Komori
アルー(7043)・目標前進

売上成長と収益性を両立する事業拡大

FY2018に初出。31回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-08-07。

31記載
8年にわたる
4うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化その他FY2020-Q1 – FY2020前進FY2021-Q1 – FY2021その他FY2023 – FY20242019: 420192020: 420202021: 420212022: 420222023: 420232024: 320242025: 220252026: 62026
同じテーマの他社
売上高・営業利益の成長と収益性を重視する経営指標186社が書いているテーマ・逆風4社・追い風184社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに41社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている186社のうち14社を表示しています。上の文は186社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-08-07前進決算説明資料

    「売上大幅増加、2Qとしては過去最高」

    連結売上高1,983百万円、営業利益322百万円となり、2Qとしての過去最高実績と営業利益の前年同期比176百万円増加を示している。通期予想は変更していないが、売上成長と収益性の両立が実績面でさらに具体化している。canonical threadは変更しない。
  2. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「当中間連結会計期間の利益面においては、法人向け教育における既存の教室型研修が好調に推移し大きく増加したことに加え、QUINTEGRAL PHILIPPINES,INC.のグループインによる売上高の増加により売上総利益率が向上した結果、売上総利益1,261,347千円(前年同期比16.0%増)と前年同期に比べ173,936千円増加いたしました。これらの結果、当社グループの当中間連結会計期間における営業利益は322,962千円(前年同期比120.9%増)と前年同期と比べ176,766千円の増加、経常利益は324,239千円(前年同期比116.3%増)と前年同期と比べ174,306千円の増加となりました。」

    法人向け教育の好調とQUINTEGRAL PHILIPPINES,INC.の連結効果により、売上総利益・営業利益・経常利益が大幅に改善した。売上高は1,983,973千円、前年同期比14.3%増、営業利益は322,962千円、前年同期比120.9%増となり、売上成長と収益性の両立が具体的に進展している。
  3. FY2025前進有価証券報告書

    「前連結会計年度(実績)売上高(百万円)3,089、当連結会計年度(実績)売上高(百万円)3,637、翌連結会計年度(計画)売上高(百万円)3,934。前連結会計年度(実績)営業利益(百万円)△64、当連結会計年度(実績)営業利益(百万円)354、翌連結会計年度(計画)営業利益(百万円)409。」

    2025年度は売上高3,637百万円、営業利益354百万円、営業利益率9.7%となり、前年度の営業赤字から黒字に転換した。翌年度は売上高3,934百万円、営業利益409百万円、営業利益率10.4%を計画しており、売上成長と収益性の両立が具体的に進展している。
  4. 2026-03-04達成株主総会

    「その結果、当連結会計年度における営業利益は354,035千円と前年同期と比べ418,592千円の増加、経常利益は357,823千円と前年同期と比べ425,033千円の増加、親会社株主に帰属する当期純利益は242,210千円と前年同期と比べ315,916千円の増加となりました。」

    2025年12月期は売上高が前年同期比17.8%増、営業利益354,035千円となり、前期の営業損失から黒字に転じた。
  5. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「このような環境の中、当社グループでは、これまでのマーケティング・納品体制の強化への投資を見直し、コスト削減などによる利益創出構造への転換に取り組んでまいりました。」

    従来の投資による事業拡大に加え、マーケティング・納品体制への投資見直しとコスト削減を進めた結果、売上高は1,736,474千円(前年同期比17.5%増)、営業利益は146,195千円となり、前年同期の営業損失から黒字に転じた。
  6. FY2024増収・営業赤字化と利益体質への転換有価証券報告書

    「当社グループは、現状においては事業拡大フェーズにあると考えており、一定の収益性を確保しながら売上高を成長させていくことが重要であると考えています。したがって、経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標としては、売上高、売上高成長率、営業利益ならびに営業利益率を重視しています。当連結会計年度においては、新規顧客の獲得強化やetudesへの事業投資など、事業拡大のための投資活動の結果が想定を下回ったことで、営業利益が前連結会計年度を下回る結果となりました。」

    売上高は3,089百万円、前年同期比2.0%増となった一方、営業利益は前年度の85百万円から営業損失64百万円へ転じた。翌年度は売上高3,417百万円、営業利益91百万円を計画し、売上成長を維持しながら利益体質への転換を目指している。
  7. FY2024-H1横ばい・赤字化と投資活動見直し有価証券報告書

