新技術・新商品の継続的な創出
FY2016に初出。34回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに61社。
- FY2026前進有価証券報告書
「機械部品事業については、半導体製造装置用部材への独自開発セラミックスの適用研究、二次電池製造用高耐久部品の開発など、お客様や市場のニーズに合致した商品開発に注力しております。電機部品事業については、半導体製造装置などに用いられる新たな金属複合部材の開発に取り組むと共に、自動車関係においては、持続可能な社会への貢献に向けての新たな研究を行っております。また、AIを活用した材料開発手法である「マテリアルズ・インフォマティクス（MI）」を取り入れ、新素材開発の加速に取り組んでいます。なお、当連結会計年度の研究開発費は455百万円であります。」
独自開発セラミックス、二次電池用高耐久部品、金属複合部材、自動車関連研究及びMIを研究開発テーマとして進め、研究開発費は前年度の334百万円から455百万円へ増加した。 - 2026-05-14前進経営計画
「省タングステン技術開発、タングステン代替材料技術開発」
新中期経営計画で、省資源・代替材料に関する技術開発を重点的な投資対象として具体化した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「おむつなどの衛生用品製造設備の部品であるＮＴダイカッターは、新構造ユニットの拡販等により新たな顧客の獲得等があったものの、前年同期に好調だったヨーロッパ向けの販売の反動減や、米国での販売が振るわず、減収となりました。」
NTダイカッターについて、新構造ユニットの拡販により新規顧客を獲得する具体的な進展があった。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、AIを取り入れた材料開発「マテリアルズ・インフォマティクス（MI）」に取り組んでおり、新素材開発の加速への取り組みを行っております。なお、当連結会計年度の研究開発費は334百万円であります。」
MIによる新素材開発、半導体製造装置用部材や二次電池製造用高耐久部品、新たな放熱部材等の研究を進め、研究開発費は334百万円となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「ＮＴダイカッターは、新材料の投入や新構造のロータリーカッターユニットによる販売促進に取り組んだ結果、中国市場停滞の影響はあるものの他地域の需要が好調に推移していること等により、増収となりました。」
NTダイカッターについて、新材料と新構造ロータリーカッターユニットを投入し、販売促進の結果として増収となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「電機部品事業については、人体への影響が少ない波長での除菌効果が期待される遠紫外ＬＥＤの関連部材の開発に、外部研究機関との共同研究などを通じて取り組むと共に、自動車関係においては、持続可能な社会への貢献に向けての新たな研究への取り組みを始めております。また、AIを取り入れた材料開発「マテリアルズ・インフォマティクス（MI）」に取り組んでおり、新素材開発の加速への取り組みを行っております。なお、当連結会計年度の研究開発費は298百万円であります。」
遠紫外LED関連部材、自動車関連研究、AIを用いたマテリアルズ・インフォマティクスによる新素材開発を具体化し、研究開発費298百万円を計上した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「また、新商品開発においては、医療における予防・検査、環境衛生などの分野への展開が期待される遠紫外ＬＥＤ光源ならびに高出力光源モジュールを開発し、事業化への取組みに注力するとともに、ＮＴダイカッターの製品寿命を約３倍まで延ばす超硬合金素材を開発し、多用途への展開も視野に入れた拡販に注力しております。」
遠紫外LED光源・高出力光源モジュールの開発と事業化、NTダイカッターの製品寿命を約3倍に延ばす超硬合金素材の開発という具体的な進捗を記載した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「また、喫緊の課題である、新商品・新規事業創出の加速に向けて、サステナビリティも踏まえた新商品創出のためのテーマ分析の高度化及び開発中の商品の早期事業化等に取り組んでおります。」
新商品・新規事業創出について、テーマ分析の高度化と開発中商品の早期事業化を具体的な施策として追加した。 - FY2024-Q1情報管理体制を新たに明示有価証券報告書
「「情報収集力の強化」「情報と仮説に基づいた開発」「フレキシブルな開発体制」により開発スループットを向上させ、情報管理体制の強化とともに新商品開発を加速し、5つのターゲット市場（衛生・医療、半導体・電子部品、自動車、産業機器、インフラ）へ新商品を投入してまいります。」
従来の情報収集・仮説開発・柔軟な開発体制に加え、情報管理体制の強化を組み合わせて新商品開発を加速する構成を示した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「新商品の積極的なＰＲ活動や、顧客からのフィードバックに基づく継続的な改善により、成長に向けた商品力の強化を推進する等、利益体質の強化に注力してまいりました。」
新商品のPRと顧客フィードバックに基づく継続改善による商品力強化を、新商品創出・開発加速の取り組みとして再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「「情報収集力の強化」「情報と仮説に基づいた開発」「フレキシブルな開発体制」により開発スループットを向上させ、新商品開発を加速し、5つのターゲット市場（衛生・医療、半導体・電子部品、自動車、産業機器、インフラ）へ新商品を投入してまいります。」
