合理化・省力化による生産効率と競争力の改善
FY2016に初出。34回の記載のうち21回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載は2026-09-30。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度につきましては、熾烈化する競争に備え生産効率のさらなる改善や競争力強化のための合理化・省力化および作業環境改善等を目的として、6,910百万円の設備投資を実施いたしました。」
合理化・省力化等を目的とする設備投資を6,910百万円実施し、前年度の6,323百万円から増加した。伊万里事業所では2030年3月完了予定の23,132百万円の設備計画も開始している。 - 2026-05-14前進決算
「大型撒積運搬船などの大型船とのプロダクトミックス建造体制への移行が順調に進んだことや、設計・製造・調達など関係者一丸となった原価削減活動の効果に加え円安基調が続いたことにより、前年同期比で増収増益を達成しました。」
大型船を含む建造体制への移行と原価削減が進み、新造船事業の営業利益は28,630百万円となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度につきましては、熾烈化する競争に備え生産効率のさらなる改善や競争力強化のための合理化・省力化および作業環境改善等を目的として、6,323百万円の設備投資を実施いたしました。」
合理化・省力化、生産効率改善等を目的に6,323百万円を設備投資し、前年度の2,333百万円から投資額が増加した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「円安の追い風に加え、鋼材をはじめとする資機材価格の高騰と人件費の上昇を、原価に占める鋼材費率が低いハンディ型撒積運搬船の連続建造と操業量の拡大、国際調達網を活用した資機材の一括大量発注による交渉力の強化、設計・製造・調達など関係者一丸となった原価削減活動により吸収し、大幅な増収増益を達成しました。」
低鋼材費率船の連続建造・操業量拡大、一括大量発注、設計・製造・調達の連携による原価削減が進み、資機材価格・人件費上昇を吸収して大幅な増収増益を達成した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度につきましては、熾烈化する競争に備え生産効率のさらなる改善や競争力強化のための合理化・省力化および作業環境改善等を目的として、2,333百万円の設備投資を実施いたしました。」
合理化・省力化等を目的に2,333百万円の設備投資を実施した。伊万里事業所先進化プロジェクトによるIoT・AI活用やスマートファクトリー化も継続している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当社および函館どつく株式会社における当連結累計期間の新造船建造事業は、船価の改善と原価の削減、円安の進行により売上高は74,176百万円(前年同期比3.7％増)、営業利益は12,077百万円(前年同期比20.2％増)となりました。」
船価改善、原価削減、円安の進行を背景に、新造船事業は売上高74,176百万円、営業利益12,077百万円となり、前年同期比で増収増益となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「製造原価の過半を占める資機材価格の高騰が続いておりますが、海外を含むサプライチェーンを見直すとともに、設計と製造とのコラボレーションによるグループ一丸となった原価削減活動等に取り組んでおります。」
資機材価格高騰が続く中、海外を含むサプライチェーンの見直しと設計・製造連携による原価削減を進めている。新造船事業の営業利益は7,188百万円となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「グループ一丸となって取り組んでいる原価削減活動の成果により2,819百万円の営業利益を確保いたしました。」
原価削減活動の成果が新造船事業の営業利益2,819百万円として示された。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当連結会計年度末に伊万里事業所先進化プロジェクトを発足させ、ＩｏＴやＡＩ技術の活用による生産活動の合理化と省力化設備の導入による工場先進化（スマートファクトリー）の早期実現に向けて取り組んでおり、各製造拠点における生産性向上とコスト競争力強化を目的とした設備の近代化に加え、省エネ機器への代替や既存設備の予防保全、老朽化設備のリプレイス等の費用があります。」
合理化・省力化の手段が、伊万里事業所先進化プロジェクト、IoT・AIを活用したスマートファクトリー、省エネ・予防保全・老朽設備更新へ具体化された。設備投資額は2,186百万円。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「グループ一丸となって取り組んでいる原価削減活動の成果と円安の効果により、不況期に受注した未竣工低船価船の収支が大きく改善して工事損失引当金が前連結会計年度末に比べて9,430百万円減少したこともあり、営業利益は前年同期比14,228百万円増の10,049百万円となりました。」