    「これらの結果、当社グループの当中間連結会計期間における売上高は、1,477,336千円(前年同期比0.0%増)と前年同期に比べ173千円増加いたしました。 当社グループは、2023年3月30日に開示した中期経営計画で発表いたしました計画に沿い、前年から引き続き新規顧客の獲得強化やetudesへの事業投資などを重点投資項目として位置づけ、人材の獲得や販売促進活動の強化、次世代etudesの開発に注力してまいりましたが、当中間連結会計期間においては事業の動向を踏まえた投資活動の見直しを機動的に実施してまいりました。 これらの結果、当社グループの当中間連結会計期間における営業損失は57,690千円と前年同期と比べ118,166千円の減少、経常損失は57,546千円と前年同期と比べ118,841千円の減少、親会社株主に帰属する中間純損失は44,131千円と前年同期と比べ84,684千円の減少となりました。」

    売上高は前年同期比0.0%増と横ばいにとどまり、営業損益は前年同期の利益から営業損失へ転じた。新規顧客、etudes、人材、販売促進等への投資を継続しつつ、事業動向を踏まえた投資活動の見直しも実施している。
  8. FY2024-Q1減収・赤字拡大有価証券報告書

    「これらの結果、当社グループの当第1四半期連結累計期間における売上高は、564,245千円(前年同期比2.1%減)と前年同期に比べ12,116千円減少いたしました。」「これらの結果、当社グループの当第1四半期連結累計期間における営業損失は157,925千円と前年同期と比べ74,444千円の増加、経常損失は157,593千円と前年同期と比べ76,385千円の増加、親会社株主に帰属する四半期純損失は111,004千円と前年同期と比べ53,525千円の増加となりました。」

    売上高は前年同期比2.1%減となり、営業損失157,925千円、経常損失157,593千円、親会社株主に帰属する四半期純損失111,004千円を計上した。前年同期比で減収となり、赤字幅も拡大している。
  9. FY2023増収・減益と翌年度の利益回復計画有価証券報告書

    「前連結会計年度(実績)売上高(百万円)2,772、当連結会計年度(実績)売上高(百万円)3,028、翌連結会計年度(計画)売上高(百万円)3,330。前連結会計年度(実績)営業利益(百万円)230、当連結会計年度(実績)営業利益(百万円)85、翌連結会計年度(計画)営業利益(百万円)130。」

    2023年度は売上高3,028百万円、前年同期比9.3%増となった一方、営業利益は85百万円、営業利益率は2.8%へ低下した。翌年度は売上高3,330百万円、営業利益130百万円、営業利益率3.9%を計画している。
  10. FY2023-Q3後退有価証券報告書

    「前回発表予想(A) 売上高(百万円)3,277 売上高成長率(%)18.2 営業利益(百万円)270 営業利益率(%)8.2 今回修正予想(B) 売上高(百万円)3,010 売上高成長率(%)8.6 営業利益(百万円)63 営業利益率(%)2.1」

    通期予想を売上高3,277百万円から3,010百万円へ、営業利益270百万円から63百万円へ、営業利益率8.2%から2.1%へ引き下げた。当第3四半期累計期間は増収となった一方、営業損失24,585千円を計上している。
  11. FY2023-Q2増収・大幅減益と投資継続有価証券報告書

    「これらの結果、当社グループの当第2四半期連結累計期間における営業利益は60,476千円(前年同期比58.8%減)と前年同期と比べ86,466千円の減少、経常利益は61,295千円(前年同期比59.5%減)と前年同期と比べ90,021千円の減少、親会社株主に帰属する四半期純利益は40,553千円(前年同期比59.8%減)と前年同期と比べ60,429千円の減少となりました。」

    売上高は1,477,162千円、前年同期比12.4%増となった一方、営業利益は60,476千円、前年同期比58.8%減となった。新規顧客獲得、営業・マーケティング人員、インサイドセールス、次世代etudes等への投資継続により、増収と収益性低下が併存している。
  12. FY2023-Q1増収・赤字拡大と投資進展有価証券報告書

    「これらの結果、当社グループの当第1四半期連結累計期間における売上高は、576,362千円(前年同期比19.8%増)と前年同期に比べ95,272千円増加いたしました。当第1四半期連結累計期間の利益面においては、集合研修や海外渡航研修の増加に伴い売上原価の上昇があったものの、法人向け教育の売上高が順調に推移したことで、売上総利益は前年同期に比べ大きく伸長しました。一方で、2023年3月30日に開示した中期経営計画で発表しておりますとおり、前年から引き続き新規顧客の獲得強化やetudesへの事業投資などを重点投資項目として位置づけ、人材の獲得や販売促進活動の強化、次世代etudesの開発に注力してまいりました。そのため、販売費及び一般管理費において人件費や人員の増加に伴う費用、広告宣伝費や販売促進費を投資することで、eラーニングの受け放題を始めとするサービスをセットにした「etudes Plus」のリリースや営業・マーケティングに係る人員増強による体制強化を果たすことができました。これらの結果、当社グループの当第1四半期連結累計期間における営業損失は83,481千円と前年同期と比べ27,917千円の増加、経常損失は81,207千円と前年同期と比べ27,893千円の増加、親会社株主に帰属する四半期純損失は57,479千円と前年同期と比べ19,288千円の増加となりました。」

