為替変動による海外事業・輸出取引への影響
FY2016に初出。26回の記載のうち17回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中73社が悪化側に。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「前年同期の為替差損の計上に対し、当中間連結会計期間は為替差益を計上したものの、営業利益の減少等により、経常利益は、前年同期比15.9％減の４億４千万円となりました。」
前年同期の為替差損から当中間期は為替差益へ変化し、為替変動の影響が営業外損益に実際に現れた。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「経常利益は、為替差損を計上したことや、持分法投資利益が減少したものの、営業利益が増加したこと等により、前年度比21.2％増の９億５千２百万円となりました。」
為替差損3百万円を計上し、為替変動の影響が当年度の営業外損益に実際に現れた。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「関連会社の持分法による投資利益が減少したことや、円高進行による為替差損を計上したこと等により営業外損益が悪化したものの、営業利益が増加したことにより、経常利益は、前年同期比14.3％増の５億２千３百万円となりました。」
円高進行による為替差損が実際に計上され、営業外損益の悪化要因となった。中間期の為替差損は18百万円である。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「損益面では、円安に伴う海外の連結子会社の増収効果があったものの、…経常利益は、為替差益の発生等あったものの、営業利益が減少したこと等により、前年度比36.0％減の７億８千６百万円となりました。」
円安が海外連結子会社の増収効果及び為替差益として実績に現れたが、営業利益の減少を補うには至らなかった。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「円安による増収効果はあったものの、売上高が大きく減少したことや、当期に実施した賃上げに伴う人件費の増加、水素等の補助材料費の価格上昇及び生産性向上に向けた設備更新による減価償却費の増加等により、営業利益は、前年同四半期比56.0％減の３億８千３百万円となりました。」
円安が海外事業・輸出取引の増収効果として実績に現れた一方、為替効果だけでは売上高減少等を補えなかった。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「海外の連結子会社の業績が、円安効果もあり、好調に推移したものの」
円安が海外連結子会社の業績を押し上げる効果として実際の業績に現れた。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差益 33 28」
第1四半期累計の為替差益は28百万円となり、前年同期の33百万円とともに為替変動の損益影響が実績として開示された。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「急激な為替変動による金融市場への不安等により、景気の先行きは依然として不透明な状況が続いております。」「営業利益の増加や、円安が進行したことによる為替差益の計上等により、経常利益は前年同四半期比22.2％増の７億５千６百万円となりました。」
急激な為替変動への不安が続く一方、当四半期は円安による為替差益が計上され、為替変動の影響が実際の損益に現れた。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「急激な為替変動による金融市場への不安」
為替変動について、従来の海外事業・輸出取引への影響に加え、急激な変動による金融市場への不安が明示され、リスク要因が具体化している。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社グループは、上記リスクに対応するため、為替感応度を低減させるための円建て取引や、外貨建て債権債務の残高による要円転額の管理により、リスク低減を図っております。」
為替リスクへの対応策として、円建て取引と外貨建て債権債務の要円転額管理を具体化した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「為替差損 8 7」
第3四半期連結累計期間の為替差損は7百万円で、前年同四半期累計期間の8百万円から減少した。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「為替差損 15 5」
第2四半期連結累計期間の為替差損は5百万円となり、前年同四半期累計期間の15百万円から減少した。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「為替差損の減少により営業外費用が減少しましたが、営業利益の減少が大きく、前年同四半期比44.0％減の１億１千４百万円となりました。」
為替差損が前年同期より減少し、為替変動による営業外費用への悪影響は前期比較で低減した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「為替差損 15」
当連結会計年度の営業外費用に為替差損15百万円が計上され、為替変動の影響が損益に現れた。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 8」
第3四半期累計期間の営業外費用に為替差損8百万円が計上され、為替変動の影響が損益に現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 15」
第2四半期累計期間の営業外費用に為替差損15百万円が計上され、為替変動の影響が損益に実際に現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 11」
第1四半期の営業外費用に為替差損11百万円が計上され、為替変動の影響が損益に現れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「主に賃貸不動産の計画修繕や為替の影響等により営業外費用が増加しましたが、営業利益が増加したことにより、前年同四半期比28.0％増の10億３千９百万円となりました。」
為替の影響等により営業外費用が増加したと記載され、為替変動の影響が当四半期の損益に実際に現れている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
為替変動による海外事業・輸出取引への影響について、重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「経常利益は、前期計上した為替差損の発生がなかったこともあり、前年同四半期比103.3％増の８億１千２百万円となりました。」
前期に計上した為替差損が発生せず、為替変動による経常利益への悪影響が前期比較で低減している。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「経常利益は、為替差損の発生がなかったこと等により、前年同四半期比80.7％増の１億８千８百万円となりました。」
当四半期は為替差損が発生せず、為替変動による経常利益への悪影響が前期比較で低減したと記載している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「しかしながら、中国装置事業の見直しや為替レートの影響に加え、主要商品の一部が市場縮小の影響を受け、減収となりました。この結果、当社グループの売上高は、前年度比8.1％減の101億２千４百万円となりました。」
為替レートの影響が市場縮小等とともに年次売上高8.1％減の要因として記載され、為替リスクが実際の業績に現れている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「このような中、当社グループは、注力商品の拡販及び強みを生かした新材料開発や機能性向上による新規需要の発掘等に取り組みましたが、為替や既存商品の市場縮小の影響等により、売上高は前年同四半期比13.0％減の72億８千４百万円となりました。」
為替と既存商品の市場縮小が売上高13.0％減の要因として記載され、海外事業・輸出取引への為替影響が実際の業績に現れている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「経常利益は、為替差損の計上等により、前年同四半期比40.3％減の１億９千２百万円となりました。」
円高・為替差損が経常利益の減少要因として引き続き実際に現れている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における経済環境は、株価下落や円高の急速な進行等により、先行き不透明な状況で推移しました。経常利益は、為替差損の計上等により、前年同四半期比58.0％減の１億４百万円となりました。」
円高の進行と為替差損が当四半期の経常利益に実際に影響したと記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの海外での事業活動及び海外との輸出取引において、為替相場の変動による影響を受けております。」
海外事業活動と輸出取引について、円換算価値や業績・財務状況への為替影響をリスクとしている。