ESG視点での経営とサステナブル社会の実現
FY2022-Q2に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
IHIがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに18社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「2026年５月には、新たに「中長期の方向性」を発表し、2040年のありたい姿として「世界中の人々の安心・安全、豊かな暮らしを根幹から支える」ことを掲げ、それに伴いマテリアリティ（重要課題）の見直しを行ないました。」
ESG経営の基本方針を維持しつつ、2040年のありたい姿に合わせてマテリアリティを見直す段階へ進んでいる。 - FY2024前進有価証券報告書
「また，ESG経営の推進を目的として，取締役（社外取締役を除く）の業績連動賞与の評価指標である役員ごとのミッションに応じた個別評価指標に，温室効果ガスの削減，従業員エンゲージメントの向上，ダイバーシティ，エクイティ＆インクルージョン（DE＆I）の推進の取組みを含めています。」
ESGを経営の中心に据える方針を、CEO議長のESG経営推進会議に加え、取締役の業績連動賞与の評価指標への温室効果ガス削減、エンゲージメント、DE&Iの組込みへ具体化している。 - FY2023前進有価証券報告書
「「ESG経営」において重要と考える事項を重要課題として特定し，取組み方針，推進体制及び実行計画について協議・決定する場として，ESG経営推進会議を設置しています。ESG経営推進会議はCEOが議長を務め，執行役員以上の全役員を構成員として，原則年２回開催しています。」
ESGを経営の中心に据える方針を、重要課題の特定、CEO議長のESG経営推進会議、全役員による年2回の協議・決定、リスク管理への組込みへ具体化している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また，中長期的には環境，循環経済，人権の尊重等のサステナビリティ重視の潮流が進展することから，各国政府・企業の対応が注目されます。」
環境、循環経済、人権尊重などのサステナビリティ重視の潮流を中長期的な事業環境として再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「このような中で当社グループは，ESGを経営の中心に据えることを改めて表明しました。人権を尊重し，多様な人材が活躍する企業風土を原動力として，事業活動を通じて気候変動問題を解決し，自然と技術が調和するサステナブルな社会の実現を目指しています。」
ESGを経営の中心に据える方針を再確認し、人権、多様な人材、気候変動、サステナブル社会を経営課題として位置づけている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような中で当社グループは，2021年11月に「IHIグループのESG経営」を公表し，ESGを経営の中心に据えることを改めて表明しました。人権を尊重し，多様な人材が活躍する企業風土を原動力として，事業活動を通じて気候変動問題を解決し，自然と技術が調和するサステナブルな社会の実現に取り組んでいます。」
「IHIグループのESG経営」を経営の中心に据え、人権、多様な人材、気候変動、サステナブル社会への取り組みを継続している。 - FY2022-Q2初出有価証券報告書
「また，当社グループは「プロジェクトChange」の中枢にあるESG視点での取り組みについて，11月９日に「IHIグループのESG経営」として公表いたしました。当社グループは経営理念に，「技術をもって社会に貢献する」，「人材こそが最大かつ唯一の財産である」を掲げています。この理念に基づき，人権を尊重し，多様な人材が活躍する企業風土をエネルギーとして，事業活動を通じて気候変動問題を解決し，自然と技術が調和するサステナブルな社会の実現に取り組んでまいります。」
プロジェクトChangeの中枢にある取組みを「IHIグループのESG経営」として公表し、人権、多様な人材、気候変動問題、サステナブル社会を経営理念に基づく活動として示している。