ショット型収益からストック型収益へのポートフォリオ化
FY2023に初出。22回の記載のうち18回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024-Q1。直近の記載は2026-10-02。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
- FY2026前進有価証券報告書
「その結果、2023年3月期から2026年3月期までの4年間で、将来利益を累計6,447百万円積み上げることができ、着実にストック利益を成長させることができたと評価しております。EBITDAに占めるストック利益の比率は、2023年3月期には4.6%でしたが、2026年3月期には34.9%にまで大きく増加しました。今後は、毎年の増収増益を前提に積極的な将来利益の獲得を推進し、2030年3月期までにこの比率を40%まで引き上げ継続成長の蓋然性を高めてまいります。」
ストック型収益への転換について、将来利益累計6,447百万円、EBITDAに占める比率4.6%から34.9%への上昇、2030年3月期40%目標が示された。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、一部収益をストック型の契約へ切り替えることで、積極的な将来利益の積み上げを行うとともに、前連結会計年度に計画以上に積み上げた将来利益が安定的にストック利益として計上され、事業利益の拡大に大きく貢献し、前中間連結会計期間比で大幅な増収増益を達成いたしました。」
エネルギー領域で一部収益をストック型契約へ切り替え、前年度に積み上げた将来利益がストック利益として計上され、事業利益に寄与した。 - FY2025前進有価証券報告書
「2023年3月期から2025年3月期までの3年間で、将来利益を累計3,074百万円積み上げることができ、…EBITDAに占めるストック利益の比率は、2023年3月期には4.6%でしたが、2025年3月期には23.9%にまで大きく増加しました。今後は、…2030年3月期までにこの比率を40%まで引き上げ」
ショット型収益からストック型収益への転換について、将来利益累計3,074百万円、EBITDAに占める比率4.6%から23.9%への上昇、2030年3月期40%目標が示された。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「エネルギー領域では、電力・ガス事業者の新規顧客獲得需要の増加や成約単価の回復が見られる状況下において、前中間連結会計期間より株式会社Five Lineが加わり国内最大規模の電力・ガス等の成約支援事業者となっております。M&Aのシナジー効果による市場でのプレゼンス向上も図られ、成約件数・成約単価ともに拡大し、ストック収益への切替による積極的な将来収益の積み上げを行いながらも、前連結会計年度に計画以上に積み上げた将来収益が安定的にストック収益計上されることで事業利益に寄与し、前中間連結会計期間比で大幅な増収増益を達成いたしました。」
エネルギー領域で、ストック収益への切替と将来収益の積み上げが進み、過年度に積み上げた将来収益が安定的にストック収益として計上され、事業利益に寄与した。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、第3四半期より、来期以降の持続的な成長の蓋然性向上へ向けエネルギー領域を中心にストック収益比率を拡大させ、期初計画を大きく上回る将来収益の積み上げを行っております。」
ショット型収益からストック型収益へのポートフォリオ化について、エネルギー領域を中心に比率拡大を実施し、将来収益を期初計画以上に積み上げたと記載されている。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「また、第3四半期より第4四半期の見通しも良好なことから、来期以降の持続的な成長の蓋然性向上へ向けエネルギー領域を中心にストック収益比率を拡大させ、順調な将来収益の積み上げを行っております。」
ショット型収益からストック型収益へのポートフォリオ化について、エネルギー領域を中心にストック収益比率を拡大し、将来収益を積み上げる実施状況が記載された。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「販促支援サービスでは、中心となるエネルギー領域においてはストック収益の拡充を図りながらも電力事業者の電気料金の値上げに伴う新規顧客獲得余力の増加や成約単価の回復も見られる中で、前年同期比で大幅な増収増益となりました。」
エネルギー領域でストック収益の拡充を進めつつ、成約単価の回復やFive Line加入の効果により前年同期比で大幅な増収増益となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「販促支援サービスでは、中心となるエネルギー領域においてはストック収益の拡充を図りながらも電力成約時におけるガス等のクロスセル強化の効果により前年同期比で増収となりました。」
エネルギー領域でストック収益の拡充とガス等のクロスセル強化を同時に進め、その効果による前年同期比増収が記載された。 - FY2023初出有価証券報告書
「2024年3月期よりエネルギー領域を中心にストック型収益の比率を高め、顧客との長期にわたるリレーションシップの構築及び1成約あたりの総収益を増加させ、持続的な成長を目指してまいります。」
成約時点で収益を得るショット型収益が大半である状態から、2024年3月期以降、エネルギー領域を中心にストック型収益の比率を高める施策が初めて示された。