外貨建て取引の為替変動リスク
FY2016に初出。13回の記載のうち5回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中73社が悪化側に。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当社グループにおける為替リスクのエクスポージャー（純額）の主なものは次のとおりである。米ドル 307,385 ユーロ 4,890」
米ドル建て為替エクスポージャーは前年度の1,257億91百万円から3,073億85百万円へ増加し、米ドルが1％円高になった場合の税引前利益への影響はマイナス30億74百万円とされた。 - FY2025為替差益の減少有価証券報告書
「為替差益 1,858」
2024年度の為替差益は18億58百万円となり、前年度の182億38百万円から大幅に減少した。 - FY2023為替差益の減少有価証券報告書
「為替差益 18,238」
2022年度は為替差益182億38百万円を計上し、前年度の231億41百万円から減少した。 - FY2022為替差益の増加有価証券報告書
「金融収益 為替差益 23,141」
2021年度は為替差益231億41百万円を計上し、前年度の為替差益49億72百万円から増加した。 - FY2021対処有価証券報告書
「金融収益 為替差益 4,972」
2020年度は49億72百万円の為替差益を計上し、前年の20億円から改善した。 - FY2019対処有価証券報告書
「金融費用の内訳は、支払利息6,042百万円、為替差損543百万円、その他5,165百万円である。」
当年度の為替差損は543百万円となり、前年度の10,385百万円から減少した。外貨建債務の増加や為替予約等によるヘッジ方針も継続している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「為替差損 10,385百万円」
平成29年度は連結損益計算書で10,385百万円の為替差損を計上した。外貨建取引に伴う為替変動リスクが当期の損益に現れている。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「経常利益は、営業外収益として為替差益を70億37百万円計上したことなどにより、営業外費用として為替差損を118億45百万円、持分法による投資損失を203億76百万円計上した前年同四半期から430億68百万円改善し、412億14百万円となった。」
前年同期の為替差損から当四半期累計では70億37百万円の為替差益に転じ、経常利益の改善要因となった。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「経常利益は、営業外収益として為替差益を64億84百万円計上したことなどにより、営業外費用として為替差損を141億80百万円、持分法による投資損失を207億58百万円計上した前年同四半期から347億50百万円改善し181億41百万円となった。」
前年同期の為替差損から当四半期は64億84百万円の為替差益に転じ、経常利益の改善要因となった。 - FY2017対処有価証券報告書
「営業外損益は、前連結会計年度に比べ持分法による投資損益が悪化したものの、為替差損益が改善したことなどにより、前連結会計年度から107億57百万円改善し、262億49百万円の費用（純額）となった。」
為替差損益は前年度の為替差損から改善し、海外調達・海外生産や為替予約等によるヘッジ方針も継続している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「売上高の減少に加え、民間航空機における円高の影響、商船のコスト悪化、MRJの研究開発費増加等により、前年同四半期から728億64百万円悪化し、△283億36百万円となった。」
円高の影響が民間航空機を含む交通・輸送セグメントの営業損失要因として引き続き実績に現れている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「売上高の減少や円高の影響等により、営業利益は前年同四半期を339億64百万円（△57.7％）下回る249億３百万円、経常利益は営業外費用として為替差損を141億80百万円、持分法による投資損失を207億58百万円計上したことなどにより、前年同四半期から782億34百万円悪化し△166億８百万円となった。」
円高の影響と為替差損が当四半期の営業利益・経常利益の悪化要因として実際に発生した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの輸出・海外事業の取引は、主に米ドルやユーロ等の外貨建てで行われており、為替レートの変動が当社グループの競争力に影響を与える可能性がある。」
外貨建て輸出・海外事業に加え、海外競合のコスト競争力を通じた影響も開示している。