高付加価値製品の販売比率向上による事業構造改革
FY2016に初出。26回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。23社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに15社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「また、AI関連、次世代モビリティ、エネルギーなどの成長市場に対し、顧客ニーズより先行したデザインイン活動を通じた高付加価値製品の提案を強化し、積極的な拡販及びコスト構造改革を進めてまいります。」
高付加価値製品について、AI関連・次世代モビリティ・エネルギー市場での先行的なデザインイン、拡販、コスト構造改革を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「引き続き品質・信頼性を重視する市場を中心に、高機能製品の拡販等の活動を進めるとともに、お客様の成長を支えるための供給体制を構築し、当該指標の改善を目指してまいります。」
「高付加価値製品」から「高機能製品」へ移行した表現を継続し、品質・信頼性重視市場での拡販と供給体制構築を進める方針を再確認している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは品質・信頼性を重視する市場を中心に、高機能製品の拡販等の活動を進めるとともに、緊急費用削減施策による固定費の抑制等に努めてまいりました。」
従来の「高付加価値製品」中心の表現から「高機能製品」へ表現が変わったが、品質・信頼性重視市場での製品拡販という主題は継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは品質・信頼性を重視する市場を中心に、高付加価値製品の拡販等の活動を進めてまいりました。」
高付加価値製品の拡販を継続している。販売比率の新たな数値目標や期限は示されていない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは品質・信頼性を重視する市場を中心に、高付加価値製品の拡販等の活動を進めてまいりました。販売面におきましては、昨年新型コロナウイルス感染拡大により世界経済が停滞した影響から需要が回復し、すべての地域の自動車向け売上が大幅に増加したこと等により当第２四半期連結累計期間の売上高は31,657百万円（前年同期比9,513百万円増、43.0％増）となりました。」
高付加価値製品の拡販方針を継続している。需要回復と自動車向け売上の増加により、当第2四半期連結累計期間の売上高は31,657百万円、前年同期比43.0％増となった。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは品質・信頼性を重視する市場を中心に、高付加価値製品の拡販等の活動を進めてまいりました。販売面におきましては、昨年新型コロナウイルス感染拡大により世界経済が停滞した影響から需要が回復し、すべての地域の自動車向け売上が大幅に増加したこと等により当第１四半期連結累計期間の売上高は15,964百万円（前年同期比5,013百万円増、45.8％増）となりました。」
高付加価値製品の拡販を継続している。需要回復と自動車向け売上増加により売上高は15,964百万円、前年同期比45.8％増となったが、販売比率の新たな数値目標や期限は示していない。 - FY2021再掲有価証券報告書
「具体的には、技術革新等により今後の拡大が期待される市場において、技術提案活動等の強化によって高付加価値製品の販売比率を向上させることで事業構造の改革を進め、業績向上に努めてまいります。」
技術提案活動等を強化し、高付加価値製品の販売比率を向上させる事業構造改革の方針を継続している。新たな数値目標や期限は示していない。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは品質・信頼性を重視する市場を中心に、高付加価値製品の拡販等の活動を進めるとともに、緊急費用削減施策による固定費の抑制等に努めてまいりました。販売面におきましては、中国以外の地域における自動車向けの売上が減少したこと等により当第３四半期連結累計期間の売上高は35,699百万円（前年同期比1,656百万円減、4.4％減）となりました。利益面におきましては、固定費抑制等のコストダウンに努めたことにより営業利益は1,231百万円（前年同期比211百万円増、20.7％増）となりました。」
高付加価値製品の拡販方針を継続している。売上高は減少した一方、固定費抑制等のコストダウンにより営業利益は前年同期比20.7％増となったが、販売比率の新たな数値目標や期限は示されていない。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは品質・信頼性を重視する市場を中心に、高付加価値製品の拡販等の活動を進めるとともに、緊急費用削減施策による固定費の抑制等に努めてまいりました。」