    売上高は前年同期比19.8%増となった一方、営業損失は83,481千円、前年同期比27,917千円の増加となった。新規顧客獲得、etudes、人材、販売促進、次世代etudesへの投資を進め、etudes Plusのリリースと営業・マーケティング体制の強化を実施している。
  13. FY2022増収・減益と次年度計画有価証券報告書

    「これらの結果、当社グループの当連結会計年度における売上高は、2,772,184千円(前年同期比15.7%増)と前年同期に比べ375,950千円増加いたしました。」

    売上高は2,772百万円、前年同期比15.7%増となった一方、営業利益は230百万円、前年同期比17.1%減、営業利益率は8.3%となった。新規顧客獲得強化やetudesへの投資を継続し、翌年度は売上高3,277百万円、営業利益270百万円、営業利益率8.2%を計画している。
  14. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「これらの結果、当社グループの当第3四半期連結累計期間における売上高は、1,923,398千円(前年同期比17.0%増)と前年同期に比べ279,447千円の増加いたしました。」「当第3四半期連結累計期間の利益面においては、中期経営計画で発表しておりますとおり、今後の成長のため人員の増強やマーケティングへの投資、次世代etudesへの開発投資など積極的に投資活動をおこなっております。」「これらの結果、当社グループの当第3四半期連結累計期間における営業利益は140,266千円(前年同期比6.7%増)と前年同期に比べ8,867千円の増加、経常利益は141,485千円(前年同期比6.9%増)と前年同期に比べ9,128千円の増加、親会社株主に帰属する四半期純利益は、96,652千円(前年同期比15.5%増)と前年同期に比べ13,001千円の増加となりました。」

    人員増強、マーケティング、次世代etudesへの投資を継続しながら、売上高は前年同期比17.0%増、営業利益は前年同期比6.7%増となった。売上成長と収益性の両立が第3四半期累計でも具体的に進展している。
  15. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「このような環境の中、当第2四半期連結累計期間において、毎期大規模に実施している国内大手法人顧客向けの新人研修をオンライン・オフラインの手法にとらわれない形で実施することに注力しながら、eラーニングの拡大やetudesの機能強化等、事業基盤の強化に取り組んでまいりました。」

    売上高は1,314,458千円(前年同期比18.7%増)、営業利益は146,942千円(同39.9%増)、経常利益は151,317千円(同40.7%増)となった。人員増強、マーケティング、次世代etudesへの投資を進めながら、売上成長と利益増加が同時に進展している。
  16. FY2022-Q1売上増・投資負担による赤字拡大有価証券報告書

    「これらの結果、当社グループの当第1四半期連結累計期間における売上高は、481,089千円(前年同期比10.5%増)と前年同期に比べ45,839千円の増加となりました。」

    売上高は481,089千円、前年同期比10.5%増となった。一方、積極的な成長投資、講師外注比率の引上げ、etudes関連費用、営業・マーケティング人員強化などにより、営業損失は55,563千円と前年同期より25,384千円拡大した。売上成長と収益性は異なる動きを示している。
  17. FY2021前進有価証券報告書

    「前連結会計年度(実績)売上高(百万円)1,819、当連結会計年度(実績)売上高(百万円)2,396、翌連結会計年度(計画)売上高(百万円)2,655。前連結会計年度(実績)営業利益又は営業損失(△)(百万円)△218、当連結会計年度(実績)営業利益又は営業損失(△)(百万円)278、翌連結会計年度(計画)営業利益(百万円)190。」

    2021年度は売上高2,396百万円、営業利益278百万円、営業利益率11.6%となり、前年度の減収・営業赤字から回復した。翌年度は売上高2,655百万円、営業利益190百万円を計画している。
  18. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「上記の要因により、営業利益は131,398千円と前年同期に比べ473,677千円改善し、経常利益は132,356千円と前年同期に比べ478,428千円改善することとなりました。」

