経費削減と生産性向上による収益性改善
FY2016に初出。32回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-07-23。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに60社。
- FY2026前進有価証券報告書
「利益面におきましては、営業利益は3,646百万円（前年同期比2,470百万円増、210.0％増）となりましたが、この要因は、中国、マレーシアの新工場建設による減価償却費等の固定費の増加や、下期には金属相場の高騰による減益影響がありましたが、前述した売上高の増加や、徹底した設備投資、経費の抑制を実施した結果によるものと分析しています。」
新工場建設による固定費増加や金属相場高騰の影響がある中、売上増加、設備投資、経費抑制により営業利益が前年同期比210.0％増となったと記載している。 - 2026-04-24前進決算説明資料
「営業利益 11.8 1.8 36.5 5.0 +24.7 +210.0」
2025年度の営業利益は36.5億円となり、前年度の11.8億円から24.7億円、210.0％増加した。収益性改善の実績が通期業績で具体化している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「利益面におきましても、売上の増加およびコストダウン等により営業利益は1,305百万円（前年同中間期比830百万円増、175.0％増）、経常利益は1,618百万円（前年同中間期は経常損失167百万円）となりました。」
売上増加およびコストダウン等により、営業利益が前年同中間期比175.0％増となり、経常損益も損失から利益へ転換した。 - FY2025-H1減収・固定費増加による利益減少有価証券報告書
「利益面におきましては、売上の減少や減価償却費等の固定費の増加等により営業利益は474百万円（前年同中間期比976百万円減、67.3％減）、為替差損1,103百万円を計上したこと等により経常損失は167百万円（前年同中間期は経常利益2,298百万円）、親会社株主に帰属する中間純損失は572百万円（前年同中間期は親会社株主に帰属する中間純利益1,522百万円）となりました。」
コストダウン施策が継続する一方、売上減少と減価償却費等の固定費増加により営業利益が前年同期比67.3％減となり、経常損失・中間純損失を計上した。 - FY2024物流費削減の効果と固定費増加の併存有価証券報告書
「利益面におきましては、USドルの為替レートの円安影響や原材料に含まれる希少金属の相場が安定したこと、物流費の削減等がありましたが、賃金上昇による人件費の増加や増産投資等による減価償却費の増加を中心とした固定費が増加したこと等によるものと分析しています。」
物流費削減や希少金属相場の安定があった一方、賃金上昇や増産投資に伴う固定費増加が利益を圧迫したと記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「利益面におきましては、売上の減少や人件費および減価償却費等の固定費の増加等により営業利益は3,068百万円（前年同期比5,611百万円減、64.7％減）、経常利益は3,741百万円（前年同期比5,135百万円減、57.9％減）」
売上減少と固定費増加により営業利益・経常利益が前年同期を下回る状況が続いている。 - FY2024-Q2減収・固定費増加による利益減少継続有価証券報告書
「販売面におきましては、為替が円安傾向にあるものの、北米のディストリビューター向けや中国の自動車・電源向けが減少したこと等により、当第２四半期連結累計期間の売上高は33,526百万円（前年同期比4,438百万円減、11.7％減）となりました。利益面におきましては、売上の減少や人件費および減価償却費等の固定費の増加等により営業利益は1,451百万円（前年同期比4,158百万円減、74.1％減）」
北米・中国向けの減少と固定費増加により、売上高は前年同期比11.7％減、営業利益は同74.1％減となった。従来のコストダウン・生産性向上の取り組みが続くなか、減収と固定費増加による利益圧迫が第2四半期累計でも続いている。 - FY2024-Q1固定費増加と減収による利益減少有価証券報告書
「利益面におきましては、売上の減少や固定費の増加等により営業利益は865百万円（前年同期比1,810百万円減、67.7％減）」
コストダウン・生産性向上の取り組みが続く一方、当第1四半期は売上減少と固定費増加により営業利益が865百万円、前年同期比67.7％減となった。 - FY2023検査工程へのAI導入を含む開発拡張有価証券報告書
「検査工程へのAI導入、人の経験やノウハウに頼っていた部分の自働化、また生産状況をリアルタイムに見える化して異常をすぐに発見できるなど、スマートな次世代の生産ラインの実用化に向け開発を進めています。」
従来の自働化・リアルタイム可視化に加え、検査工程へのAI導入を明示し、スマート生産ライン開発の対象を拡張している。 - FY2022スマート生産ライン開発の具体化有価証券報告書
「人による検査、経験やノウハウに頼っていた部分を自働化し、また生産状況をリアルタイムに見える化して異常をすぐに発見できるなど、スマートな次世代の生産ラインの実用化に向け研究開発を進めています。」
従来の経費削減・生産性向上活動に加え、検査の自働化や生産状況のリアルタイム可視化による次世代生産ラインの研究開発を記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「利益面におきましては、営業利益は2,317百万円（前年同期比851百万円増、58.1％増）となりましたが、この要因はUSドル為替レートの円高影響に加え、原材料に含まれる希少金属の相場上昇による変動費増加により限界利益率が悪化しましたが、緊急費用削減施策による固定費の抑制に努めたこと等によるものと分析しています。」
緊急費用削減施策による固定費抑制を継続し、営業利益が2,317百万円、前年同期比58.1％増となったと記載している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「利益面におきましては、固定費抑制等のコストダウンに努めたことにより営業利益は1,231百万円（前年同期比211百万円増、20.7％増）、経常利益は1,349百万円（前年同期比156百万円増、13.1％増）」
固定費抑制等のコストダウンにより、営業利益が1,231百万円、前年同期比20.7％増となったと記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「利益面におきましては、引き続きコストダウンに努めましたが、売上高の減少等により営業利益は495百万円（前年同期比511百万円減、50.8％減）、経常利益は620百万円（前年同期比476百万円減、43.4％減）」
コストダウンを継続する一方、売上高の減少等により営業利益は前年同期比50.8％減となった。 - FY2021-Q1緊急固定費削減施策の追加有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは品質・信頼性を重視する市場を中心に、高付加価値製品の拡販等の活動を進めるとともに、緊急費用削減施策による固定費の抑制等に努めてまいりました。」
従来のコストダウン・経費削減活動に加え、新型コロナウイルス感染拡大下で「緊急費用削減施策」による固定費抑制を記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「併せて、生産性の大幅な向上を目指した改善活動と経費削減活動の継続により、収益性の向上を図ってまいります。」
