プロジェクトChangeによる事業変革
FY2021-Q2に初出。12回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q3。直近の記載はFY2026。
IHIがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループは、2023年度を初年度とする３か年の中期経営計画「グループ経営方針2023」に基づく取り組みを進めてきました。」「2026年度からは、持続的な高成長を実現するステージに移行し、当社グループが取り組むべき社会課題と成長を実現するための事業戦略を改めて明確化し、2040年に向けて、長期視点で大きな飛躍の実現に挑戦していきます。」
プロジェクトChangeとグループ経営方針2023を経て、2026年度から2040年に向けた飛躍的成長ステージへ移行している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「その結果，「プロジェクトChange」での経営目標は達成できなかったものの，過去最高水準の営業利益を実現することができ「グループ経営方針2023」につながる準備は整いつつあります。」
プロジェクトChangeの準備・移行期間を終え、経営目標は未達だったと振り返る一方、過去最高水準の営業利益を実現し、グループ経営方針2023へ事業変革を移行している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「なお，成長事業創出の取り組みとしては，2023年１月に，大型ガスタービンで100%アンモニア専焼を可能にする燃焼技術の開発で協力することに，米国GE Gas Power社と合意し，覚書を締結しました。また，二酸化炭素と水素を触媒で反応させることで合成メタンを製造するメタネーション技術の開発を進め，現時点で世界最大級の製造能力を持つメタネーション装置を受注しました。」
プロジェクトChangeの成長事業創出について、GE Gas Power社とのアンモニア専焼技術協力と、世界最大級のメタネーション装置受注という具体的進展を記載している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「これらの環境変化のスピードに対応すべく，当社グループは，収益基盤のさらなる強化とライフサイクルビジネスの拡大による成長軌道への回帰，持続可能な社会の実現に資する成長事業の創出を目的とする「プロジェクトChange」という取り組みを進めています。成長事業創出の取り組みとして，液体アンモニア100%燃焼が可能なガスタービンの開発に加え，マレーシア，インドネシアにおける火力発電用ボイラのアンモニア混焼に成功しました。」
プロジェクトChangeの成長事業創出について、液体アンモニア100%燃焼ガスタービンの開発と、マレーシア・インドネシアでのアンモニア混焼成功を記載している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「成長事業創出の取り組みとして，足許では，燃焼時に発生する温室効果ガスを99%以上削減した，液体アンモニア100%燃焼によるガスタービンでのCO₂フリー発電を世界で初めて達成しました。」
プロジェクトChangeの成長事業創出について、温室効果ガス99%以上削減、液体アンモニア100%燃焼によるCO₂フリー発電の世界初達成という具体的なマイルストーンを記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「「プロジェクトChange」の概要 ＜目的＞・成長軌道への回帰 ・成長事業の創出 SDGs（持続可能な開発目標）の達成に向けて，“自然と技術が調和する社会”を目指し，「脱CO₂の実現」「防災・減災の実現」「暮らしの豊かさの実現」をIHIグループが取り組むべき社会課題として考え，それらの課題を解決し，IHIグループの成長をけん引していく３つの成長事業を「カーボンソリューション」「保全・防災・減災」「航空輸送システム」と定義しました。」
プロジェクトChangeの目的、社会課題、3つの成長事業を年次報告書で体系的に定義し、収益基盤回復と事業ポートフォリオ変革の実行枠組みを具体化している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「これらの環境変化のスピードに対応すべく，当社グループは，収益基盤のさらなる強化とライフサイクルビジネスの拡大による成長軌道への回帰，持続可能な社会の実現に資する成長事業の創出を目的とする「プロジェクトChange」という取り組みを進めています。足許では，大型の商用石炭火力発電機におけるアンモニア混焼の実証事業や，ガスタービンにおけるアンモニア専焼技術の開発など，アンモニアの燃料利用やサプライチェーン構築に向けた活動を強化しています。」
プロジェクトChangeの下で、アンモニア混焼実証に加え、ガスタービンのアンモニア専焼技術開発やサプライチェーン構築に向けた活動を強化している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「これらの環境変化のスピードに対応すべく，当社グループは，収益基盤のさらなる強化とライフサイクルビジネスの拡大による成長軌道への回帰，持続可能な社会の実現に資する成長事業の創出を目的とする「プロジェクトChange」という取り組みを進めています。当第２四半期連結累計期間においては，大型の商用石炭火力発電機におけるアンモニア混焼の実証事業，大型アンモニア受入基地の開発など，アンモニアのサプライチェーン構築に向け，脱CO₂・循環型社会の実現に向けた取り組みを加速しています。」
プロジェクトChangeの下で、アンモニア混焼実証事業に加え、大型アンモニア受入基地の開発など、アンモニアサプライチェーン構築へ取り組みを広げている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「これらの環境変化のスピードに対応すべく，当社グループは，収益基盤のさらなる強化とライフサイクルビジネスの拡大による成長軌道への回帰，持続可能な社会の実現に資する成長事業の創出を目的とする「プロジェクトChange」という取り組みを進めています。当第１四半期連結累計期間においては，大型の商用石炭火力発電機におけるアンモニア混焼に関する実証事業の採択や，より安全性の高い小型モジュール原子炉（以下「SMR」）の開発を行っている米国 NuScale Power, LLCへの出資によるSMR事業への参画など，エネルギー分野における脱CO2の実現に向けた事業展開を開始しています。」
プロジェクトChangeの下で、成長事業創出に向けたエネルギー分野の具体的な事業展開を開始している。 - FY2021前進有価証券報告書
「2021年４月にグループ全体の戦略技術を統括し，「成長事業の創出」の中心的役割を担う社長直轄組織「戦略技術統括本部」を設立しました。」
プロジェクトChangeが策定段階から実行段階へ進み、成長事業創出を担う社長直轄の戦略技術統括本部を2021年4月に設立した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当社グループは，2020年11月に，中期経営計画「グループ経営方針2019」で定めた基本的なコンセプトを継承しつつ，2022年度までの期間を環境変化に即した事業変革への準備・移行期間と位置づけ，「プロジェクトChange」という取り組みを策定・実行しております。環境変化のスピードに対応すべく，この「プロジェクトChange」の下，成長軌道へ回帰するとともに，社会やお客さまへの提供価値向上に資する新たな中核事業を創出し，事業ポートフォリオの変革を推進することで，持続的な成長を目指していきます。」
2022年度までを準備・移行期間とする「プロジェクトChange」を策定段階から実行段階へ進め、新たな中核事業の創出と事業ポートフォリオ変革を目指す枠組みを示している。 - FY2021-Q2初出有価証券報告書
「「グループ経営方針2019」で定めた基本コンセプトを継承しつつ，2022年度までの期間を環境変化に即した事業変革への準備・移行期間と位置づけ，「プロジェクトChange」という取り組みを始めます。」
従来の中期経営計画の基本コンセプトを継承しながら、2022年度までを準備・移行期間とする新たな事業変革の取り組みを開始している。