プロジェクト遂行体制の強化による工事利益の確保
FY2016に初出。15回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
- FY2025前進有価証券報告書
「「投資審査会」及び「投資審査小委員会」を設置し、投資の意義、計画の妥当性、投資効率、最大損失の見極めとトールゲートの設定について審査を行なっています。投資開始後は、トールゲートの通過判断の確認、投資計画内容に対する実績乖離状況の追跡確認などのモニタリングを行なっています。」
工事案件だけでなく大型投資についても、投資前審査、トールゲート、開始後の実績乖離モニタリングを明示し、プロジェクト遂行・採算管理の仕組みを具体化している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「足許の原材料価格の高騰は，多くの事業の採算性に影響を及ぼしていますが，為替円安の効果に加えて，着実な請負金交渉や工事採算の改善活動などが，当社の業績に寄与しています。」
原材料価格高騰の影響に対し、請負金交渉と工事採算改善活動が業績に寄与したと説明しており、プロジェクト採算管理の取組みの効果を記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「見積り案件の選別とプロジェクトのモニタリングの徹底により，大型プロジェクトの下振れには歯止めがかかったものと評価しております。一方で，いくつかの中小型案件においては下振れが発生していることから，案件の規模にかかわらず取り組みを徹底しています。」
見積案件の選別とモニタリングにより大型案件の下振れに歯止めがかかったと説明する一方、管理対象を中小型案件にも広げている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「更なる追加費用の発生を未然に防ぐべく，引き続きプロジェクト遂行体制の強化を通じて，きめ細かな進捗管理を実施していきます。」
北米プロセスプラント案件について、追加費用の未然防止を目的としたプロジェクト遂行体制の強化と進捗管理を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「「グループ経営方針2016」においては「収益基盤の強化」をテーマに掲げ，「新たなポートフォリオマネジメントによる集中と選択」，「プロジェクト遂行体制の強化による収益力向上」及び「グループ共通機能（ソリューション，高度情報マネジメント，グローバルビジネス）の活用によるビジネスモデル変革」の３つの取組みを進めています。」
プロジェクト遂行体制の強化による収益力向上を、中期計画の取組みとして再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「「グループ経営方針2016」においては「収益基盤の強化」をテーマに掲げ，「新たなポートフォリオマネジメントによる集中と選択」，「プロジェクト遂行体制の強化による収益力向上」及び「グループ共通機能（ソリューション，高度情報マネジメント，グローバルビジネス）の活用によるビジネスモデル変革」の３つの取組みを進めています。」
プロジェクト遂行体制の強化による収益力向上を、中期経営計画の三つの取組みの一つとして再掲している。 - FY2018前進有価証券報告書
「大型工事の採算悪化を撲滅すべく，当社グループのOBを含めた有識者を適材適所に配置したうえで，適時に，そして先読みしたリスク対応を進めるとともに，関係会社へのこれらの仕組みの展開等，ガバナンス強化を徹底してまいります。」
大型工事の採算悪化対策について、OBを含む有識者の配置、先読み対応、関係会社への仕組み展開まで具体化している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「持分法による投資損益の悪化については，ＪＭＵが建造中のＬＮＧ船における防熱工事の工程遅延に対して，当社グループとして建造工程が全体最適になるように，作業分担や手順の見直しを行なっています。グループの総力を結集して工事の完工を目指してまいります。」
プロジェクト遂行体制について、JMUのLNG船案件に対する作業分担・手順の見直しと完工方針を記載している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「外注の管理も含めたきめ細かな進捗管理を実施するとともに，海外現地工事に精通した有識者を投入するなど，今後のプロジェクト遂行体制を更に強化し，採算悪化リスクの低減を図ってまいります。」
北米プロセスプラント案件について、外注管理を含む進捗管理と海外現地工事の有識者投入という具体的な遂行体制強化策を示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「③ 工事利益を安定的に確保できる体制を整備する」
工事利益を安定確保する体制整備を、中期経営計画の方針として継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「本年４月，コーポレート部門に分散していた大型受注工事や大型投資案件の審査・モニタリング機能を集約し，プロジェクトリスクマネジメント部（26名）を発足させました。当部門と各事業領域が連携して，現場を重視したコミュニケーションを通じたリスクの把握と迅速な対応を図ります。」
大型案件の審査・モニタリング機能を集約した専門部署を26名で発足させ、プロジェクト遂行体制を具体化している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「残る２プロジェクトについても，ノルウェー向け洋上浮体式石油生産貯蔵積出設備（FPSO）船体建造工事については，管理者及び技術者を30名規模でシンガポールの下請造船所へ派遣し，進捗管理・品質管理を充実させています。また，国内向けLNG船用SPBタンク建造工事（４タンク×４隻）については，１番船は４タンクの搭載を終え，２月中旬の引き渡しに向け最終作業を実施しています。２番船以降には，完成したドリルシップ船体建造工事から人員をシフトしており，愛知工場のリソースを集中的に使用することで，引き渡しに向けて取り組んでいます。」
F-LNG残存２案件について、30名規模の派遣、タンク搭載完了、引き渡しに向けた人員シフトなど、遂行体制と進捗を具体化している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「これらのプロジェクトは，いずれも昨年度来当社グループの業績予想下方修正の主要因となってきた案件であり，当社グループを挙げてのサポート体制を敷き，工事の遂行に全力で当たってきました。」
F-LNGの３プロジェクトについて、グループを挙げたサポート体制を敷き、工事遂行に取り組んでいると具体的に説明している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「③ 工事利益を安定的に確保できる体制を整備する」
工事利益を安定確保するための体制整備を中期計画の施策として再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「見積精度の向上やモニタリング体制を継続的に強化していくとともに，プロジェクト進行状況の見える化と各ステージにおいて有識者によるレビューを実施していくことにより，工事採算の下振れ防止を徹底していきます。」
受注後の採算悪化を防ぐため、見積、モニタリング、可視化、各段階レビューを組み合わせている。