生産コストの継続的な引き下げ
FY2016に初出。30回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載は2026-07-31。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。21社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに12社。
- 2026-07-31前進決算説明資料
「合理化効果（推計値） +80」
第1四半期の営業利益変動要因として、合理化効果が増益要因として示された。 - FY2026再掲有価証券報告書
「利益につきましては、製品価格の値下がりや表面波フィルタ製品に係る事業において、のれんの減損損失を計上した影響はありましたが、生産高増加に伴う操業度益やコストダウンといった増益要因もあり、営業利益は前連結会計年度比0.8％増の281,835百万円となりました。」
コストダウンは引き続き増益要因として記載されたが、価格下落や減損損失も併存している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「利益につきましては、製品価格の値下がりや固定費の増加といった減益要因はありましたが、操業度の回復やコストダウンなどの増益要因により、営業利益は前年同期比4.4％増の165,136百万円」
コストダウンが操業度の回復とともに増益要因として記載され、営業利益は前年同期比4.4％増となった。 - FY2024再掲有価証券報告書
「利益につきましては、円安効果やコストダウン、固定費の減少などの増益要因はありましたが、操業度の低下や製品価格の値下がり、円筒形リチウムイオン二次電池の設備等に係る減損損失の計上といった減益要因により」
コストダウンを継続した一方、操業度低下、製品価格下落、電池設備の減損等が減益要因となった。 - FY2023再掲有価証券報告書
「利益につきましては、円安やコストダウンなどの増益要因はありましたが、操業度の低下や固定費の増加により、営業利益は前連結会計年度比29.8％減の297,887百万円」
コストダウンは増益要因として継続して記載されたが、操業度低下・固定費増加により営業利益は減少した。 - FY2022前進有価証券報告書
「利益につきましては、生産高増加に伴い生産関連費用は増加しましたが、操業度益やコストダウン、円安効果などの増益要因により、営業利益は前連結会計年度比35.4％増の424,060百万円」
コストダウンが操業度益・円安効果とともに増益要因となり、営業利益は前年同期比35.4％増となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「利益につきましては、生産高増加に伴い生産関連費用は増加しましたが、操業度益やコストダウン、円安効果などの増益要因により、営業利益は前年同四半期連結累計期間比40.1％増の336,028百万円」
コストダウンが操業度益や円安効果とともに増益要因となり、営業利益は前年同期比40.1％増となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「利益につきましては、生産高増加に伴い生産関連費用は増加しましたが、操業度益やコストダウンなどの増益要因により、営業利益は前年同四半期連結累計期間比68.9％増の222,109百万円」
コストダウンと操業度益が増益要因となり、営業利益は前年同期比68.9％増となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「利益につきましては、生産高増加に伴う操業度益やコストダウン、円安効果などにより、営業利益は前年同四半期連結累計期間比104.7％増の105,069百万円」
コストダウンが操業度益や円安効果とともに増益要因として記載され、営業利益は前年同期比104.7％増となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「製品価格の値下がりや為替変動の影響などの減益要因はあったものの、生産高増加に伴う操業度益やコストダウンなどの増益要因により、営業利益は前連結会計年度比23.7％増の313,240百万円」
コストダウンが操業度益とともに増益要因となり、営業利益が前年同期比23.7％増となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「利益につきましては、製品価格の値下がりや為替変動の影響などの減益要因はあったものの、生産高増加に伴う操業度益やコストダウンなどの増益要因により、営業利益は前年同四半期連結累計期間比19.4％増の239,909百万円、税引前四半期純利益は同18.1％増の239,494百万円、当社株主に帰属する四半期純利益は同20.1％増の176,323百万円となりました。」
コストダウンが操業度益とともに増益要因として示され、営業利益は前年同期比19.4％増となった。 - FY2020再掲有価証券報告書
「コストダウン活動による増益要因はあったものの、操業度低下や製品価格の値下がり、減価償却費の増加に加え、新型コロナウイルス感染症の感染拡大による当社グループ海外生産拠点の稼働停止などの減益要因により」
コストダウン活動を継続したが、操業度低下、価格下落、減価償却費増加等が減益要因となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「利益につきましては、原価低減の取り組みを進め、品種構成における高付加価値品の増加もありましたが、減価償却費の増加、有形固定資産に係る減損損失、為替変動の影響などの減益要因により」
原価低減の取り組みを継続し、高付加価値品の増加もあったが、減価償却費、減損損失、為替変動が減益要因となった。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「利益につきましては、原価低減の取り組みを進め、品種構成における高付加価値品の増加もありましたが、減価償却費の増加、有形固定資産に係る減損損失、為替変動の影響などの減益要因により」
原価低減と高付加価値品の増加を進めたが、減価償却費、減損損失、為替の影響により営業利益は前年同期比12.9％減となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「利益につきましては、製品価格の値下がり、減価償却費の増加などの減益要因はあったものの、品種構成における高付加価値品の増加、原価低減の取り組み及び為替変動の影響などにより、営業利益は前年同四半期連結累計期間比29.9％増の62,550百万円」
原価低減の取り組みが、高付加価値品の増加等とともに営業利益の前年同期比29.9％増に寄与した要因として記載された。 - FY2019前進有価証券報告書
「利益につきましては、需要に対応するための生産関連費用の増加、有形固定資産に係る減損損失などの減益要因はあったものの、操業度益や原価低減の取り組み、減価償却費の減少、新製品の継続的な投入により、営業利益は前連結会計年度比63.4％増の266,807百万円」
原価低減の取り組みが、操業度益や新製品投入等とともに営業利益の前年同期比63.4％増に寄与した要因として記載された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「操業度益や原価低減の取り組み、減価償却費の減少、新製品の継続的な投入により」
原価低減の取り組みを継続し、営業利益の増加要因として記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「操業度益や原価低減の取り組み、新製品の継続的な投入により」
原価低減の取り組みを継続していると記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「原価低減の取り組みと新製品の継続的な投入により」
製品価格の値下がり等への対応として、原価低減を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「これに対して当社グループは、継続的かつ積極的なコストダウンを推進し、売上の拡大や収益性の向上に努めております。」
恒常的な価格低下への対応として、継続的・積極的なコストダウンを推進する方針を再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「原価低減の取り組みと新製品の継続的な投入を推し進めましたが」
製品価格下落等への対応として、原価低減を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「原価低減の取り組みと新製品の継続的な投入を推し進めましたが」
製品価格下落への対応策として、原価低減を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「原価低減の取り組みと新製品の継続的な投入を推し進めましたが」
製品価格下落への対応策として原価低減を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「市場の要求に基づく製品価格の値下がりに追随するために生産コストの引き下げに加えて」
製品価格下落への対応として原価低減を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「原価低減の取り組みと新製品の継続的な投入を推し進めましたが」
原価低減の取り組みを継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「原価低減の取り組みと新製品の継続的な投入を推し進めましたが」
原価低減の取り組みを継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「原価低減の取り組みと新製品の継続的な投入を推し進めましたが」
原価低減の取り組みを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は市場の要求に基づく値下げに追随するために生産コストの引き下げに加えて」
市場からの値下げ要請への対応策として、生産コスト引き下げを明示している。