アジア拠点を通じたグローバルサービス展開
FY2018に初出。24回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載は2026-09-08。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- 2026-09-08前進その他開示
「こうした背景から、これまでの海外派遣研修における協力実績を土台に、両者の連携を正式かつ包括的なパートナーシップへと発展させるため、今回の MOU 締結に至りました。今後は、既存の海外派遣研修にとどまらず、より幅広いテーマでの協業の可能性を両者で探ってまいります。」
従来の海外派遣型研修におけるTAR UMTとの連携実績を基盤として、正式かつ包括的なパートナーシップへ発展させ、協業範囲を幅広いテーマへ拡張する具体的な前進を示している。 - FY2026-H1海外教室型研修の中間減収・中国市場縮小有価証券報告書
「当社の海外子会社が現地法人向けに提供している海外教室型研修の当中間連結会計期間における売上高は、ALUE SINGAPORE PTE.LTD.において案件受注の低迷が継続したことに加え、艾陸企業管理諮詢(上海)有限公司においても、近年の日系企業による現地化推進の影響を受け、人材育成市場が縮小したことから、低調に推移しました。以上の結果、海外教室型研修の売上高は、36,301千円(前年同期比41.9％減)となりました。」
シンガポールの受注低迷が続き、中国では日系企業の現地化推進により人材育成市場が縮小した。海外教室型研修の売上高は36,301千円、前年同期比41.9％減となり、前年度からの減収傾向がさらに進んでいる。 - FY2025海外教室型研修の通期減収継続有価証券報告書
「中国子会社及びシンガポール子会社において、積極的な営業活動をとってまいりましたが、前年と同規模の案件受注を達成出来なかったことが影響し、海外連結子会社である中国子会社、シンガポール子会社ともに低調に推移しました。以上の結果、海外教室型研修の売上高は、140,963千円(前年同期比23.6％減)となりました。」
営業活動を継続したものの前年と同規模の案件受注に届かず、海外教室型研修の通期売上高は140,963千円、前年同期比23.6％減となった。 - FY2025-H1海外教室型研修の減収・低調有価証券報告書
「当社の海外子会社が現地法人向けに提供している海外教室型研修の当中間連結会計期間における売上高は、シンガポール子会社において前年規模での案件受注がなかったことに加え、中国子会社においても各国の国内経済事情等により受注を減らした結果、子会社は中国子会社、シンガポール子会社ともに低調に推移しました。以上の結果、海外教室型研修の売上高は、62,458千円(前年同期比19.6％減)となりました。」
海外教室型研修は、シンガポールで前年規模の受注がなく、中国でも国内経済事情等により受注が減少し、売上高62,458千円、前年同期比19.6％減となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社の海外子会社が現地法人向けに提供している海外教室型研修の当連結会計年度における売上高は、案件実施の制限がなくなりこれまでどおりの研修が実施可能となったことに加え、大型案件の受注等の影響により順調に推移しました。以上の結果、海外教室型研修の売上高は、184,615千円(前年同期比11.6％増)となりました。」
海外での案件実施制限がなくなり、従来どおりの研修と大型案件の受注が可能となった。海外教室型研修の売上高は184,615千円、前年同期比11.6％増となった。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「当社の海外子会社が現地法人向けに提供している海外教室型研修の当中間連結会計期間における売上高は、中国子会社は堅調な売上基調を維持したまま、シンガポール子会社は、現地での売上高が成長した結果、順調に推移しました。以上の結果、海外教室型研修の売上高は、77,659千円(前年同期比8.6％増)となりました。」
中国子会社の堅調な売上基調とシンガポール子会社の成長により、海外教室型研修の売上高が前年同期比8.6％増となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「現地への渡航制限の緩和のほか、現地での移動等の制限も緩和されたことを受け積極的な案件実施が可能となったことで順調に推移しました。」
