経済・環境・社会の3側面からのCSR
FY2016に初出。8回の記載のうち3回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2017。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに34社。
- FY2026前進有価証券報告書
「さらに、サステナビリティ委員会のもと、コンプライアンス推進委員会、環境委員会、気候変動対策委員会、社会・地域貢献委員会、健康安全推進委員会、人権委員会の６つの下部委員会を設置し、組織横断的な活動を必要とするサステナビリティテーマについて議論を進めています。」
サステナビリティ委員会と6つの下部委員会による組織横断的な運用体制を、ガバナンス・リスク管理・目標管理と結び付けて開示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「さらに、ＣＳＲ統括委員会には、コンプライアンス推進委員会、環境委員会、気候変動対策委員会、社会・地域貢献委員会、健康安全推進委員会、人権委員会の６つの下部委員会を設置し、組織横断的な活動を必要とするＣＳＲテーマについて議論を進めています。」
CSR・ESG方針が、CSR統括委員会と6つの下部委員会による組織横断的な運用体制へ具体化された。 - FY2022再定義有価証券報告書
「今後も真のInnovator in Electronicsとして主体的に価値創造をしていくためには、価値提供の軸を「お客様に対するイノベーション」だけでなく、「社会課題に対するイノベーション」へとその範囲を広げていくことが重要であるという考えのもと、当連結会計年度に当社グループの価値創造プロセスを、新たにサステナビリティの視点を織り込んだシナリオへと進化させました。」
CSR・ESG・SDGsの方針が、サステナビリティを組み込んだ価値創造プロセスと社会課題起点のマテリアリティ管理へ再構成された。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループとステークホルダーにとってのマテリアリティ（重点課題）を設定し、社会に与える影響を継続的に把握し、改善していく事業運営を行っております。2021年３月期には、2050年までに当社グループで使用する電力を100％再生可能エネルギーで賄うことを目指し、ＲＥ100に加盟しました。」
社会課題を機会とリスクに分けたマテリアリティ管理が継続され、RE100加盟と2050年の再生可能エネルギー利用目標が加わった。 - FY2020再定義有価証券報告書
「事業を通した社会課題の解決（機会）と事業プロセスにおける社会課題への取り組み（リスク）に分け、重点課題を設定しております。」
従来のCSR・ESG方針が、事業機会としての社会課題解決と事業プロセス上のリスクに分けたマテリアリティ管理へ整理された。 - FY2018SDGsを加えたESG方針有価証券報告書
「企業の社会的責任への取り組みにつきましては、国連の「持続可能な開発目標（Sustainable Development Goals：ＳＤＧｓ）」の17の目標などを踏まえ、Ｅ (Environment＝環境) 、Ｓ (Social＝社会) 、Ｇ(Governance＝企業統治) の３つの側面に配慮して事業を展開してまいります。」
従来のESG方針に、国連のSDGsの17目標を踏まえるとの要素が加わった。 - FY2017再定義有価証券報告書
「企業の社会的責任への取り組みにつきましては、Ｅ (Environment＝環境) 、Ｓ (Social＝社会) 、Ｇ(Governance＝企業統治) の３つの側面に配慮して事業を展開してまいります。」
従来の「経済、環境、社会」の3側面から、ESGの3側面という表現へ整理し直している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は国内外での事業活動を「経済、環境、社会」の３側面からとらえ、それぞれの側面で企業としての責任を果たしていくための取り組みを進めております。」
CSRを経済・環境・社会の3側面で捉える継続方針を示している。