    第3四半期累計期間の売上高は1,643,951千円、前年同期比40.5%増となり、営業利益131,398千円、経常利益132,356千円を計上した。オンライン研修・eラーニングの伸長と研修実施の回復により、前年度の減収・赤字からの回復がさらに進展している。
  19. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「以上の結果、当社グループの当第2四半期連結累計期間における売上高は、1,107,497千円(前年同期比47.3%増)と前年同期に比べ355,479千円の増加となりました。これは、前年同期において新型コロナウイルス感染症の拡大の影響により研修のキャンセルが多くあったものの、当第2四半期連結累計期間は、顧客企業側でもテレワークやオンライン研修の実施が浸透し、研修の実施がコロナ以前の状況に戻ったことによるものです。上記の要因により、営業利益は105,035千円と前年同期に比べ388,284千円改善し、経常利益は107,511千円と前年同期に比べ395,529千円改善することとなりました。」

    売上高が前年同期比47.3%増の1,107,497千円となり、営業利益105,035千円、経常利益107,511千円を計上した。テレワーク・オンライン研修の浸透により、前年度の減収・赤字からの回復がさらに進展した。
  20. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「これらの結果、当社グループの当第1四半期連結累計期間における売上高は、435,250千円(前年同期比20.5%増)と前年同期に比べ74,127千円の増加となりました。これは、前年同期において新型コロナウイルス感染症の拡大の影響により、研修のキャンセルがあったことに加え、当第1四半期連結累計期間は、オンラインでの研修実施の他、eラーニングの利用が増加したことによるものです。」

    売上高は前年同期比20.5%増の435,250千円となり、営業損失も前年同期の167,808千円から30,179千円へ137,628千円改善した。オンライン研修およびeラーニングの拡大を通じて、前年度の減収・赤字からの回復に具体的な進展がみられる。
  21. FY2020減収・赤字からの回復計画有価証券報告書

    「前連結会計年度(実績)売上高(百万円)2,509、営業利益(百万円)165、営業利益率(%)6.6。当連結会計年度(実績)売上高(百万円)1,819、営業利益又は営業損失(△)(百万円)△218、営業利益率(%)―。翌連結会計年度(計画)売上高(百万円)2,270、売上高成長率(%)23.4、営業利益(百万円)230、営業利益率(%)10.1。」

    2020年度は減収・営業赤字となった一方、翌年度は売上高2,270百万円、営業利益230百万円、営業利益率10.1%への回復を計画している。
  22. FY2020-Q3減収・赤字継続有価証券報告書

    「これらの結果、当社グループの当第3四半期連結累計期間における売上高は、1,169,931千円(前年同期比36.6%減)と前年同期に比べ675,064千円の減少となりました。これは、新型コロナウイルス感染症の拡大の影響により、主に第2四半期連結会計期間において、当社の主力のサービスである教室型研修及びグローバル人材育成の領域で、それぞれ集合形式での研修の見送りや渡航制限などによる海外派遣研修の見送りがあったことによるものです。利益面におきましては、販売費及び一般管理費において、個人向けALUGOに係るマーケティング活動の規模縮小やテレワークの実施に伴う通勤費や旅費交通費の低減などがあったものの、前述の影響による売上高及び売上総利益の減少が大きく、営業損失は342,278千円と前年同期に比べ436,024千円の減少となり、経常損失は346,071千円と前年同期に比べ432,170千円の減少となりました。」

    第3四半期累計の売上高は前年同期比36.6%減の1,169,931千円となり、営業損失342,278千円、経常損失346,071千円を計上した。集合研修・海外派遣研修の見送りにより、減収と赤字が継続している。
  23. FY2020-Q2売上減・損失拡大の継続・深刻化有価証券報告書

    「これらの結果、当社グループの当第2四半期連結累計期間における売上高は、752,018千円(前年同期比38.8%減)と前年同期に比べ476,260千円の減少となりました。これは、新型コロナウイルス感染症の拡大の影響により、当社の主力のサービスである教室型研修及びグローバル人材育成の領域で、それぞれ集合形式での研修の見送りや渡航制限などによる海外派遣研修の見送りがあったことによるものです。利益面におきましては、前述影響による売上高の減少をうけ、売上総利益も低調に推移したことに加え、販売費及び一般管理費における、人件費や地代家賃等固定費が定常的に支出されたことや、テレワークの実施に伴う通信料の一時的な上昇があり、営業損失は283,249千円と前年同期に比べ380,409千円の減少となり、経常損失は288,017千円と前年同期に比べ380,753千円の減少となりました。」

    新型コロナウイルス感染症による集合研修・海外派遣研修の見送りにより、売上高は前年同期比38.8%減の752,018千円となり、営業損失283,249千円、経常損失288,017千円を計上した。売上成長と収益性の両立について、前四半期から悪化が継続・深刻化している。
  24. FY2020-Q1売上減・損失拡大有価証券報告書