海外教室型研修の案件実施が回復し、売上高は165,364千円、前年同期比25.9％増となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当社の海外子会社が現地法人向けに提供している海外教室型研修の当第３四半期連結累計期間における売上高は、感染症の拡大による渡航制限や現地での移動制限の緩和を受け、新規顧客、既存顧客ともに案件規模が拡大したことで好調に推移しました。以上の結果、海外教室型研修の売上高は、110,783千円(前年同期比25.8％増)となりました。」
渡航・移動制限の緩和を受け、新規顧客・既存顧客の案件規模が拡大し、海外教室型研修の売上高は110,783千円、前年同期比25.8％増となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当社の海外子会社が現地法人向けに提供している海外教室型研修の当第２四半期連結累計期間における売上高は、新型コロナウイルス感染症拡大による渡航制限や現地での移動制限が緩和されたため、新規顧客、既存顧客ともに順調に推移しました。以上の結果、海外教室型研修の売上高は、71,509千円(前年同期比128.3％増)となりました。」
渡航・移動制限の緩和を背景に、新規顧客・既存顧客の海外教室型研修が順調に推移し、売上高は71,509千円、前年同期比128.3％増となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当社の海外子会社が現地法人向けに提供している海外教室型研修の当第１四半期連結累計期間における売上高は、新型コロナウイルス感染症拡大による渡航制限や現地での移動制限が緩和されつつある状況に伴い、大型案件が順調に推移しました。以上の結果、海外教室型研修の売上高は、36,967千円(前年同期比140.4％増)となりました。」
渡航・移動制限の緩和を背景に大型案件が順調に推移し、海外教室型研修の売上高は36,967千円、前年同期比140.4％増となった。海外サービス展開が具体的な業績実績として進展している。 - FY2022前進有価証券報告書
「海外派遣型研修やビジネス英会話サービスの「ＡＬＵＧＯ」を提供しているグローバル人材育成の当連結会計年度における売上高は、教室型研修と同様に研修のオンライン化が定着したことや、渡航制限の緩和により海外派遣研修が再開されたことで堅調に推移いたしました。以上の結果、グローバル人材育成の売上高は、253,386千円(前年同期比0.1％増)となりました。」
オンライン化の定着と渡航制限の緩和により海外派遣研修が再開された。グローバル人材育成の通期売上高は253,386千円となり、海外サービスの再開・展開が具体化している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「海外派遣型研修やビジネス英会話サービスの「ＡＬＵＧＯ」を提供しているグローバル人材育成の当第３四半期連結累計期間における売上高は、教室型研修と同様に研修のオンライン化が定着したことから堅調に推移いたしました。また、渡航制限の緩和を見据えて海外派遣研修の再開準備を進めております。以上の結果、グローバル人材育成の売上高は、160,713千円(前年同期比12.0％増)となりました。」
オンライン化の定着を背景にグローバル人材育成の売上高が160,713千円、前年同期比12.0％増となった。また、渡航制限の緩和を見据え、海外派遣研修の再開準備を進めている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「海外派遣型研修やビジネス英会話サービスの「ＡＬＵＧＯ」を提供しているグローバル人材育成の当第２四半期連結累計期間における売上高は、研修実施をオンラインで行うことにより環境に左右されない納品が行えたことで順調に推移いたしました。以上の結果、グローバル人材育成の売上高は、103,883千円(前年同期比50.0％増)となりました。」
オンラインでの研修実施により環境に左右されない納品を行い、グローバル人材育成の売上高が103,883千円、前年同期比50.0％増となった。オンライン型を含むグローバルサービス展開が具体的に進展している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「海外派遣型研修やビジネス英会話サービスの「ＡＬＵＧＯ」を提供しているグローバル人材育成の当第１四半期連結累計期間における売上高は、新型コロナウイルス感染症の影響から一時的な落ち込みが見られたものの、研修体制のオンライン移行が進むことで順調に推移いたしました。以上の結果、グローバル人材育成の売上高は、75,835千円(前年同期比83.2％増)となりました。」
