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日本タングステン(6998)・施策再掲

顧客連携・産学連携による研究開発の加速

FY2016に初出。23回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。

23記載
10年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2023-Q1 – FY2023-Q3前進FY20242016: 120162017: 120172018: 420182019: 420192020: 420202021: 320212022: 320222023: 120232024: 120242025: 12025
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社外研究施設・大学連携による顧客ニーズ対応型研究開発9社が書いているテーマ・逆風0社・追い風9社

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は、2億2千3百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、当中間連結会計期間の研究開発費を223百万円と開示した。
  2. FY2024前進有価証券報告書

    「当社グループは、粉末冶金技術を基盤に、常に先進の技術を追求し、官学との共同研究にも積極的に取り組み、独創的な商品開発を進めております。」

    官学との共同研究を通じた独創的な商品開発を継続し、当年度の研究開発費は298百万円となった。
  3. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、2億4千9百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、第3四半期連結累計期間の研究開発費を249百万円と記載している。
  4. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、1億7千2百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、第2四半期累計の研究開発費172百万円を記載している。
  5. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、7千6百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、第1四半期累計の研究開発費を76百万円と記載している。
  6. FY2022前進有価証券報告書

    「当社グループは、粉末冶金技術を基盤に、常に先進の技術を追求し、官学との共同研究にも積極的に取り組み、独創的な商品開発を進めております。」

    官学・外部研究機関との共同研究を通じた商品開発を継続し、当年度の研究開発費は315百万円となった。
  7. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、1億3千9百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、第2四半期連結累計期間の研究開発費を139百万円と記載している。
  8. FY2021前進有価証券報告書

    「当社グループは、粉末冶金技術を基盤に、常に先進の技術を追求し、官学との共同研究にも積極的に取り組み、独創的な商品開発を進めております。」

    官学との共同研究を継続し、独創的な商品開発を進めた。研究開発費は269百万円と記載されている。
  9. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、1億9千8百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、第3四半期連結累計期間の研究開発費総額を1億98百万円と記載している。
  10. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、1億3千5百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、第2四半期連結累計期間の研究開発費を135百万円と記載している。
  11. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、6千2百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、第1四半期累計の研究開発費を62百万円と記載している。
  12. FY2020前進有価証券報告書

    「機械部品事業については、半導体製造装置用部材への独自開発セラミックスの適用研究、二次電池製造用高耐久部品や二次電池製造ユニットの開発など、お客様や市場のニーズに合致した商品開発に注力しております。電機部品事業については、電気自動車のリレーに搭載される銅タングステン接点電極の開発及びタングステンに限らず様々な素材の新たな可能性を追求した研究開発などに力を入れております。なお、当連結会計年度の研究開発費は262百万円であります。」

    半導体製造装置、二次電池、電気自動車向け接点電極などの研究開発テーマを具体化し、研究開発費は262百万円となった。
  13. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、1億7千6百万円であります。」

    第3四半期累計期間の研究開発費176百万円を記載し、研究開発活動の継続を再確認している。
  14. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、1億1千3百万円であります。」

    第2四半期累計期間の研究開発費113百万円を記載し、研究開発活動の継続を再確認している。
  15. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、5千5百万円であります。」

    研究開発活動の継続と、第1四半期累計の研究開発費55百万円を記載している。
  16. FY2019前進有価証券報告書

    「機械部品事業については、半導体製造装置用部材への独自開発セラミックスの適用研究、過酷な使用環境に耐え得る耐摩耗部材用硬質材料の開発、ウルトラファインバブルを活用した高能率の研削・切削加工支援システムの開発など、お客様や市場のニーズに合致した商品開発に注力しております。電機部品事業については、医療機器に用いられるタングステン応用部材に開発やプラズマ電極用の新規タングステン合金の研究など、タングステンの新たな可能性を追求した研究開発に力を入れております。なお、当連結会計年度の研究開発費は223百万円であります。」

    セラミックス応用、耐摩耗硬質材料、ウルトラファインバブル加工支援、医療用タングステン、プラズマ電極用合金などの研究を進め、研究開発費223百万円を計上した。
  17. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、1億5千2百万円であります。」

    第3四半期累計期間の研究開発費152百万円を記載し、研究開発活動の継続を再確認している。
  18. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、1億円であります。」

    研究開発活動の継続と、当第2四半期連結累計期間の研究開発費総額1億円を記載している。
  19. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、4千8百万円であります。」

    研究開発活動の継続と、当第1四半期連結累計期間の研究開発費48百万円を記載している。
  20. FY2018前進有価証券報告書

    「機械部品事業については、当社が独自開発したセラミックス材料を半導体製造装置用部材に適用する応用研究や、ウルトラファインバブルを活用した研削・切削加工支援システムの開発など、お客様や市場のニーズに合致した商品開発に注力しております。電機部品事業については、医療分野で用いられるタングステン応用部材やプラズマ発生用電極など、タングステンの新たな可能性を追求した研究に力を入れております。なお、当連結会計年度の研究開発費は2億2千6百万円であります。」

    セラミックス材料の応用研究、ウルトラファインバブルを活用した加工支援システム、医療用タングステン応用部材及びプラズマ用電極の研究を進め、研究開発費は2億26百万円となった。
  21. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、1億5千7百万円であります。」

    研究開発活動の継続と、当第3四半期連結累計期間の研究開発費総額157百万円を記載している。
  22. FY2017前進有価証券報告書

    「機械部品事業については、当社が独自開発した新規セラミックス材料について、お客様と緊密に連携しながら実用化研究を進めるなど、お客様や市場のニーズに合致した商品開発に注力しております。電機部品事業については、抵抗溶接電極などの電極材料の性能向上とともに粉末冶金技術の深化に力を入れ、大学や企業等と積極的に共同研究を行っております。なお、当連結会計年度の研究開発費は1億8千8百万円であります。」

    新規セラミックス材料の実用化研究、顧客連携、電極材料の性能向上、大学・企業との共同研究を具体的に記載し、研究開発費も示した。
  23. FY2016初出有価証券報告書

    「お客様のニーズと当社独自技術をマッチングさせることにより、特異な機能を持ったファインセラミックスなどの商品開発を行っております。加えて、研究開発のスピードを上げ、商品化までの期間を短縮するために、基礎研究から応用商品開発まで、積極的に企業や大学等との共同研究も幅広く行っております。なお、当事業に係る当連結会計年度の研究開発費は1億9千3百万円であります。」

    顧客ニーズとのマッチング、企業・大学との共同研究、商品化期間短縮を研究開発の手段として記載している。
一緒に動いた変遷

「新技術・新商品の継続的な創出」は、この変遷が動いた23回のうち6回、同じ書類で同じ向きに動きました。

655444★123456
  1. ★この変遷
  2. 1新技術・新商品の継続的な創出6回
  3. 2譲渡制限付株式報酬制度の導入5回
  4. 3ものづくりの強化と生産効率改善5回
  5. 4技術を支える人材の育成4回
  6. 5内部監査・コンプライアンス・内部統制の充実4回
  7. 6指名・報酬諮問委員会による審議4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
日本タングステンの次の決算発表は2026-11-11の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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