製品価格変動による収益性リスク
FY2019-Q2に初出。16回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q3。直近の記載は2026-10-28。
東海理化電機製作所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。32社中22社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに13社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当連結会計年度の連結営業利益は売上高の増加に加え、北米を中心に原材料等の価格高騰分の回収が進んだことなどから、15,623百万円の増益となりました。」
北米を中心に原材料価格高騰分の回収が進み、価格変動による収益性への影響が緩和方向にあることを業績予想比の営業利益増益として示している。 - 2026-05-15顕在化決算説明資料
「減益要因 ・売価変動 7 ・原材料価格影響 18」
売価変動による7億円の減益要因が記載され、製品価格変動による収益性への負の影響が当期実績として現れている。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「営業利益は原材料の価格高騰分の売価への転嫁が進んだことなどにより、4,027百万円と、前年同期に比べ1,499百万円(59.3%)の増益となりました。」
北米では原材料価格高騰分の売価転嫁が進み、営業利益が前年同期比59.3％増となった。価格変動による収益性への影響は引き続き緩和方向にある。 - FY2024対処有価証券報告書
「（北米） 客先生産台数の増加に加え、原材料の価格高騰分の売価への転嫁が進んだことなどにより、売上高は164,167百万円と、前連結会計年度に比べ30,648百万円(23.0%)の増収となりました。営業利益は、原材料の価格高騰分の回収が進んだことなどにより、9,646百万円と、前連結会計年度に比べ6,299百万円(188.2%)の増益となりました。」
北米で原材料価格高騰分の回収・売価転嫁が進み、営業利益が前年同期比188.2％増となった。価格変動による収益性への影響は緩和方向にある。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「（北米） 客先生産台数の増加に加え、原材料の価格高騰分の売価への転嫁が進んだことなどにより、売上高は120,706百万円と、前年同四半期に比べ25,233百万円(26.4%)の増収となりました。営業利益は売上高の増加などにより、7,152百万円（前年同四半期比9,230百万円）の増益となりました。」
北米で原材料価格高騰分の売価への転嫁が進み、営業利益が前年同四半期比9,230百万円の増益となった。価格転嫁の進展により、製品価格変動に関する収益性への影響は緩和方向にある。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「営業利益は客先生産台数の増加や原材料の価格高騰分の売価への転嫁が進んだことなどにより、2,528百万円（前年同四半期比2,383百万円）となりました。」
北米では原材料価格高騰分の売価転嫁が進み、製品価格変動に関する収益性リスクが利益を押し下げる状況から、営業利益の増加を伴う状況へ変化している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「営業利益は、売上高の減少や売価変動の影響、生産準備費用の増加などにより7,145百万円と、前年同四半期に比べ1,648百万円(△18.7%)の減益となりました。」
アジアで売価変動の影響が営業利益の減益要因として現れており、製品価格変動による収益性リスクが当四半期にも実績化している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「（アジア）感染症拡大に伴う、主要客先向け売上高の減少などにより、売上高は132,514百万円と、前連結会計年度に比べ3,587百万円(△2.6%)の減収となりました。営業利益は、合理化努力があったものの売上高の減少や売価変動の影響などにより13,494百万円と、前連結会計年度に比べ3,519百万円(△20.7%)の減益となりました。」
売価変動の影響が引き続き営業利益の減益要因として現れており、アジアでは感染症拡大による主要客先向け売上高の減少も重なった。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「営業利益は、売価変動の影響などにより687百万円と、前年同四半期に比べ646百万円(△48.5%)の減益となりました。 営業利益は、売上高の増加や合理化努力があったものの、売価変動の影響などにより11,174百万円と、前年同四半期に比べ2,158百万円(△16.2%)の減益となりました。」
北米およびアジアで売価変動の影響が営業利益の減益要因として現れており、北米では48.5％減、アジアでは16.2％減となっている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「（北米） 米国における収益認識基準が変更になったことなどにより、売上高は51,893百万円と、前年同四半期に比べ1,950百万円(△3.6%)の減収となりました。営業利益は、売価変動の影響などにより576百万円と、前年同四半期に比べ892百万円(△60.7%)の減益となりました。 （アジア） タイやインドでの客先生産台数の減少などにより、売上高は67,984百万円と、前年同四半期に比べ141百万円(△0.2%)の減収となりました。営業利益は、売上高の減少や売価変動の影響、生産準備費用の増加などにより7,145百万円と、前年同四半期に比べ1,648百万円(△18.7%)の減益となりました。」
北米およびアジアで売価変動の影響が営業利益の減益要因として現れており、北米では営業利益が60.7％減少している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、売上高の増加があったものの、生産準備費用の増加や売価変動などにより3,620百万円と、前年同四半期に比べ706百万円(△16.3%)の減益となりました。」
アジアで生産準備費用の増加や売価変動が、売上高増加にもかかわらず営業利益を減少させる要因として実績化している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「（日本）営業利益は、売上高の増加や合理化努力があったものの、製品価格変動の影響などにより9,120百万円と、前連結会計年度に比べ1,592百万円(△14.9%)の減益となりました。 （北米）営業利益は、製品価格変動の影響などにより1,520百万円と、前連結会計年度に比べ2,261百万円(△59.8%)の減益となりました。」
製品価格変動の影響が通期でも日本・北米の営業利益減益要因となり、北米では営業利益が59.8％減少している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「（日本） 新型車種への拡販などにより、売上高は226,117百万円と、前年同四半期に比べ20,390百万円(9.9%)の増収となりました。営業利益は、合理化努力があったものの、製品価格変動の影響などにより5,925百万円と、前年同四半期に比べ780百万円(△11.6%)の減益となりました。 （北米） 新型車種への拡販などにより、売上高は79,388百万円と、前年同四半期に比べ363百万円(0.5%)の増収となりました。営業利益は、製品価格変動の影響などにより1,333百万円と、前年同四半期に比べ1,428百万円(△51.7%)の減益となりました。」
日本および北米で、売上高が増加する一方、製品価格変動の影響が営業利益の減益要因として継続して実績化している。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「（日本） 新型車種への拡販などにより、売上高は144,441百万円と、前年同四半期に比べ11,623百万円(8.8%)の増収となりました。営業利益は、合理化努力があったものの、製品価格変動の影響などにより3,405百万円と、前年同四半期に比べ299百万円(△8.1%)の減益となりました。 （北米） 客先生産台数の増加などにより、売上高は53,843百万円と、前年同四半期に比べ862百万円(1.6%)の増収となりました。営業利益は、製品価格変動の影響などにより1,468百万円と、前年同四半期に比べ501百万円(△25.4%)の減益となりました。」
日本および北米で製品価格変動が営業利益の減益要因として明示され、売上高が増加する一方で利益が減少する形で実績化している。