高付加価値製品の拡販を継続している。売上高は前年同期比12.0％減となったが、販売比率の数値目標や期限に変更はない。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは品質・信頼性を重視する市場を中心に、高付加価値製品の拡販等の活動を進めるとともに、緊急費用削減施策による固定費の抑制等に努めてまいりました。」
高付加価値製品の拡販を継続している。新型コロナウイルス感染拡大下でも、販売比率の数値目標や期限に変更はない。 - FY2020再掲有価証券報告書
「具体的には、技術革新等により今後の拡大が期待される市場において、技術提案活動等の強化によって高付加価値製品の販売比率を向上させることで事業構造の改革を進め、業績向上に努めてまいります。」
高付加価値製品の販売比率を高めるため技術提案活動を強化し、事業構造改革を進める方針に変更はない。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは品質・信頼性を重視する市場を中心に、高付加価値製品の拡販等の活動を進めるとともに、将来に向けた研究開発投資を増加させてまいりました。販売面におきましては、主に中国の電源や自動車向けの売上が減少したこと等により当第３四半期連結累計期間の売上高は37,355百万円（前年同期比5,020百万円減、11.8％減）となりました。」
高付加価値製品の拡販と研究開発投資を継続している一方、中国の電源・自動車向け売上の減少等により売上高は前年同期比11.8％減となった。販売比率の数値目標や期限に変更はない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは品質・信頼性を重視する市場を中心に、高付加価値製品の拡販等の活動を進めるとともに、将来に向けた研究開発投資を増加させてまいりました。販売面におきましては、主に中国の電源や自動車向けの売上が減少したこと等により当第２四半期連結累計期間の売上高は25,176百万円（前年同期比2,904百万円減、10.3％減）となりました。」
高付加価値製品の拡販と研究開発投資を継続しているが、中国の電源・自動車向け売上の減少等により売上高は前年同期比10.3％減となった。販売比率の数値目標や期限に変更はない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは品質・信頼性を重視する市場を中心に、高付加価値製品の拡販等の活動を進めるとともに、将来に向けた研究開発投資を増加させてまいりました。 販売面におきましては、主に中国の電源や自動車向けの売上が減少したこと等により当第１四半期連結累計期間の売上高は12,812百万円（前年同期比1,234百万円減、8.8％減）となりました。」
高付加価値製品の拡販を継続しているが、中国の電源・自動車向け売上の減少等により売上高は前年同期比8.8％減となった。販売比率の数値目標や期限に変更はない。 - FY2019再掲有価証券報告書
「具体的には、技術革新等により今後の拡大が期待される市場において、技術提案活動等の強化によって高付加価値製品の販売比率を向上させることで事業構造の改革を進め、業績向上に努めてまいります。」
技術提案活動の強化によって高付加価値製品の販売比率を向上させ、事業構造を改革する方針を継続している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは品質・信頼性を重視する市場を中心に、高付加価値製品の拡販等の活動を進めるとともに、将来に向けた研究開発投資や堅調な需要に対応するための設備投資を増加させてまいりました。販売面におきましては、主に日本・中国の自動車向けに売上が増加したこと等により当第３四半期連結累計期間の売上高は42,375百万円（前年同期比3,287百万円増、8.4％増）となりました。利益面におきましては、人件費・減価償却費等の固定費が増加しましたが、高付加価値製品の売上増加およびコストダウンに努めたこと等により営業利益は4,393百万円（前年同期比86百万円増、2.0％増）」
高付加価値製品の拡販を継続し、日本・中国の自動車向け売上の増加および営業利益の前年同期比2.0％増を記載している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「利益面におきましては、高付加価値製品の売上増加およびコストダウンに努めてまいりましたが、人件費・減価償却費等の固定費増加により営業利益は2,609百万円（前年同期比32百万円減、1.2％減）、経常利益は為替差益の増加等により3,165百万円（前年同期比361百万円増、12.9％増）」
高付加価値製品の売上増加を継続し、経常利益は3,165百万円となった。一方、固定費増加により営業利益は前年同期比1.2％減であり、販売比率の数値目標や期限は示されていない。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「販売面におきましては、主に日本・欧州の自動車向けに売上が増加したこと等により当第１四半期連結累計期間の売上高は14,046百万円（前年同期比1,221百万円増、9.5％増）となりました。利益面におきましては、高付加価値製品の売上増加およびコストダウンに努めてまいりましたが、人件費・減価償却費等の固定費増加により営業利益は1,180百万円（前年同期比41百万円減、3.4％減）となりました。」
