自己資金を中心とした成長投資・研究開発投資の資金調達
FY2019に初出。11回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに101社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「これは主に、長期借入金の返済による支出が17,180千円となったこと等によるものです。」
自己資金を中心とし、必要に応じて借入を活用する資金調達方針のもと、当中間連結会計期間は長期借入金の返済を行った。新たな借入による資金獲得は記載されていない。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「これは主に、短期借入れによる収入が300,000千円となったこと等によるものです。」
自己資金を中心としつつ必要に応じて借入で調達する方針のもと、短期借入れによる収入300,000千円を計上し、財務活動による資金獲得は215,869千円となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「これらの資金需要に対して、主に自己資金を充当し、必要に応じて金融機関からの借入により調達する方針としております。当連結会計年度末の現金及び現金同等物は771,868千円となっており、当社グループの事業活動を推進していくうえで十分な流動性を確保していると考えております。」
自己資金を中心に必要に応じて借入を活用する方針の下、子会社取得等に伴い投資活動で218,844千円を使用し、短期・長期借入による資金調達を行った。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間末における流動資産残高は、1,741,385千円となり、前連結会計年度末に比べて214,456千円の増加となりました。これは主に、借入実行等により現金及び預金が342,610千円増加したことによるものです。」
自己資金を中心とし必要に応じて借入で調達する方針の下、借入実行により現金及び預金が342,610千円増加した。 - FY2023前進有価証券報告書
「これらの資金需要に対して、主に自己資金を充当し、必要に応じて金融機関からの借入により調達する方針としております。」
自己資金を中心としつつ金融機関借入を活用する方針の下、長期借入金を183,463千円返済し、取引銀行2行との当座貸越極度額500,000千円を新たに開示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「これらの資金需要に対して、主に自己資金を充当し、必要に応じて金融機関からの借入により調達する方針としております。」
研修テーマ、eラーニングコンテンツ、etudesの機能追加・UX向上への投資について、自己資金を中心に必要に応じて借入で調達する方針を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「これらの資金需要に対して、主に自己資金を充当し、必要に応じて金融機関からの借入により調達する方針としております。当連結会計年度末の現金及び現金同等物は1,255,024千円となっており、当社グループの事業活動を推進していくうえで十分な流動性を確保していると考えております。」
デジタル教材、研修テーマ、etudesへの投資資金を自己資金中心・必要に応じた借入で調達する方針を継続している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「これは主に、借入の実行により現金及び預金が561,947千円増加した一方で、新型コロナウイルスに関係する感染症の影響により研修の納品が減少したため、売掛金が44,598千円減少したことによるものです。」
借入の実行により現金及び預金が561,947千円増加し、長期借入金も702,860千円増加した。自己資金を中心とし必要に応じて借入で調達する方針に基づく資金確保が進んでいる。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「これは主に、長期借入金の返済による支出が72,061千円となった一方で長期借入による収入が1,100,000千円となったこと等によるものです。」
自己資金を中心とし必要に応じて借入で調達する方針に関連して、長期借入による収入1,100,000千円を計上し、手元流動性を確保した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末における流動資産残高は、1,140,982千円となり、前連結会計年度末に比べて73,863千円の増加となりました。これは主に、借入の実行等により現金及び預金が203,576千円増加した一方で、新型コロナウイルスに関係する感染症の影響により納品が減少したため、売掛金が166,037千円減少したことによるものです。」
自己資金を主とし必要に応じて借入で調達する方針に関連して、当第1四半期に借入を実行し、現金及び預金が203,576千円増加した。 - FY2019初出有価証券報告書
「これらの資金需要に対して、主に自己資金を充当し、必要に応じて金融機関からの借入により調達する方針としております。」
運転資金、ソフトウエア・コンテンツ開発費、成長分野への事業投資・研究開発投資について、自己資金を主とし必要に応じて借入で調達する方針を示している。