成長事業の再定義
FY2021-Q2に初出。18回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに14社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「① 成長事業：民間エンジン・防衛・原子力」「② 育成事業：アンモニア・宇宙」「③ 安定収益事業：資源・エネルギー・環境、社会基盤、産業システム・汎用機械の各分野」
成長事業を民間エンジン・防衛・原子力、育成事業をアンモニア・宇宙、安定収益事業を従来の中核3分野と再定義している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間においては、GE Vernovaと共同開発を進めているアンモニアガスタービン向け大型燃焼試験設備を当社相生工場内に新設し、今後はアンモニアガスタービンの実用化に向けて開発を加速していきます。」
クリーンエネルギー分野の成長事業創出について、GE Vernovaとの共同開発を支える大型燃焼試験設備を相生工場内に新設し、実用化開発を加速する段階に進んだ。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間においては，株式会社ＪＥＲＡの碧南火力発電所において燃料アンモニアの大規模転換実証試験（熱量比20％）を実施し，良好な結果を得て終了しました。」
成長事業の具体化について、碧南火力発電所での熱量比20％の燃料アンモニア大規模転換実証を良好な結果で終了した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度の主な成果として，碧南火力発電所における大規模な燃料転換技術の確立に向けたアンモニア転換実証事業の着手，2030年までにアンモニア専焼ガスタービン燃焼システム技術開発を目指すIHIとGE Vernova間の協業合意，インド火力発電所におけるアンモニア燃焼技術適用に向けた燃焼試験の開始」
成長事業・クリーンエネルギーの具体化が、碧南での大規模転換実証、IHIとGE Vernovaの2030年目標に向けた協業、インドでの燃焼試験へ進展している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社の成長をけん引する航空エンジン・ロケット分野の成長事業と，将来の事業の柱として期待されるクリーンエネルギー分野の育成事業へ，経営資源を大胆にシフトし，投資を実行していきます。」
グループ経営方針2023における航空エンジン・ロケットの成長事業、クリーンエネルギーの育成事業への資源シフトと投資を再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社の成長をけん引する航空エンジン・ロケット分野の成長事業と，将来の事業の柱として期待されるクリーンエネルギー分野の育成事業へ，経営資源を大胆にシフトし，投資を実行していきます。」
グループ経営方針2023における成長事業・育成事業の区分と、両分野への資源シフト・投資方針を再確認している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「「グループ経営方針2023」では，当社の成長をけん引する成長事業として航空エンジン・ロケット分野を，また将来の事業の柱として期待される育成事業としてクリーンエネルギー分野を位置づけ，これらの成長・育成事業に経営資源を大胆にシフトし，投資を実行していきます。」
プロジェクトChangeで定義した3成長事業から、グループ経営方針2023では航空エンジン・ロケットを成長事業、クリーンエネルギーを育成事業、その他3分野を中核事業として再定義している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「なお，成長事業創出の取り組みとしては，2023年１月に，大型ガスタービンで100%アンモニア専焼を可能にする燃焼技術の開発で協力することに，米国GE Gas Power社と合意し，覚書を締結しました。また，二酸化炭素と水素を触媒で反応させることで合成メタンを製造するメタネーション技術の開発を進め，現時点で世界最大級の製造能力を持つメタネーション装置を受注しました。」
成長事業の具体化が、アンモニア専焼技術の外部パートナー協力と、メタネーション装置の受注段階まで進んでいる。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「成長事業創出の取り組みとして，液体アンモニア100%燃焼が可能なガスタービンの開発に加え，マレーシア，インドネシアにおける火力発電用ボイラのアンモニア混焼に成功しました。」
成長事業の具体化として、アンモニア100%燃焼ガスタービンの開発と、海外火力発電用ボイラでの混焼成功へ進展している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループは，2050年までに，バリューチェーン全体で，カーボンニュートラルを実現することを宣言しました。自社の事業活動によって直接・間接に排出される温室効果ガス（Scope１・２）だけでなく，私たちの上流及び下流のプロセスで排出される温室効果ガス（Scope３）の削減に取り組み，カーボンニュートラルを目指します。」
成長事業の具体化を、Scope1・2・3を対象とする脱CO₂事業、保全・防災・減災、航空輸送システムの事業展開へ広げている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「足許では，大型の商用石炭火力発電機におけるアンモニア混焼の実証事業や，ガスタービンにおけるアンモニア専焼技術の開発など，アンモニアの燃料利用やサプライチェーン構築に向けた活動を強化しています。」
成長事業創出の具体化として、アンモニア混焼実証、ガスタービンの専焼技術開発、アンモニアサプライチェーン構築に向けた活動を強化している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては，大型の商用石炭火力発電機におけるアンモニア混焼の実証事業，大型アンモニア受入基地の開発など，アンモニアのサプライチェーン構築に向け，脱CO₂・循環型社会の実現に向けた取り組みを加速しています。」
成長事業創出の具体化として、商用石炭火力発電機でのアンモニア混焼実証事業と大型アンモニア受入基地の開発に取り組み、脱CO₂事業の対象をサプライチェーン構築へ拡張している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては，大型の商用石炭火力発電機におけるアンモニア混焼に関する実証事業の採択や，より安全性の高い小型モジュール原子炉（以下「SMR」）の開発を行っている米国 NuScale Power, LLCへの出資によるSMR事業への参画など，エネルギー分野における脱CO2の実現に向けた事業展開を開始しています。」
成長事業創出の具体化として、アンモニア混焼実証事業の採択とSMR事業への参画を開始している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「環境変化のスピードに対応すべく，この「プロジェクトChange」の下，成長軌道へ回帰するとともに，社会やお客さまへの提供価値向上に資する新たな中核事業を創出し，事業ポートフォリオの変革を推進することで，持続的な成長を目指していきます。」
成長軌道への回帰、新たな中核事業の創出、事業ポートフォリオ変革という方向性を再確認しているが、成長事業の具体的な対象分野に新たな記載はない。 - FY2021-Q2初出有価証券報告書
「④ 成長事業の創出 ・成長事業（航空輸送システム，カーボンソリューション，保全・防災・減災）の再定義」
プロジェクトChangeにおける成長事業創出の具体策として、航空輸送システム、カーボンソリューション、保全・防災・減災を成長事業として再定義する方針を初めて記載している。