環境と人にやさしい技術への貢献
FY2016に初出。8回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載は2026-03-27。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。19社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに9社。
- 2026-03-27再掲経営計画
「カーボンニュートラル(CN)実現に向けた環境対応強化」
環境対応を新中期経営計画の非財務戦略に位置付け、カーボンニュートラル実現に向けた方針を再掲した。 - FY2025前進有価証券報告書
「2023年より中国の貴弥功（無錫）有限公司にて太陽光パネルでの発電を開始、また2024年１月よりケミコン東日本㈱福島工場にて、2024年11月よりChemi-Con（Malaysia）Sdn.Bhd.にてオンサイトＰＰＡ（Power Purchase Agreement：電力販売契約）による太陽光発電を開始いたしました。」
太陽光発電について、マレーシア拠点でのオンサイトPPAを追加開始し、国内・海外拠点での再生可能エネルギー導入を進めた。国内CO2排出量は2013年度比約38％、海外は約6％削減と開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「2023年より中国の貴弥功（無錫）有限公司にて太陽光パネルでの発電を開始、また2024年１月よりケミコン東日本㈱福島工場にてオンサイトＰＰＡ（Power Purchase Agreement：電力販売契約）による太陽光発電を開始いたしました。 2023年度のＣＯ２排出量については、国内は2013年度35万７千トンでしたが、2023年度23万９千トンと約33％の削減となりました。海外は、2013年度15万２千トンでしたが、2023年度13万７千トンと約10％の削減となっております。」
環境理念に基づく取り組みについて、国内・海外のCO2排出削減実績を開示し、中国拠点の太陽光発電と福島工場のオンサイトPPAを開始した。 - FY2023前進有価証券報告書
「係る理念に基づくサステナビリティへの取組みは、中長期的には①レジリエンスの強化によるリスクの低減と②質の高い成長力によるキャッシュ・フローの増加をもたらし、持続的な企業価値の向上に資するものと考えております。」
従来の環境理念から、サステナビリティをレジリエンス、キャッシュ・フロー、人的資本、気候変動対応と結び付ける経営課題として整理している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループではサステナビリティへの取組みを更に深化させるため、2022年２月にサステナビリティ基本方針を策定し、同年３月にはＴＣＦＤ（気候関連財務情報開示タスクフォース）による提言に賛同いたしました。」
従来の企業理念に基づく環境保全方針から、サステナビリティ基本方針の策定とTCFD提言への賛同という具体的な取り組みに進展している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社は「環境と人にやさしい技術への貢献」を企業理念に掲げ、研究開発から生産活動などの企業活動の全域にわたり地球環境の保全に取り組んでおります。」
環境保全を研究開発から生産活動まで企業活動全域で進める企業理念を再確認している。研究開発では低炭素社会やCO2排出量削減を意識した製品開発も記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は「環境と人にやさしい技術への貢献」を企業理念に掲げ、研究開発から生産活動などの企業活動の全域にわたり地球環境の保全に取り組んでおります。」
環境保全を研究開発から生産活動まで企業活動全域で進める企業理念を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「「環境と人にやさしい技術への貢献」を企業理念に掲げ、研究開発から生産活動などの企業活動の全域にわたり地球環境の保全に取り組んでおり」
企業理念として環境保全を研究開発・生産活動全域に適用し、研究開発活動でも環境負荷の更なる低減を重点課題としている。