生産性向上の改善活動と経費削減活動を継続する方針を再掲している。一方、当期は売上高減少、希少金属価格上昇、減価償却費増加等により営業利益が減少したと分析している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「利益面におきましては、引き続きコストダウンに努めましたが、売上高の減少等により営業利益は1,020百万円（前年同期比3,373百万円減、76.8％減）、経常利益は為替差損の増加等により1,193百万円（前年同期比3,813百万円減、76.2％減）」
コストダウンを継続する一方、売上高の減少等により営業利益は前年同期比76.8％減となった。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「利益面におきましては、引き続きコストダウンに努めましたが、売上高の減少等により営業利益は1,006百万円（前年同期比1,602百万円減、61.4％減）、経常利益は為替差損の増加等により1,097百万円（前年同期比2,067百万円減、65.3％減）」
コストダウンを継続する一方、売上高の減少等により営業利益は前年同期比61.4％減となった。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「利益面におきましては、引き続きコストダウンに努めましたが、売上高の減少等により営業利益は822百万円（前年同期比357百万円減、30.3％減）」
コストダウンを継続する一方、売上高の減少等により営業利益は前年同期比30.3％減となった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「併せて、生産性の大幅な向上を目指した改善活動と経費削減活動の継続により、収益性の向上を図ってまいります。」
生産性向上の改善活動と経費削減活動を継続する方針を再掲している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「利益面におきましては、人件費・減価償却費等の固定費が増加しましたが、高付加価値製品の売上増加およびコストダウンに努めたこと等により営業利益は4,393百万円（前年同期比86百万円増、2.0％増）」
固定費が増加するなか、コストダウンへの取り組み等により営業利益が4,393百万円、前年同期比2.0％増となったと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「利益面におきましては、高付加価値製品の売上増加およびコストダウンに努めてまいりましたが、人件費・減価償却費等の固定費増加により営業利益は2,609百万円（前年同期比32百万円減、1.2％減）」
コストダウンを継続する一方、人件費・減価償却費等の固定費増加により営業利益が前年同期を下回ったと再掲している。 - FY2019-Q1固定費増加が利益を圧迫有価証券報告書
「利益面におきましては、高付加価値製品の売上増加およびコストダウンに努めてまいりましたが、人件費・減価償却費等の固定費増加により営業利益は1,180百万円（前年同期比41百万円減、3.4％減）となりました。」
コストダウンを継続する一方、人件費・減価償却費等の固定費増加により営業利益が1,180百万円、前年同期比3.4％減となったと記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「利益面におきましては、高付加価値製品の売上増加およびコストダウンの効果等により営業利益は5,750百万円（前年同期比2,614百万円増、83.3％増）、経常利益は5,839百万円（前年同期比2,515百万円増、75.7％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は4,378百万円（前年同期比1,815百万円増、70.8％増）となりました。」
コストダウンの効果等が高付加価値製品の売上増加とともに利益増加の要因となり、営業利益が前年同期比83.3％増となったと記載している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「利益面におきましては、高付加価値製品の売上増加およびコストダウンの効果等により営業利益は4,307百万円（前年同期比2,345百万円増、119.5％増）、経常利益は4,595百万円（前年同期比2,296百万円増、99.9％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は3,333百万円（前年同期比1,257百万円増、60.6％増）となりました。」
コストダウンの効果等により、営業利益が前年同期比119.5％増となったという測定可能な結果を記載している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「利益面におきましては、高付加価値製品の売上増加およびコストダウンの効果等により営業利益は2,641百万円（前年同期比1,374百万円増、108.4％増）、経常利益は2,804百万円（前年同期比1,677百万円増、149.0％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は2,054百万円（前年同期比793百万円増、62.9％増）となりました。」
コストダウンの効果等により、営業利益が前年同期比108.4％増となったという測定可能な結果を記載している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「利益面におきましては、高付加価値製品の売上増加およびコストダウンの効果等により営業利益は1,221百万円（前年同期比498百万円増、68.8％増）、経常利益は1,316百万円（前年同期比782百万円増、146.3％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は997百万円（前年同期比155百万円増、18.5％増）となりました。」
コストダウンの効果等により、営業利益が前年同期比68.8％増となったという測定可能な結果を記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「利益面におきましては、引き続きコストダウンに努めましたが、売上高の減少により営業利益は1,962百万円（前年同期比251百万円減、11.4％減）、経常利益は2,298百万円（前年同期比369百万円減、13.8％減）となりました。」
コストダウンを継続しているが、売上高減少により営業利益・経常利益は前年同期を下回ったと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「利益面におきましては、引き続きコストダウンに努めましたが、売上高の減少により営業利益は1,267百万円（前年同期比275百万円減、17.8％減）となりました。」
コストダウンを継続している旨を記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「利益面におきましては、引き続きコストダウンに努めましたが、売上高の減少により営業利益は723百万円となりました。」
コストダウンを継続している旨を再掲しているが、施策による改善幅は示されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、経費削減活動と、生産性の大幅な向上を目指した改善活動の継続により、収益性の向上を図ってまいります。」
経費削減および生産性向上を継続的な改善活動により進める施策を記載。