グループ全体の原価削減活動により低船価船の採算が改善し、工事損失引当金が9,430百万円減少、新造船事業の営業利益化という具体的な改善が示された。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「原価削減活動効果と円安の進行により売上対象船のみならず受注残の採算も大幅に改善される見込みとなったことから前連結会計年度末に比べて工事損失引当金が9,460百万円減少し、」
原価削減活動と円安により、受注残を含む採算改善の見込みと工事損失引当金9,460百万円の減少が示された。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「原価削減活動の効果に加え、不況時に受注した低船価船の予想収益が円安の進行により大幅に改善される見込みとなって多額の工事損失引当金を取り崩すことが出来たため、」
原価削減活動と同型船の連続建造による原価低減を背景に、工事損失引当金の取崩しが可能となり、新造船事業の損益が改善した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「損益面では、4,179百万円の営業損失(前年同期は7,136百万円の営業損失)となり、グループを挙げてのコスト削減活動や円安により大幅な改善を期待しておりましたが、鋼材価格の高騰や昨年11月の竣工時売船による処分益が当第４四半期の計上になることから限定的な改善にとどまりました。」
コスト削減活動により新造船事業の営業損失は前年同期の7,136百万円から4,179百万円へ縮小した。一方、鋼材価格高騰などにより改善は限定的だった。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「グループを挙げてのコスト削減活動の中で特に工費が顕著に改善したことや、佐世保重工業株式会社の構造改革効果に加え円安に進んだことから前年同期比で大幅な改善を見込んでおりましたが、予期せぬ鋼材価格の異常な急騰が早期に解決することを期待しながらも、将来収益に与える影響を慎重に見積もった結果、工事損失引当金が前連結会計年度末比で2,480百万円増え、営業損失は6,419百万円（前年同期は3,852百万円の営業損失）」
工費改善や構造改革効果が示された一方、鋼材価格急騰により工事損失引当金が2,480百万円増加し、営業損失は前年同期から拡大した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「抜本的な構造改革による佐世保重工業株式会社の経常利益黒字化、グループ全体のコスト削減活動や円安の効果により前期比で大幅な改善を見込んでおりましたが、鋼材価格の予期せぬ大幅値上げ要求により受注済の全船の原価を見直した結果、影響見込額が75億円以上となり、工事損失引当金を大幅に積み増した結果、営業損失は5,870百万円（前年同期は2,223百万円の営業損失）」
構造改革・コスト削減による業績改善を見込んでいたが、鋼材価格の予期せぬ大幅値上げにより受注済み全船の原価を見直し、75億円以上の影響見込額と工事損失引当金の大幅積み増しが生じた。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度につきましては、熾烈化する競争に備え生産効率のさらなる改善や競争力強化のための合理化・省力化および作業環境改善等を目的として、4,634百万円の設備投資を実施いたしました。」
合理化・省力化等を目的とする設備投資を継続し、年間投資額は4,634百万円となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「グループを挙げての原価削減活動の効果により製造原価率は大幅に改善されつつあるものの」
グループの原価削減活動により製造原価率が大幅に改善されつつあると説明している。さらに資機材の廉価購買や聖域無き徹底したコストダウンを実施するとしている。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「本年４月から本格稼働した当社伊万里事業所における佐世保重工業株式会社向け大型ブロック製作がコスト合理化と同社の新造船建造工程安定化に寄与したことやグループを挙げての原価削減活動により製造原価率は前年に比べ大幅に改善されました。」
伊万里事業所の大型ブロック製作が本格稼働し、コスト合理化・建造工程安定化に寄与した。グループの原価削減活動と合わせて製造原価率が前年から大幅に改善した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「グループのさらなるコスト合理化計画の一環として当社伊万里事業所における佐世保重工業株式会社向け大型ブロックの製作は、本年４月から本格稼働いたしております。」
コスト合理化計画の具体策として、伊万里事業所における佐世保重工業向け大型ブロック製作が本年4月から本格稼働した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「佐世保重工業株式会社において構内協力会社を含めた人員の適正化と生産体制の抜本的な見直しに時間を要したことによりコスト合理化計画の進捗が遅れた」
