財務面の強化と企業価値の向上
FY2021に初出。14回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q3。直近の記載は2026-08-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。67社中13社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに32社。
- 2026-08-14前進決算
「当第１四半期連結会計期間末における純資産の残高は、前連結会計年度末と比べ39百万円増加し、1,514百万円となりました。」
純資産は前期末の1,475百万円から1,514百万円へ増加し、自己資本比率も57.3％から59.3％へ上昇した。 - FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度末における純資産の残高は、前連結会計年度末と比べ290百万円増加し、1,475百万円となりました。」
純資産が1,184百万円から1,475百万円へ増加し、自己資本比率も50.9％から57.3％へ上昇した。財務体質の強化が進んだ。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間末における純資産の残高は、前連結会計年度末と比べ59百万円増加し、1,243百万円となりました。」
純資産が59百万円増加して1,243百万円となり、自己資本比率も50.9％から53.2％へ上昇した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度末における純資産の残高は、前連結会計年度末と比べ330百万円増加し、1,184百万円となりました。」
利益計上と資本政策により純資産が1,184百万円、自己資本比率が50.9％となり、財務体質の強化が進んだ。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間末における純資産の残高は、前連結会計年度末と比べ94百万円増加し、948百万円となりました。これは主に、資本金の減少146百万円、資本剰余金の減少70百万円、利益剰余金の増加312百万円によるものであります。」
利益剰余金の増加などにより純資産が948百万円となり、自己資本比率も44.7％へ上昇した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度末における純資産の残高は、前連結会計年度末と比べ355百万円増加し、853百万円となりました。」
純資産は497百万円から853百万円へ355百万円増加し、自己資本比率も35.9％となった。新株予約権の行使、新株発行、利益計上などにより財務面の改善が進んだ。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における純資産の残高は、前連結会計年度末と比べ193百万円増加し、691百万円となりました。これは主に、資本金の増加113百万円、資本剰余金の増加99百万円、利益剰余金の減少19百万円によるものであります。」
新株予約権の行使等による資本金・資本剰余金の増加により、純資産は691百万円、自己資本比率は27.5％となった。 - FY2023-Q4前進有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における純資産の残高は、前連結会計年度末と比べ97百万円増加し、595百万円となりました。これは主に、資本金の増加50百万円、資本剰余金の増加35百万円、利益剰余金の増加10百万円によるものであります。」
第2四半期末の純資産が595百万円、自己資本比率が25.6％となり、新株発行と利益計上により財務面の改善が進んだ。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末における純資産の残高は、前連結会計年度末と比べ150百万円増加し、648百万円となりました。これは主に、資本金の増加50百万円、資本剰余金の増加35百万円、利益剰余金の増加63百万円によるものであります。」
第1四半期末の純資産が150百万円増加して648百万円となり、新株予約権の行使等による資本金・資本剰余金の増加と利益計上が財務面の改善として現れた。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「企業価値の向上に向けて①既存事業の着実な回復による利益の確保、②事業拡大への資金調達などを含めた機動的な財務戦略、③資本アライアンスを含めた事業の深化・多角化、④財務体質強化による自己資本比率の改善、⑤配当実施と株主優待制度による利益還元、⑥効果的なＩＲの実施に取り組んでまいります。」
既存事業の回復、M&A・IR中心の従来方針に加え、資金調達、資本アライアンス、自己資本比率改善、配当・株主優待まで企業価値向上の手段を拡張した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「企業価値の拡大に向けて、①既存事業の着実な回復による利益の確保、②M&Aも含めた新たな事業分野への投資の検討と実行、③効果的なＩＲの実施に取り組んでまいります。」
既存事業の回復、新分野投資・M&A、IRによる企業価値向上を引き続き課題としている。 - FY2021初出有価証券報告書
「財務面の強化と企業価値の向上」
当座貸越枠による安全余裕資産の確保を前提に、新規事業投資・M&Aを見据えた財務面の強化と、既存事業の回復、M&Aを含む新分野投資、効果的なIRによる企業価値の拡大を課題として初めてまとまった形で掲げた。