日本・欧州の自動車向けを中心に売上が増加し、高付加価値製品の売上増加も記載している。一方、固定費増加により営業利益は前年同期を下回った。 - FY2018前進有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは品質・信頼性を重視する市場を中心に、高付加価値製品の拡販等の活動を進めるとともに、将来に向けた研究開発投資を増加させてまいりました。 利益面におきましては、高付加価値製品の売上増加およびコストダウンの効果等により営業利益は5,750百万円（前年同期比2,614百万円増、83.3％増）、経常利益は5,839百万円（前年同期比2,515百万円増、75.7％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は4,378百万円（前年同期比1,815百万円増、70.8％増）となりました。」
高付加価値製品の拡販と研究開発投資の増加を継続し、高付加価値製品の売上増加が営業利益等の増加要因になったと通期の数値で記載している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「利益面におきましては、高付加価値製品の売上増加およびコストダウンの効果等により営業利益は4,307百万円（前年同期比2,345百万円増、119.5％増）、経常利益は4,595百万円（前年同期比2,296百万円増、99.9％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は3,333百万円（前年同期比1,257百万円増、60.6％増）となりました。」
高付加価値製品の売上増加がコストダウンとともに利益増加の要因となり、営業利益4,307百万円、前年同期比119.5％増という具体的な結果を記載している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「利益面におきましては、高付加価値製品の売上増加およびコストダウンの効果等により営業利益は2,641百万円（前年同期比1,374百万円増、108.4％増）、経常利益は2,804百万円（前年同期比1,677百万円増、149.0％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は2,054百万円（前年同期比793百万円増、62.9％増）となりました。」
高付加価値製品の売上増加がコストダウンの効果とともに、当第2四半期連結累計期間の営業利益等の増加要因になったと、具体的な数値で記載している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは品質・信頼性を重視する市場を中心に、高付加価値製品の拡販等の活動を進めるとともに、将来に向けた研究開発投資を増加させてまいりました。 利益面におきましては、高付加価値製品の売上増加およびコストダウンの効果等により営業利益は1,221百万円（前年同期比498百万円増、68.8％増）、経常利益は1,316百万円（前年同期比782百万円増、146.3％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は997百万円（前年同期比155百万円増、18.5％増）となりました。」
高付加価値製品の拡販を継続し、その売上増加が営業利益等の増加要因になったと記載している。販売比率の目標値や期限は示されていない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは品質・信頼性を重視する市場を中心に、高付加価値製品の拡販等の活動を進めるとともに、将来に向けた研究開発投資を増加させてまいりました。」
品質・信頼性重視市場での高付加価値製品の拡販と研究開発投資の増加を継続している。販売比率の数値目標や期限は示されていない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは品質・信頼性を重視する市場を中心に、高付加価値製品の拡販等の活動を進めるとともに、将来に向けた研究開発投資を増加させてまいりました。」
品質・信頼性重視市場での高付加価値製品の拡販を継続している。販売比率の数値目標や期限は示されていない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは品質・信頼性を重視する市場を中心に、高付加価値製品の拡販等の活動を進めた結果、アジア・日本・ヨーロッパの自動車向けに売上が増加しました」
高付加価値製品の拡販を継続し、自動車向け売上の増加を記載している。ただし販売比率の目標値や期限は示されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「技術革新等により今後の拡大が期待される市場において、技術提案活動等の強化によって高付加価値製品の販売比率を向上させることで事業構造の改革を進め、業績向上に努めてまいります。」
高付加価値製品の販売比率向上を目標に掲げ、技術提案活動の強化を手段として示している。具体的な数値や期限は記載されていない。