オンライン移行の進展を背景に、グローバル人材育成の売上高が75,835千円、前年同期比83.2％増となった。海外展開は、従来の渡航型サービスに加えてオンライン型を通じて具体的に回復・拡大している。 - FY2021前進有価証券報告書
「海外派遣型研修やビジネス英会話サービスの「ＡＬＵＧＯ」を提供しているグローバル人材育成の当連結会計年度における売上高は、渡航制限による影響から一時的な落ち込みが見られたものの、教室型研修と同様にオンライン移行による研修体制の変化を好材料に大きく売上を伸ばしました。以上の結果、グローバル人材育成の売上高は、253,099千円(前連結会計年度比81.1％増)となりました。」
オンライン移行を背景にグローバル人材育成の売上高が253,099千円、前年同期比81.1％増となった。海外拠点を通じたサービス展開がオンライン型を含めて進展している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「そのような中、当社グループでは、当第３四半期連結累計期間において、通常より行っている国内大手法人顧客向けの研修の実施に注力しながら、オンライン化されたグローバル人材育成の研修の実施等の研修テーマの拡充やeラーニングコンテンツの拡大に継続的に取り組んでまいりました。」
従来の海外拠点を通じた展開に加え、オンライン化されたグローバル人材育成研修を実施し、グローバル研修の拡大を具体化している。 - FY2021-Q2グローバル研修拡大への取り組み有価証券報告書
「そのような中、当社グループでは、当第２四半期連結累計期間において、毎期大規模に実施している国内大手法人顧客向けの新人研修の実施に注力しながら、オンライン化のメリットが大きい管理職領域やグローバル人材育成の研修の拡大についても取り組んでまいりました。」
海外派遣研修等の縮小が続いた従来の状況に対し、オンライン化のメリットが大きい領域として、グローバル人材育成研修の拡大に取り組んだと記載している。具体的な売上高や拠点拡大の実績は示されていない。 - FY2020海外事業の縮小継続有価証券報告書
「グローバル人材として必要なマインドやスキルの習得を促すため、海外現地での研修を実施している海外派遣型研修やビジネス英会話サービスの「ＡＬＵＧＯ」を提供しているグローバル人材育成の売上高は、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う渡航制限や現地での移動制限の影響を受け、前連結会計年度の売上高を下回ることとなりました。以上の結果、グローバル人材育成の売上高は、139,730千円(前連結会計年度比67.5％減)となりました。」
海外派遣・グローバル人材育成の売上高が67.5％減少し、海外展開の縮小傾向が継続している。 - FY2020-Q3事業整理損の計上有価証券報告書
「ＡＬＵＧＯの納品拠点であるALUE PHILIPPINES INC.や海外派遣研修の納品拠点であるAlue India Private Limitedの事業規模の見直しを行い、営業場の規模縮小に係る建物附属設備等の除却損と、人員の整理に係る割増退職金等の費用を事業整理損として特別損失に計上しております。」
海外事業規模の見直しに伴い、拠点の規模縮小および人員整理に係る費用11,970千円を事業整理損として計上した。 - FY2020-Q2海外展開の縮小・納品停滞有価証券報告書
「一方で、海外派遣研修やＡＬＵＧＯなどのグローバル人材育成の領域では、渡航の制限や海外現地での移動制限や外出制限の影響があり、ほぼ納品活動が実施できない期間となりました。」
従来拡大してきた海外派遣研修・ＡＬＵＧＯ等のグローバル人材育成領域で納品活動がほぼ実施できず、海外拠点の事業規模見直しも行われた。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社の子会社が現地法人向けに教室型研修を提供している海外教室型研修の当連結会計年度における売上高は、シンガポール子会社において実施した、シンガポール国民向け研修プログラム（Workforce Skills Qualification）のラインナップの拡充等の結果を受け、堅調に推移いたしました。」
シンガポールのWorkforce Skills Qualificationのラインナップを拡充し、海外教室型研修の売上高は125,086千円、前年同期比15.9％増となった。 - FY2018初出有価証券報告書
「多様化する顧客の人材育成ニーズに対応すべく、現在ではアジア４拠点に現地企業を設立しグローバルにサービスを展開しております。」
上海、シンガポール、インド、フィリピンなどの海外子会社・拠点を通じ、海外派遣研修、海外教室型研修、語学サービスを展開している。