情報収集、仮説に基づく開発、柔軟な開発体制による新商品開発の加速と5市場への投入方針を再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「「情報収集力の強化」「情報と仮説に基づいた開発」「フレキシブルな開発体制」により開発スループットを向上させ、新商品開発を加速し、5つのターゲット市場（衛生・医療、半導体・電子部品、自動車、産業機器、インフラ）へ新商品を投入してまいります。」
情報収集、仮説に基づく開発、柔軟な開発体制によって新商品開発を加速し、5市場へ投入する方針を再確認している。 - FY2022前進有価証券報告書
「機械部品事業については、半導体製造装置用部材への独自開発セラミックスの適用研究、二次電池製造用高耐久部品の開発など、お客様や市場のニーズに合致した商品開発に注力しております。電機部品事業については、コロナウイルス殺菌手段として脚光を浴びている深紫外ＬＥＤの関連部材の開発に、外部研究機関との共同研究などを通じて取り組むと共に、自動車関係においては、持続可能な社会への貢献に向けての新たな研究への取り組みを始めております。なお、当連結会計年度の研究開発費は315百万円であります。」
半導体製造装置、二次電池、深紫外LED、自動車関連の研究開発テーマを進め、研究開発費は315百万円となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、新商品開発状況のモニタリングの徹底等により、成長期待事業の拡大に向けた新商品開発のスピードアップに取り組んでおります。」
成長期待事業向けの新商品開発を加速する方針を継続し、新商品開発状況のモニタリング徹底を具体的な管理手段として記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループでは、2024年度を最終年度とする「日本タングステングループ2024中期経営計画」を掲げ、成長に向けた基盤強化として、突発的な環境変化にも安定した利益を創出する利益体質強化に取り組み、また、ポートフォリオ再編による成長期待事業へのリソース集中、さらにはフレキシブルな開発体制により新商品開発の加速に注力しております。」
2024中期経営計画の下で、フレキシブルな開発体制による新商品開発の加速を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「機械部品事業については、半導体製造装置用部材への独自開発セラミックスの適用研究、二次電池製造用高耐久部品の開発など、お客様や市場のニーズに合致した商品開発に注力しております。電機部品事業については、コロナウイルス殺菌手段として脚光を浴びている深紫外ＬＥＤの関連部材の開発に、外部研究機関との共同研究などを通じて取り組むと共に、自動車関係においては、持続可能な社会への貢献に向けての新たな研究への取り組みを始めております。なお、当連結会計年度の研究開発費は269百万円であります。」
半導体製造装置、二次電池、深紫外LED、自動車関連など新たな研究開発テーマを具体化し、研究開発費は269百万円となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「新商品開発においては、二軸押出機用耐摩耗部材の販売を新たに開始しました。」
新商品創出の具体的な進捗として、二軸押出機用耐摩耗部材の販売を開始した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「二軸押出機部材等の注力すべき開発商品については、優先的にリソースを投入する取り組みを行う等、今後の業績回復に向けた施策の取り組み強化を行っております。」
新商品創出の施策として、二軸押出機部材等の注力開発商品への優先的なリソース投入を具体化した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「また、当社グループは、新型コロナウイルス感染症の収束後にＶ字回復を可能とするため、新商品開発に注力するとともに、重点市場への拡販活動を強化し、Ｗｅｂ会議を利用した案件フォローを行う等、新たな施策にも取り組んでおります。」
新商品開発への注力と、顧客案件をフォローする新たな営業施策を継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「「衛生・医療」「半導体・電子部品」「自動車」などの５つのターゲット市場に、当社の強みである技術を活用した新商品を投入する活動を強化してまいります。現状の厳しい状況の中におきましても、将来の収益基盤の柱となる重点開発商品については、人的リソースを積極的に投入するほか、必要に応じて研究開発・設備投資等を行ない、早期の開発に向けた取り組みを強化してまいります。」
５つのターゲット市場向け新商品の投入強化に加え、重点開発商品への人的リソース、研究開発、設備投資の投入を明記した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「「お客様のニーズをいち早くつかみ、継続的かつスピーディに新商品を創出」という基本方針のもと、新商品の創出活動を活性化させ、NO.1の価値創造に挑戦します。」
顧客ニーズを起点とする継続的・迅速な新商品創出と、NO.1の価値創造への挑戦を再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「「お客様のニーズをいち早くつかみ、継続的かつスピーディに新商品を創出」という基本方針のもと、新商品の創出活動を活性化させ、NO.1の価値創造に挑戦します。」
