,887百万円(前年同期比29.6%増)となりました。」
人材領域・エネルギー領域の成長、ストック利益への切替及び事業譲渡益により、通期で増収増益となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「人材領域では、企業の新卒採用意欲の本格的な回復や企業における人材採用競争の激化等、外部環境が良好な状況において、アライアンス事業・人材紹介事業ともに想定以上の就職活動の早期化の影響を受けながらも、新卒層の約75%が会員となる強固な会員基盤を元に、当中間連結会計期間よりみん就株式会社の連結やキャリアアドバイザーの増員、地方拠点の拡大等による成約件数の増加や成約単価の上昇等により前中間連結会計期間比で増収増益を達成いたしました。」
人材領域で、みん就株式会社の連結、キャリアアドバイザー増員、地方拠点拡大を通じ、成約件数・成約単価が上昇し、前年同期比で増収増益となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「売上収益16,622百万円(前年同期比46.3%増)、営業利益2,403百万円(前年同期比41.4%増)、税引前当期利益2,331百万円(前年同期比40.5%増)、親会社の所有者に帰属する当期利益1,456百万円(前年同期比35.5%増)となりました。」
成約支援事業について、通期で売上収益・営業利益・税引前利益・親会社帰属利益が前年同期を上回る増収増益となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「こうした施策の成果もあり、人材支援サービス及び販促支援サービスにおけるエネルギー領域における増収増益となっていること、ファイナンス領域も前期第4四半期からの順調な業績推移が継続していることで、当第3四半期連結累計期間の経営成績は、売上収益11,391百万円(前年同四半期比42.9%増)、営業利益1,772百万円(前年同四半期比57.6%増)、親会社の所有者に帰属する四半期利益980百万円(前年同四半期比34.3%増)となりました。」
人材支援サービス、エネルギー領域及びファイナンス領域の寄与により、第3四半期連結累計期間で大幅な増収増益となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の経営成績は、売上収益7,515百万円(前年同四半期比42.7%増)、営業利益1,395百万円(前年同四半期比76.2%増)、親会社の所有者に帰属する四半期利益798百万円(前年同四半期比49.3%増)と大幅な増収増益となりました。」
人材支援サービスとエネルギー領域等の寄与により、第2四半期連結累計期間で大幅な増収増益となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「売上収益3,579百万円(前年同四半期比36.3%増)、営業利益532百万円(前年同四半期比52.3%増)、親会社の所有者に帰属する四半期利益264百万円(前年同四半期比14.5%増)と大幅な増収増益となりました。」
人材支援サービスが業績を牽引し、エネルギー領域及びファイナンス領域も寄与した結果、第1四半期連結累計期間で増収増益となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「売上収益11,364百万円(前年同期比62.5%増)、営業利益1,699百万円(前年同期比183.3%増)」
人材支援サービス及び販促支援サービスの成約支援事業について、通期で大幅な増収増益となった実績が示されている。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「こうした施策の成果もあり、就職領域が好調な推移で業績を牽引し、また外部環境が厳しい中においてもエネルギー領域が善戦していることで、当第3四半期連結累計期間の経営成績は、売上収益7,973百万円(前年同四半期80.6%増)、営業利益1,124百万円(前年同四半期336.1%増)、親会社の所有者に帰属する四半期利益729百万円(前年同四半期350.1%増)となりました。」
就職領域とエネルギー領域が業績を牽引し、第3四半期連結累計期間で売上収益・営業利益・親会社所有者帰属四半期利益が前年同期を大幅に上回った。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「こうした施策の成果もあり、就職領域が想定以上の好調な推移で業績を牽引し、また外部環境が厳しい中においてもエネルギー領域が善戦したことで、当第2四半期連結累計期間の経営成績は、売上収益5,266百万円(前年同四半期80.7%増)、営業利益792百万円(前年同四半期541.2%増)、親会社の所有者に帰属する四半期利益534百万円(前年同四半期837.7%増)と大幅な増収増益となりました。」
就職領域が業績を牽引し、エネルギー領域も業績に寄与した結果、第2四半期連結累計期間で売上収益・営業利益・親会社所有者帰属四半期利益が前年同期を大幅に上回った。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「こうした施策の成果もあり、就職領域が大きく伸長、好調な推移により業績を牽引し、またリフォーム領域、カードローン領域も順調な推移、エネルギー領域についても厳しい市場環境にあるものの電力取次件数が伸長し業績寄与したことで、当第1四半期連結累計期間の経営成績は、売上収益2,625百万円(前年同四半期84.5%増)、営業利益349百万円(前年同四半期1,201.7%増)、親会社の所有者に帰属する四半期利益231百万円(前年同四半期9,330.6%増)と大幅な増収増益となりました。」
就職領域を中心に各領域が業績に寄与し、第1四半期連結累計期間で売上収益・営業利益・親会社帰属四半期利益が前年同期を大幅に上回った。 - FY2022前進有価証券報告書
「売上収益6,994百万円(前年同期比49.2%増)と大幅な増収となり、積極的な投資活動を継続しているものの、営業利益599百万円(前年同期比465.0%増)、税引前当期利益564百万円(前年同期比253.6%増)、親会社の所有者に帰属する当期利益332百万円(前年同期比107.3%増)となりました。」
第3四半期の売上増・利益減から、通期では売上収益、営業利益、税引前利益、親会社帰属利益がいずれも前年同期を上回った。 - FY2022-Q3売上増・利益減有価証券報告書
「こうした施策の成果もあり、また中期経営計画の実現に向けた積極的な投資活動を実行していることから、当第3四半期連結累計期間の経営成績は、売上収益4,415百万円(前年同四半期43.2%増)、営業利益257百万円(前年同四半期2.9%減)、親会社の所有者に帰属する四半期利益162百万円(前年同四半期20%減)となりました。」
