成長事業革新に向けたアライアンス・M&Aと人材育成
FY2017に初出。17回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-10-01。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026前進有価証券報告書
「また、将来の成長に向けた新たな価値創出を目的として、従業員の自発的な発想を起点としたイノベーション創出に向けた取り組みを開始しました。本取り組みでは、新事業創出に加え、業務改善・改革に関する幅広いアイデアを収集・検討する仕組みを導入し、一部部門において先行的に運用を開始しています。」
成長事業革新・人材活用について、従業員発の新事業・業務改善アイデアを収集・検討する仕組みを導入し、一部部門で先行運用を開始した。 - 2026-05-12前進決算説明資料
「射出成形AIシステムにおいて協業関係にある株式会社MAZINとの資本提携」
射出成形AIシステムについて、協業関係を資本提携へ進めた。 - FY2025前進有価証券報告書
「2024年度より後継者育成計画を始動しました。候補者たちが新たな経験から視座を高め、近い未来の当社を担っていける経営人財を輩出していきます。」
人材育成について、後継者育成計画を2024年度から始動し、経営人材の計画的な育成へ進展した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「産業用ドローンにおける協業の推進」
産業用ドローンについて、前四半期の協業検討から協業推進へ進展した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「産業用ドローンを活用した各種サービスの事業化についての協業を検討」
成長事業へのアライアンス活用について、産業用ドローンの各種サービス事業化に向けた協業検討を開始した。 - FY2023前進有価証券報告書
「有機ＥＬディスプレイについては、厳しさを増す海外メーカーとのコスト競争に対応すべく、既報の通りRiTdisplay Corporation(以下RiT社)との事業提携を行いました。」
アライアンス活用について、台湾のRiTdisplay Corporationとの有機ELの生産・技術・販売提携を具体化した。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、生産性の改善や拠点の統廃合、デジタル技術による業務効率改善による間接費の削減に取り組みました。さらに社員に対しても意欲・能力のある人を登用し易くするよう人事制度を改革し、組織の活性化を図っています。」
人事制度改革による登用促進と、拠点統廃合・デジタル技術による業務効率化を実施した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「また、連結子会社である株式会社カブクの株式取得時に超過収益力を前提にのれんを計上していましたが、業績が当初想定していた事業計画を見込めなくなったことから、減損損失885百万円を特別損失として計上しました。」
カブクの子会社化による成長事業展開について、当初想定した事業計画を見込めなくなったことに伴うのれん減損885百万円を再確認した。 - FY2020-Q2買収先の事業計画見込み悪化によるのれん減損有価証券報告書
「また、連結子会社である株式会社カブクの株式取得時に超過収益力を前提にのれんを計上していましたが、業績が当初想定していた事業計画を見込めなくなったことから、減損損失885百万円を特別損失として計上しました。」
M&Aで子会社化したカブクについて、当初想定した事業計画を見込めなくなり、のれん8億8,500万円を減損した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「中期経営計画(Futaba Innovation Plan 2020)に掲げる「ＩｏＴ、ロボティクス時代を支えるシナジー製品」の開発力強化とスピードアップを図るため、セントラル電子制御株式会社をグループ化しました。」
セントラル電子制御のグループ化を、IoT・ロボティクス時代のシナジー製品開発のための施策として通期でも確認した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間より、セントラル電子制御株式会社を株式の取得により子会社化したため、連結の範囲に含めています。」
M&A・アライアンス活用の施策について、セントラル電子制御株式会社を株式取得により子会社化し、連結範囲に含める段階まで進んだ。 - FY2018再掲有価証券報告書
「「自社の強みを進化させ、成長事業へ革新」の取組としては、社内リソースの融合と応用、アライアンスやＭ＆Ａの活用、戦略思考に基づく人材育成によって、挑戦的風土の醸成をはかります。」
社内リソースの融合、アライアンス・Ｍ＆Ａ、人材育成を通じて成長事業への革新を進める施策を再確認した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「また、平成29年９月にIoT時代の新たなモノづくりを実現するデジタル製造プラットフォームを展開する株式会社カブクを子会社化し、モノづくりにおいて、従来のハードにソフト要素を付加した新たな価値の創出を図っていきます。」
成長事業革新の手段として掲げていたM&Aを実行し、カブクを子会社化した。加えて、韓国子会社が原振精工を取得し、生産器材事業でのシナジーも見込んでいる。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、技術および営業部門の統合によるシナジー効果や新たな融合商品の創出を行うことを目的とした会社組織の変更に伴い、報告セグメントを従来の「電子部品」、「電子機器」および「生産器材」の３区分から、「電子デバイス関連」、「生産器材」の２区分に変更しています。」
社内リソースの融合による成長事業革新という方針について、技術・営業部門の統合と融合商品の創出を目的とする組織変更として具体化した。 - FY2017初出有価証券報告書
「自社の強みを進化させ、成長事業への革新に取り組みます。社内リソースの融合と応用、アライアンスやＭ＆Ａの活用、戦略思考に基づく人材育成によって、挑戦的風土の醸成をはかります。」
成長事業への転換手段として、社内リソースの融合、アライアンス、M&A、人材育成を組み合わせる施策を初めてまとまって記載した。