顧客ニーズを起点とする継続的・迅速な新商品創出と、NO.1の価値創造への挑戦を再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「「お客様のニーズをいち早くつかみ、継続的かつスピーディに新商品を創出」という基本方針のもと、新商品の創出活動を活性化させ、NO.1の価値創造に挑戦します。」
顧客ニーズを起点とする継続的・迅速な新商品創出とNO.1の価値創造への挑戦を再確認している。 - FY2019前進有価証券報告書
「新商品を継続的に創出するプロセスの強化として、新商品創出プロジェクトを立上げ、全社成長戦略ネットワーク（市場と技術のデータベース）を構築し運用を開始しております。また、社内コンペの仕組みを導入し、オープンイノベーションの活性化にも取り組んでおります。」
新商品創出プロジェクト、全社成長戦略ネットワークの構築・運用開始、社内コンペ導入を具体的な施策として記載している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「衛生用品関連のＮＴダイカッターは、当社の生産体制強化やお客様への新商品・新技術などのイノベーション提案が認められたこと、及び国内向けがお客様の設備投資が活発で好調に推移した結果、増収となりました。」
NTダイカッターについて、生産体制強化と顧客への新商品・新技術のイノベーション提案が認められ、増収となった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「「お客様のニーズをいち早くつかみ、継続的かつスピーディに新商品を創出」という基本方針のもと、新商品の創出活動を活性化させ、NO.1の価値創造に挑戦します。」
顧客ニーズを起点とする継続的・迅速な新商品創出とNO.1の価値創造への挑戦を再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「「お客様のニーズをいち早くつかみ、継続的かつスピーディに新商品を創出」という基本方針のもと、新商品の創出活動を活性化させ、NO.1の価値創造に挑戦します。」
顧客ニーズを起点とする継続的・迅速な新商品創出と価値創造への挑戦を再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「お客様のニーズをいち早くつかみ、継続的かつスピーディに新商品を創出するため、取締役社長直轄の経営企画部にマーケティング戦略に関わる専任者を置き、新商品のタネ（開発テーマ）を増やす施策や開発の確率とスピードを向上させる施策等を全社連携し実施します。」
社長直轄の専任者配置、開発テーマの増加、開発確率・速度の向上による新商品創出方針を再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「お客様のニーズをいち早くつかみ、継続的かつスピーディに新商品を創出するため、取締役社長直轄の経営企画部にマーケティング戦略に関わる専任者を置き、新商品のタネ（開発テーマ）を増やす施策や開発の確率とスピードを向上させる施策等を全社連携し実施します。」
社長直轄の専任者配置、開発テーマの増加、開発確率・速度の向上による新商品創出方針を再確認している。 - FY2017前進有価証券報告書
「お客様のニーズをいち早くつかみ、継続的かつスピーディに新商品を創出するため、取締役社長直轄の経営企画部にマーケティング戦略に関わる専任者を置き、新商品のタネ（開発テーマ）を増やす施策や開発の確率とスピードを向上させる施策等を全社連携し実施します。」
新商品創出に向け、社長直轄の経営企画部へのマーケティング戦略専任者の配置と、開発テーマ・開発速度を高める施策を明記した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「従来の粉末冶金コア技術の深耕で競争力を強め、新コア技術を創造・付加することで独自技術化を推進し、お客様の満足するレベルまで、技術的な課題を的確に解決します。今後、成長・先端分野において、機能価値を高めた新規商品を有望な次世代商品として、創出・提供し続けることにより、企業の永続的な事業発展を目指します。」
既存コア技術の深耕、新コア技術の付加、機能価値を高めた新規商品の継続的な創出・提供を再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「従来の粉末冶金コア技術の深耕で競争力を強め、新コア技術を創造・付加することで独自技術化を推進し、お客様の満足するレベルまで、技術的な課題を的確に解決します。今後、成長・先端分野において、機能価値を高めた新規商品を有望な次世代商品として、創出・提供し続けることにより、企業の永続的な事業発展を目指します。」
既存コア技術の深耕、新コア技術の付加、新規商品の継続的創出を再確認している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「従来の粉末冶金コア技術の深耕で競争力を強め、新コア技術を創造・付加することで独自技術化を推進し、お客様の満足するレベルまで、技術的な課題を的確に解決します。」
既存コア技術の深耕と新コア技術の付加による独自技術化を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「従来の粉末冶金コア技術の深耕で競争力を強め、新コア技術を創造・付加することで独自技術化を推進します。」
既存コア技術の深耕と新コア技術の付加を通じ、新規商品を継続的に創出・提供する方針を示している。