売上収益は前年同期比43.2%増となった一方、営業利益は2.9%減、親会社所有者帰属四半期利益は20%減となり、収益規模の拡大と利益面の減少が併存している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の経営成績は、売上収益2,914百万円(前年同四半期58.3%増)、営業利益123百万円(前年同四半期71.7%増)、親会社の所有者に帰属する四半期利益57百万円(前年同四半期39%増)となり、中期経営計画の達成に向け順調に推移しております。」
第2四半期連結累計期間に売上収益・営業利益・親会社所有者帰属四半期利益が前年同期比で増加し、中期経営計画に向け順調に推移していると記載されている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「こうした施策の成果もあり、当第1四半期累計期間の経営成績は、売上収益1,422百万円と順調に推移しているものの、中期経営計画の実現に向けた積極的な投資活動を実行していることから、営業利益26百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益2百万円となりました。」
前期通期で損失を計上した後、当第1四半期連結累計期間では売上収益1,422百万円、営業利益26百万円、親会社株主帰属四半期純利益2百万円を計上した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「こうした施策の成果もあり、当連結会計年度の経営成績は、売上高4,704百万円と予想を上回ったものの、中期経営計画の実現に向けた積極的な投資活動を実行していることから、営業損失66百万円、経常損失62百万円、親会社株主に帰属する当期純損失52百万円となりました。」
売上高は予想を上回った一方、中期経営計画に向けた積極投資により、通期の営業・経常・親会社株主帰属当期純損益が損失となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「こうした施策の成果もあり、緊急事態宣言解除後の経済活動の再開に伴い経営成績は回復傾向で推移しており、当第3四半期連結累計期間では 売上高は 3,082 百万円、営業利益は 119 百万円、経常利益は 137 百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は 92 百万円となりました。」
経済活動の再開に伴う回復傾向と、第3四半期連結累計期間で営業利益等が黒字となった実績が記載されている。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「こうした施策の成果もあり、緊急事態宣言解除後の経済活動の再開に伴い経営成績は回復傾向で推移しており、当第2四半期連結累計期間では売上高は1,841百万円、営業利益は41百万円、経常利益は65百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は22百万円となりました。」
会社は緊急事態宣言解除後の経済活動再開に伴い経営成績が回復傾向にあると記載し、第2四半期連結累計期間で営業利益等が黒字となった実績を示している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「しかしながら当第1四半期累計期間においては、新型コロナウイルス感染拡大による外出自粛等の影響により、売上高は760百万円(前年同四半期比14.4%減)、営業損失は20百万円(前年同四半期は営業利益153百万円)、経常損失は14百万円(前年同四半期は経常利益151百万円)、四半期純損失は34百万円(前年同四半期は四半期純利益103百万円)となりました。」
主要メディアの収益化について、新型コロナウイルス感染拡大等の影響により売上高が前年同期比で減少し、営業利益・経常利益・四半期純利益が損失へ転じた。 - FY2020前進有価証券報告書
「前事業年度に引き続き、各領域のメディアとも順調に利用者数・会員数を伸ばし好調な売上高を計上するとともに、広告出稿を積極的に推進しつつも、マーケティングパフォーマンスの向上によりすべての四半期会計期間で営業利益を確保することができました。」
利用者数・会員数の増加に加え、当事業年度の全四半期で営業利益を確保したことが記載されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社の提供しているサービスである、キャリア系メディア「キャリアパーク!」、ファイナンス系メディア「マネット」等のインターネットメディア事業の業績は堅調に推移しております。」
主要インターネットメディアの堅調な業績が引き続き記載されているが、収益化に関する新たな数値目標やマイルストーンは示されていない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社の提供しているサービスである、キャリア系メディア「キャリアパーク!」、ファイナンス系メディア「マネット」等の主要インターネットメディアの業績が堅調に推移したほか、前事業年度より参入したリーガル系メディア「債務整理の森」は既に当社の業績に貢献しております。」
主要メディアの堅調な業績とリーガル系メディアの業績貢献が引き続き記載されているが、新たな数値目標や収益化上のマイルストーンは示されていない。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当社の提供しているサービスである、キャリア系メディア「キャリアパーク!」、ファイナンス系メディア「マネット」等の主要インターネットメディアの業績が堅調に推移したほか、前事業年度より参入したリーガル系メディア「債務整理の森」は既に当社の業績に貢献しております。」
主要メディアの業績が堅調に推移し、新たに参入したリーガル系メディアも業績に貢献している。 - FY2019前進有価証券報告書
「前事業年度第4四半期会計期間に引き続き、各領域のメディアとも順調に利用者数・会員数を伸ばし好調な売上高を計上するとともに、広告出稿を積極的に推進しつつも、マーケティングパフォーマンスの向上によりすべての四半期会計期間で営業利益を確保することができました。」
主要メディアの収益化について、利用者数・会員数の増加と、当事業年度の全四半期での営業利益確保という具体的な進捗が記載されている。 - FY2019-Q3初出有価証券報告書
「当社の提供しているサービスである、採用コンサルティングサービス、キャリア系メディア「キャリアパーク!」「就活の未来」を初め、ファイナンス系メディア「マネット」等の主要インターネットメディアの収益化を全社的に取り組んだ結果、売上が堅調に推移し、利益化に大きく貢献いたしました。」
具体的なサービス名を挙げ、全社的な収益化施策として記載されている。