Web出願システム等のICTサービス拡充
FY2018に初出。16回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載は2026-09-02。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- 2026-09-02前進その他開示
「TC パスポートは、イベント・面談・セミナー等への参加記録、学生の活動量、キャリア形成の進捗などを可視化することで、大学側が学生一人ひとりの状況を把握し、必要な支援につなげられるようにします。」
留学生の活動状況やキャリア形成の進捗を可視化する大学向けプラットフォームを案内し、ICTを活用した支援機能を具体化した。 - FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資は25百万円であり、Webサイト「アクセス日本留学」の改修・開発3百万円、アクセス日本留学アプリの開発21百万円によるものであります。」
外国人留学生向けWebサイトの改修・開発に加え、アクセス日本留学アプリの開発へ21百万円を投資した。 - FY2025前進有価証券報告書
「人財ソリューション事業の設備投資は6百万円であり、Webサイト「アクセス就活」の改修・開発6百万円によるものであります。」
採用関連Webサービスについて、アクセス就活の改修・開発に6百万円を投資した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「需要の高いWeb応募システムを活用したパッケージ商材の拡販強化を行うなど」
Web応募システムを活用したパッケージ商材の拡販を強化し、一定の効果があったと説明している。 - FY2023前進有価証券報告書
「完成予定年月は2024年3月までを予定しており、アクセス就活、アクセス就活(インターン)、アクセス進学、アクセス日本留学の開発・改修を実施する計画です。」
教育・採用関連のWebサービスについて、2024年3月までを期限とする総額86.5百万円の設備投資計画を具体化した。 - FY2022前進有価証券報告書
「教育機関支援事業の設備投資は7百万円であり、Webサイト「アクセス進学」の改修0百万円、「アクセス日本留学」の改修3百万円、大学様向け面接管理システムの開発3百万円によるものであります。」
教育機関向けWebサイトの改修と大学向け面接管理システム開発への投資を実施した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「引き続き、デジタル関連広告が売上を牽引したほか」
教育機関支援事業では、デジタル関連広告が引き続き個別案件の売上を牽引した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「教育機関支援事業におきましては、個別案件が堅調に推移し、特にデジタル広告が売上を牽引したことにより、前年同期比で大きく伸長しました。」
教育機関向けのデジタル広告が個別案件の売上を牽引し、前年同期比で大きく伸長した。 - FY2021前進有価証券報告書
「教育機関支援事業の設備投資は11百万円であり、Webサイト「アクセス進学」の改修5百万円、「アクセス日本留学」の改修1百万円、大学様向け面接管理システムの開発4百万円によるものであります。」
教育機関向けWebサイトの改修に加え、大学向け面接管理システムの開発へ具体的な投資を実施した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「個別案件については、特にデジタル商材が売上を牽引し、前年同期比で大きく伸長して想定も上回りました。」
教育機関向けデジタル商材が個別案件の売上を牽引し、前年同期比で伸長して想定を上回った。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「教育機関支援事業におきましては、国内進学、外国人留学生分野とも堅調に推移いたしました。個別案件については、特にデジタル商材が売上を牽引し、前年同期比で大きく伸長して想定も上回りました。」
教育機関向けのデジタル商材が個別案件の売上を牽引し、前年同期比で伸長して想定を上回った。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「オンライン面接システム等の新商材や新たな広報企画を投入したことが奏功し」
オンライン面接システムなどの新商材と新たな広報企画を投入し、学校広報事業の売上・損益面の改善に寄与した。 - FY2020前進有価証券報告書
「桜美林大学と連携し、スムーズな運営を実現するシステム「AeOS」…を開発し、拡販しています。さらに、位置情報活用型DSP広告「A・P・P」…の教育機関への提供を開始したり、VRでキャンパスの臨場感を受験生に届ける「VRキャンパスツアー導入サービス」を開始するなど」
Web出願システムに加え、AeOS、教育機関向けDSP、VRキャンパスツアーなど具体的なICT・DX商材の開発・販売まで進めている。 - FY2019前進有価証券報告書
「2019年9月期からは外国人留学生に特化したWeb出願システムを販売開始するなど、システムサービス分野の事業拡大を図っております。」
外国人留学生特化型Web出願システムの販売を開始した。 - FY2019-Q3後退有価証券報告書
「個別案件の制作物案件について、学校案内やWeb出願システムを中心に、クライアント都合による第4四半期への納品時期変更や案件の見送り等が発生した」
Web出願システム等の拡充対象について、納品延期や案件見送りが発生し、当四半期までの進捗が弱まった。 - FY2018初出有価証券報告書
「学校広報事業では、外国人留学生分野において合同進学説明会やICTシステムサービスの拡充を図るとともに、個別案件での募集ツール等の売上拡大を見込んでおります。」
Web出願システムの拡販や学習管理アプリの広告枠販売を含む。