新商品開発の遅延による競争力低下
FY2019に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。24社中3社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに6社。
- FY2022対処有価証券報告書
「また、取締役会においても新商品開発状況に対するモニタリングを強化しております。」
新商品開発の遅延リスクへの対応として、人的リソース投入、共同研究、開発体制強化に加え、取締役会による進捗モニタリング強化を明記した。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社グループは、上記リスクに対応するため、新商品開発への人的リソースの投入を強化し、お客様や市場のニーズに合致した新商品開発に注力するとともに、外部研究機関との共同研究や持続可能な社会への貢献に向けての新たな研究への取り組みを推進しております。また、今後の成長市場において、継続的かつスピーディに新商品を創出するため、開発体制の強化に取り組んでおります。」
新商品開発の遅延リスクに対し、人的リソース、外部研究機関との共同研究、開発体制の強化を対応策として具体化した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「しかしながら、当社グループの売上高は、新型コロナウイルス感染拡大による影響は限定的であったものの、市場環境の悪化や新商品開発の遅れ等により、前年度比8.3％減の116億７百万円となりました。」
新商品開発の遅れが通期売上高減少の要因として実際に記載され、新商品開発遅延リスクが顕在化した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
新商品開発の遅延による競争力低下リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
新商品開発の遅延による競争力低下リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
新商品開発の遅延による競争力低下リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社グループは、継続的かつスピーディに新商品を創出させるための研究開発活動を実施しておりますが、新商品の開発が遅れた場合は、市場競争力を失い、当社グループの業績と財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
新商品開発の遅延が市場競争力、業績及び財務状況に影響するリスクとして初めて独立記載された。