コスト合理化計画について、人員適正化と生産体制見直しに時間を要し、進捗が遅れていると説明している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「グループを挙げて取り組んでおりますコスト合理化の進捗が遅れていること、などにより工事損失引当金計上額が実質的に大幅に増加し」
コスト合理化の進捗が遅れ、工事損失引当金計上額の実質的な大幅増加要因となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「成果が出始めたコスト合理化計画を着実に遂行し、世界的に供給過剰が顕著となっている鋼材の価格調整など資機材メーカーの協力も得て、受注残全船の予想原価の改善と工事損失引当金の圧縮に努めてまいります。」
コスト合理化計画について「成果が出始めた」とし、資機材メーカーの協力による鋼材価格調整と、受注残全船の予想原価改善・引当金圧縮という具体的な対応を示した。 - FY2019後退有価証券報告書
「当連結会計年度につきましては、熾烈化する競争に備え生産効率のさらなる改善や競争力強化のための合理化・省力化および作業環境改善等を目的として、4,063百万円の設備投資を実施いたしました。」
合理化・省力化および生産効率改善の設備投資は継続したが、投資額は前年度の5,064百万円から4,063百万円へ減少した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「生産管理の強化と資材調達の見直しによりコスト競争力と生産性、品質のさらなる向上と積極的な営業活動により顧客満足度の改善に努めてまいります。」
従来から示している生産性・コスト競争力の改善について、生産管理の強化と資材調達の見直しを手段として継続している。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「また、生産管理の強化と資材調達の見直しによりコスト競争力と生産性、技術開発力の向上を図るとともに、品質のさらなる向上により顧客満足度の改善に努めてまいります。」
従来の設備投資・合理化・省力化を中心とする説明から、生産管理の強化と資材調達の見直しを通じたコスト競争力・生産性向上へ手段が具体化している。 - FY2018後退有価証券報告書
「当連結会計年度につきましては、熾烈化する競争に備え生産効率のさらなる改善や競争力強化のための合理化・省力化および作業環境改善等を目的として、5,064百万円の設備投資を実施いたしました。」
合理化・省力化や生産効率改善の設備投資は継続したが、設備投資額は前年度の6,178百万円から5,064百万円に減少した。新造船事業には2,707百万円、修繕船事業には1,291百万円を投資している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「適正操業度を確保することでコスト競争力と生産性、技術開発力、品質の向上を図り、顧客満足度のさらなる改善に努めてまいります。」
適正操業度の確保を通じたコスト競争力、生産性、技術開発力および品質の向上を引き続き掲げている。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度につきましては、熾烈化する競争に備え生産効率のさらなる改善や競争力強化のための合理化・省力化および作業環境改善等を目的として、6,178百万円の設備投資を実施いたしました。」
当連結会計年度に6,178百万円を設備投資し、前年度の3,282百万円から投資額が増加した。新造船事業では近代化・省力化投資などに3,847百万円を投じている。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「損益面につきましてはコスト削減の効果もあり、553百万円の営業利益（前年同期比11.5％増）となりました。」
機械事業でコスト削減の効果が営業利益553百万円、前年同期比11.5％増として具体化している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当企業集団といたしましては、新造船事業の生産性向上とコスト削減による収益力の向上を図るとともに、」
新造船事業の生産性向上とコスト削減を収益力向上の手段として引き続き掲げている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「新造船事業の生産性向上とコスト削減による収益力の向上を図るとともに、」
新造船事業の生産性向上とコスト削減を収益力向上の手段として再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度につきましては、熾烈化する競争に備え生産効率のさらなる改善や競争力強化のための合理化・省力化および作業環境改善等を目的として、3,282百万円の設備投資を実施いたしました。」
当連結会計年度に3,282百万円を投じ、生産効率、競争力、合理化・省力化、作業環境を改善している。