IoT・AI・ビッグデータによる付加価値向上
FY2016に初出。12回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2026前進有価証券報告書
「AI・IoT技術とクラウドを活用し、遠隔監視や自動運転等の運転支援が可能なごみ焼却発電プラント向け統合運用システム「MaiDAS」の開発と延べ21か所での運用」
AI・IoT・クラウド活用を、統合運用システム「MaiDAS」の開発と延べ21か所での運用へ具体化した。設計・生産DXやΣSynXによる物流知能化も継続している。 - 2026-05-28前進株主総会
「生成AIの利用環境を整備し、日常業務の改善などを進めています。」
AI活用を社内利用環境の整備、業務プロセスの再設計、製品サービスへの応用へ具体化した。 - FY2025前進有価証券報告書
「例えば、画像監視プラットフォーム「ΣSynX Supervision」によるO&M（Operation & Maintenance（運転・保守））の高度化や、発電プラントの配管画像のデータ処理により、プラントの安定運用に貢献する。」
ΣSynXの活用を、一般的なデジタル接続から画像監視によるO&M高度化や発電プラント配管画像のデータ処理へ具体化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、蓄積データの活用、AIによる故障予測・予防保全等により、顧客の抱えるニーズに応えることでサービス事業を拡大する。」
デジタル製品・ΣSynXによる接続に加え、蓄積データとAIを用いた故障予測・予防保全をサービス事業拡大の手段として明示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループでは機械設備や発電設備の制御、遠隔監視・保守、サイバー攻撃防御といった様々なデジタル製品をこれまでも開発、実装してきているが、これらをプラットフォーム「ΣSynX」でかしこくつなぎ、省人化、設計・設備の最適化、高い信頼性といった付加価値を提供していく。」
IoT・AI・デジタル製品の活用を、個別サービスから「ΣSynX」による機械設備・発電設備等の接続とワンストップ型の社会インフラ・ソリューションへ具体化している。 - FY2022前進有価証券報告書
「これらを活用して製品やサービスを「かしこく・つなぐ」ことにより、複合的な機械システムとしての潜在能力を更に発揮させるようなソリューションやバリューチェーンを顧客とともに創出していく。」
IoT・AI・データ解析・シミュレーションの活用が、個別サービスから複合的な機械システムとバリューチェーンを統合するソリューションへ進展した。物流、冷熱、電力、データセンター等への適用も示した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループは、多様化・高度化する顧客の要望に応えるため、従来の製品提供主体のビジネスから、多様な機械システムを統合制御することで顧客の課題を解決して新たな価値を共創するソリューションビジネスへの転換を進めていく。まずは物流事業をモデルケースとして、「自動化物流」や、「コールドチェーン」等のソリューションを提案し、顧客の課題や潜在的なニーズに対応していく。」
IoT・AIによる個別サービスの強化から、機械システムを統合制御するソリューションビジネスへの転換へとテーマを広げ、物流・コールドチェーンをモデルケースに設定した。 - FY2020前進有価証券報告書
「AI・IoT技術を活用し顧客や地域のエネルギー利用の最適化を支援するソリューション「ENERGY CLOUD® Service（エナジークラウドサービス）」や、社会・経済・環境の３つの側面からの質の高いエネルギーインフラのあるべき姿を定量的に示した指標「QoEnTM（クウォン）」の開発」
AI・IoT活用をENERGY CLOUD Serviceへ継続展開するとともに、エネルギーインフラを定量評価するQoEnを新たに開発対象として示した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「石炭火力発電市場については、環境負荷低減等のニーズを踏まえ、IoT技術や遠隔監視を活用して発電設備の運転を最適化するデジタルソリューションサービス（MHPS-TOMONI®）により、クリーンで経済効率性の高い発電を可能にするサービス事業を強化する。さらに、電力需要者等との連携を深化させて設備全体の経済性向上を図るエネルギーマネジメントシステム（ENERGY CLOUD®）の展開も進める。」
IoT・遠隔監視によるMHPS-TOMONIとENERGY CLOUDの展開を、サービス事業・エネルギーマネジメントの施策として継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「AI・IoT技術を活用し顧客のエネルギー利用状況や設備稼働状況を高精度に予測・検知するエネルギーソリューションサービス「ENERGY CLOUD Service」の開発」
IoT・AIの活用対象を遠隔監視・保守にとどめず、エネルギー利用・設備稼働の予測・検知を行うサービス開発として継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、GTCC新設需要が当面停滞することも予想され、これの対策としてIoTやAIを活用したサービス事業の強化などにも取り組んでいく。」
IoT・AIを遠隔監視・保守、サービス事業、スマートファクトリー、リスク要因検出などに活用する方針を継続・拡張している。 - FY2016初出有価証券報告書
「運転ノウハウとビッグデータ解析技術を組み合わせた遠隔監視・保守サービス技術開発」
IoT/AIをサプライチェーン管理や遠隔監視・保守サービスに活用する技術開発を挙げている。