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日東電工(6988)・施策前進

コスト構造改革

FY2017-Q1に初出。11回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2021。

11記載
6年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2017-Q3 – FY2019再掲FY2020-Q2 – FY20202016: 220162017: 320172018: 120182019: 220192020: 220202021: 12021
同じテーマの他社
製品統合・生産物流拠点のグローバル最適化による事業再編61社が書いているテーマ・逆風4社・追い風64社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに27社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている61社のうち14社を表示しています。上の文は61社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2021前進有価証券報告書

    「2022年3月期よりトランスポーテーションを基盤機能材料へ統合いたします。また、引き続きインダストリアルテープ部門やオプトロニクス部門を中心に、グローバルで生産拠点の見直しなどを行い、徹底した合理化を図っていくとともに、国内及び海外での事業構造改革を推進してまいります。」

    構造改革について、トランスポーテーションの基盤機能材料への統合を2022年3月期から実施し、生産拠点見直し・合理化を継続する計画を示した。
  2. FY2020再掲有価証券報告書

    「インダストリアルテープ事業やオプトロニクス事業を中心に、グローバル規模での生産拠点の見直しなどを行い、徹底した合理化を図っていくとともに、国内及び海外での事業構造改革を推進してまいります。」

    グローバルな生産拠点見直し、合理化、国内外の事業構造改革を継続する方針を再確認している。
  3. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、新たな成長領域への取り組みと生産性の向上を進めましたが、業績は前年同期の水準に到りませんでした。」

    変化する環境への対応策として、新たな成長領域への取り組みと生産性向上を継続していると記載している。
  4. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループにおいては、変化する環境において、新たな成長領域への取り組みと生産性の向上を進めましたが、業績は前年同期の水準に到りませんでした。」

    新たな成長領域への取り組みと生産性向上を、変化する環境への対応策として継続している。
  5. FY2019前進有価証券報告書

    「インダストリアルテープ事業やオプトロニクス事業を中心に、グローバル規模での生産拠点の見直しなどを行い、徹底した合理化を図っていくとともに、国内及び海外での事業構造改革を推進してまいります。」

    コスト構造改革について、グローバルな生産拠点の見直し、合理化、国内外の事業構造改革を具体的な手段として示した。
  6. FY2018前進有価証券報告書

    「インダストリアルテープ事業やオプトロニクス事業を中心に生産性の向上と高付加価値製品へのシフトにより収益性を高めるともに、ライフサイエンス事業などで新需要を創出してまいります。」

    構造改革の手段を、生産性向上、高付加価値製品へのシフト、新需要創出として事業別に具体化している。
  7. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「トランスポーテーション事業の自動車材料では、構造材料において、生産拠点の移管など、生産性の改善を継続し、またカーエレクトロニクス向けの内圧調整材料やワイヤーハーネス用テープは用途や市場の拡大を進め、収益性を高めました。」

    自動車材料で生産拠点の移管などによる生産性改善を継続し、カーエレクトロニクス関連製品の用途・市場拡大を通じて収益性を高めたと記載している。
  8. FY2017前進有価証券報告書

    「基盤機能材料事業やオプトロニクス事業を中心に収益性を改善するとともに、トランスポーテーション事業などでは新需要を創出していくことで、現行事業をさらに強化し、Nittoグループならではの強みを磨いていきます。」

    現行事業の構造改革について、基盤機能材料・オプトロニクスの収益性改善とトランスポーテーションの新需要創出という対象と手段を具体化している。
  9. FY2017-Q3前進有価証券報告書

    「またインダストリアルテープ事業は生産性向上を図り、収益性を改善させています。」

    インダストリアルテープ事業で生産性向上を進め、収益性を改善させたと記載している。
  10. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「基盤材事業では、成長期の製品と合理化の必要な製品でメリハリの効いた施策をとりました。」

    コスト構造改革に関して、成長製品と合理化対象製品を分けた施策を実施したと具体化しているが、数値目標や完了時点は示していない。
  11. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「事業ポートフォリオ変革やコスト構造改革へ従来以上に積極的に取り組んでおります。」

    事業ポートフォリオ変革と並ぶ施策として、コスト構造改革への取り組みを明示している。具体的な施策内容や数値目標は記載されていない。
一緒に動いた変遷

「成長分野への設備投資と生産能力増強」は、この変遷が動いた11回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

544333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1成長分野への設備投資と生産能力増強5回
  3. 2従来の考えにとらわれない事業構造改革4回
  4. 3輸送機全般への事業展開4回
  5. 4自己株式取得による株主還元3回
  6. 5核酸医薬の受託合成事業の拡大3回
  7. 6膜事業の新用途展開3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
日東電工の次の決算発表は2026-10-27の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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