売上増加と安定利益体制の構築
FY2019に初出。19回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載は2026-08-12。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに10社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループは2030年３月期を最終年度とする５ヵ年中期経営計画を2025年５月14日に公表いたしました。2030年３月期の売上収益800億円、EBITDA130億円の達成に向けCAGR30%以上の成長を継続するために、以下の５ヵ年目標と３つの成長戦略を掲げております。」
ODYSSEY800の計画目標が継続する中、当事業年度の売上収益291億円、EBITDA53.34億円及びCAGR30％方針が示され、計画初年度の実績が追加された。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「2030年３月期の売上収益800億円、EBITDA130億円の達成に向けCAGR30%以上の成長を継続するために、以下の５ヵ年目標と３つの成長戦略を掲げております。」
従来の2026年3月期売上収益250億円・EBITDA40億円目標から、2030年3月期売上収益800億円・EBITDA130億円、CAGR30％以上を目指す5ヵ年計画へ目標が引き上げられた。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「こうした施策の成果もあり、人材領域・エネルギー領域の大幅な事業成長に加え、当中間連結会計期間では、「ネットビジョンアカデミー」の事業譲渡による譲渡益が発生したことも含め、売上収益9,917百万円（前中間連結会計期間比42.1％増）、営業利益1,567百万円（前中間連結会計期間比24.2％増）、親会社の所有者に帰属する中間利益960百万円（前中間連結会計期間比20.3％増）と大幅な増収増益となりました。」
2026年3月期の売上収益250億円・EBITDA40億円を目指す新中期経営計画に対し、計画期間中間時点の売上収益・営業利益・親会社帰属中間利益の実績が更新された。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループは、2024年３月期を初年度とする３ヵ年の中期経営計画を推進しており、最終事業年度である2026年３月期には、売上収益250億円、EBITDA40億円の達成を目指しております。」
FY2024を初年度とする新中期経営計画について、通期で売上収益16,622百万円、営業利益2,403百万円となり、会社は計画初年度から好調なスタートを切ったと記載している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「販促支援サービスエネルギー領域を当社の主力事業として成長拡大を更に加速させ、当社グループで早期に年間50万件の電力・ガス等の総成約件数、売上収益100億円突破を目指すべく本子会社化を決定いたしました。」
全社の売上収益・EBITDA目標に加え、エネルギー領域を主力事業として年間50万件の総成約件数及び売上収益100億円突破を目指す重点化が、M&Aの目的として具体化されている。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「また、当社グループは、2024年３月期を初年度とする３ヵ年の中期経営計画を推進しており、最終事業年度である2026年３月期には、売上収益250億円、EBITDA40億円の達成を目指しております。」
2023年3月期の旧中期経営計画の売上収益・EBITDA目標を上回ったと記載したうえで、2026年3月期に売上収益250億円、EBITDA40億円を目指す新たな目標を設定している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「こうした施策の成果もあり、就職領域が好調な推移で業績を牽引し、また外部環境が厳しい中においてもエネルギー領域が善戦していることで、当第３四半期連結累計期間の経営成績は、売上収益7,973百万円（前年同四半期80.6％増）、営業利益1,124百万円（前年同四半期336.1％増）、親会社の所有者に帰属する四半期利益729百万円（前年同四半期350.1％増）となりました。」
第3四半期連結累計期間の売上収益7,973百万円、営業利益1,124百万円等の実績が示され、売上増加と利益創出の進捗が記載されている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「こうした施策の成果もあり、就職領域が想定以上の好調な推移で業績を牽引し、また外部環境が厳しい中においてもエネルギー領域が善戦したことで、当第２四半期連結累計期間の経営成績は、売上収益5,266百万円（前年同四半期80.7％増）、営業利益792百万円（前年同四半期541.2％増）、親会社の所有者に帰属する四半期利益534百万円（前年同四半期837.7％増）と大幅な増収増益となりました。」
売上収益5,266百万円、営業利益792百万円等の第2四半期連結累計実績が示され、売上増加と利益創出の進捗が記載されている。 - FY2022後退有価証券報告書
「最終事業年度である2023年３月期には、売上収益93億円、EBITDA15億円の達成を目指しております。」
従来記載の2023年3月期売上高100億円・EBITDA20億円から、売上収益93億円・EBITDA15億円へ中期目標の数値が変更されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「こうした施策の成果もあり、また中期経営計画の実現に向けた積極的な投資活動を実行していることから、当第３四半期連結累計期間の経営成績は、売上収益4,415百万円（前年同四半期43.2％増）、営業利益257百万円（前年同四半期2.9％減）、親会社の所有者に帰属する四半期利益162百万円（前年同四半期20％減）となりました。」
中期経営計画の実現に向けた積極的投資を継続していることが再確認された。売上収益は増加した一方、営業利益及び四半期利益は前年同期を下回った。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の経営成績は、売上収益2,914百万円（前年同四半期58.3％増）、営業利益123百万円（前年同四半期71.7％増）、親会社の所有者に帰属する四半期利益57百万円（前年同四半期39％増）となり、中期経営計画の達成に向け順調に推移しております。」
中期経営計画について、第2四半期連結累計期間の売上収益・営業利益・四半期利益の実績を示し、計画達成に向け順調に推移していると記載されている。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「また、当社グループは、2021年３月期を初年度とする３ヵ年の中期経営計画を推進しており、最終事業年度である2023年３月期には、売上高100億円、EBITDA20億円の達成を目指しております。」
従来の売上増加・安定利益体制の方針に加え、2023年3月期を期限とする売上高100億円、EBITDA20億円という定量的な中期目標が示された。 - FY2020前進有価証券報告書
「そのため、現在は売上高及びEBITDA（営業利益＋減価償却費＋のれん償却額）を経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等として取締役会等でモニタリングを行っております。」
売上高とEBITDAを経営目標の達成状況を判断する指標として取締役会等でモニタリングする運用が明示された。 - FY2019初出有価証券報告書
「短期的には売上を増加させ利益を安定的に出す体制を構築することに注力しております。」
短期の経営上の重点として、売上増加と安定的な利益創出体制の構築が示されている。