    「これらの結果、当社グループの当第1四半期連結累計期間における売上高は、361,122千円(前年同期比22.9%減)と前年同期に比べ107,184千円の減少となりました。これは、新型コロナウイルスに関連する感染症の影響により、当社の主力のサービスである教室型研修の実施を見送られたことによるものです。また、利益面では、前述影響による売上高の減少をうけ、売上総利益も低調に推移したことに加え、当社の販売費及び一般管理費は、人件費や地代家賃等固定費の締める割合が大きいことを受け、営業損失は、△167,808千円と前年同期に比べ116,349千円の増加となり」

    売上高は前年同期比22.9%減となり、営業損失も前年同期から拡大した。売上成長と収益性の両立というテーマについて、新型コロナウイルス感染症による集合研修見送りと固定費負担を背景に、当第1四半期の実績は悪化している。
  25. FY2019後退有価証券報告書

    「前連結会計年度(実績)売上高(百万円)2,305、営業利益(百万円)183、営業利益率(%)8.0。当連結会計年度(実績)売上高(百万円)2,509、営業利益(百万円)165、営業利益率(%)6.6。翌連結会計年度(計画)売上高(百万円)2,650、営業利益(百万円)145、営業利益率(%)5.5。」

    2019年度は売上高が8.9%増加した一方、営業利益は9.8%減、営業利益率は6.6%に低下した。翌年度計画でも営業利益145百万円、営業利益率5.5%と、直前実績より低い収益性を計画している。
  26. FY2019-Q3売上増・収益性低下有価証券報告書

    「これらの結果、当社グループの当第3四半期連結累計期間における売上高は、1,844,996千円(前年同期比11.4%増)と前年同期に比べ188,504千円の増加となりました。これは、当社の主力のサービスである教室型研修において、新人研修等の売上高が順調に推移したことによるものです。また、利益面では、前述の売上高の増加をうけ、売上総利益も堅調に増加した一方で、将来の事業拡大を見据えたサービスに係る営業人員の補強等や、社内システム及び個人向け「ALUGO」の研究開発に係るシステム投資を行った結果、営業利益は、93,746千円(前年同期比46.8%減)」

    売上高は前年同期比11.4%増と成長した一方、将来投資の結果として営業利益は前年同期比46.8%減となり、売上成長と収益性の両立については異なる動きが記載されている。
  27. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「教室型研修においては、2019年4月には新人研修の1か月間のべ受講者が前年同月と比べ15.3%増となる29千人となりました。」

    2019年4月の新人研修のべ受講者が前年同月比15.3%増の29千人となり、当第2四半期連結累計期間の売上高は1,228,278千円となった。
  28. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「4月以降に行われる新人向けの教室型研修をはじめとするサービスに係る受注の最大化に努めてまいりました。当社グループの当第1四半期連結累計期間における経営成績は、売上高468,307千円となりました。これは、教室型研修において、教室型研修の中間層向けの研修の売上高が好調であったことに加え、認知度向上による新規顧客の開拓が進んだことによるものです。」

    新人向け研修等の受注最大化に取り組み、売上高468,307千円を計上した。中間層向け研修の好調と、認知度向上による新規顧客開拓の進展を具体的な前進として記載している。
  29. FY2018初出有価証券報告書

    「当社グループは、現状においては事業拡大フェーズにあると考えており、一定の収益性を確保しながら売上高を成長させていくことが重要であると考えています。」

    重視する指標は売上高、売上高成長率、営業利益、営業利益率。翌連結会計年度計画は売上高2,450百万円、営業利益200百万円、営業利益率8.2%。
一緒に動いた変遷

「「etudes」事業の取得によるクラウド型eラーニングの拡充」は、この変遷が動いた31回のうち6回、同じ書類で同じ向きに動きました。

654444★123456
  1. ★この変遷
  2. 1「etudes」事業の取得によるクラウド型eラーニングの拡充6回
  3. 2投資選別と効果測定による利益体質組織への転換5回
  4. 3アジア拠点を通じたグローバルサービス展開4回
  5. 4人材育成のDX・デジタル教材の総合提供4回
  6. 5管理職・経営層・グローバルリーダー向け研修テーマの拡充4回
  7. 6クインテグラル株式会社の完全子会社化によるグローバル・ハイレイヤー研修の強化4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
アルーの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-07の決算説明資料で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
売上成長と収益性を両立する事業拡大|アルー(7043)の変遷 | Komori