高原価商材の受注・イベント原価超過による利益下振れ
FY2019-Q2に初出。8回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。54社中17社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに23社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「これにより、原価は計画に対して抑制され、粗利率は概ね想定通り推移しました。」
原価を計画に対して抑制し、粗利率を概ね想定通りに維持したと説明している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「Ｗｅｂ応募システム拡販の施策が一定の効果があったことに加え、利益効率の高い自社の業務代行機能の活用施策が奏功しており、全体の販管費抑制の効果もあることから、営業損失は前連結会計年度同時期比よりも改善しています。」
Web応募システム、利益効率の高い業務代行機能、販管費抑制により、プロモーション支援事業の営業損失が前年同期より改善した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループの案件・企画には原価が発生するため、想定を上回る原価が発生した場合、利益を圧迫することになります。そのため、原価のコントロールをより厳格に行っていくことが課題となっています。」
案件・企画の原価超過による利益圧迫リスクと、原価管理の必要性を継続して示している。 - FY2020対処有価証券報告書
「郵送物取扱い案件に代わり、位置情報活用型DSP広告（A・P・P＝Access Pin-Point）を始めとしたWeb商材への切り替えが進んだことで、当セグメント全体としては前期比で原価率が大きく改善しました。また、販売費及び一般管理費も前期比で抑制した」
Web商材への切替と販売費・一般管理費の抑制により、原価率と損益面が改善し、高原価商材による利益圧迫への対処が進んだ。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「当セグメント全体として前期比で原価率が大きく改善したこと、また販売費及び一般管理費も抑制したことから、損益面では前年同期を上回り、ほぼ想定通り推移いたしました。」
プロモーション事業では原価率の改善と販売費及び一般管理費の抑制により、前年同期のセグメント損失からセグメント利益へ改善した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「郵送物取扱いや景品手配代行など比較的原価率の高い商材の受注が多かったことや、上半期にシニア分野において想定を超えるイベント原価が発生したこと等を要因として、利益面では前連結会計年度を下回りました。」
高原価商材と想定超過のイベント原価が通期でも利益を圧迫し、プロモーション事業のセグメント利益はほぼゼロとなった。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「郵送物取扱いや景品手配代行など比較的原価率の高い商材の受注が多かったことや、上半期にシニア分野において想定を超えるイベント原価が発生したこと等を要因としてセグメント損失が発生し、損益面で前年同期を下回りました。」
高原価商材の受注構成と想定超過のイベント原価が継続し、プロモーション事業で実際にセグメント損失が発生した。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「原価率の高い商材の受注が多かったことや、一部イベントにおいて想定を超える原価が発生したこと等を要因として、利益面は想定を下回りました。」
プロモーション事業において、高原価商材の受注構成とイベント原価の想定超過が実際に発生し、利益面が想定を下回ったと記載している。