エネルギー・ヘルスケア・メディカル市場への展開
FY2016に初出。24回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに18社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「「エッジデバイス」、「モビリティ」、「ＩＴインフラ」を当社グループの基盤領域として捉え、「環境」、「ウェルネス」、「３層目事業」を挑戦領域として捉え、事業拡大に向けた取り組みを進めてまいります。」
従来の注力市場を中期方針2027の基盤領域・挑戦領域として再整理し、5つの事業機会を継続的に対象としている。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当連結会計年度に策定した「中期方針2027」では、事業機会を従来の４つから５つへ変更しております。当社グループの基盤領域である「通信」領域を「エッジデバイス」と「ＩＴインフラ」の２つに捉えなおすことで、ＡＩやクラウドなどの技術革新により創出される事業機会をより具体化いたしました。」
従来の4事業機会を、通信をエッジデバイスとITインフラに分けた5事業機会へ再整理した。 - FY2025-H1エナジー・パワーでコンピュータ向け増加とゲーム機・産業機器向け減少が併存有価証券報告書
「当中間連結会計期間は、リチウムイオン二次電池がコンピュータ向けで増加したものの、電源モジュールが産業機器向けで減少したことに加え、リチウムイオン二次電池がゲーム機向けで減少しました。その結果、エナジー・パワーの売上収益は前年同期に比べ8.1％減の83,719百万円となりました。」
電池のコンピュータ向けは増加した一方、産業機器向け電源モジュールとゲーム機向け電池が減少し、エナジー・パワーは前年同期比8.1％減収となった。 - FY2024電池のパワーツール向け減少とエナジー・パワー減収有価証券報告書
「その結果、エナジー・パワーの売上収益は前連結会計年度に比べ23.4％減の164,393百万円となりました。」
前年度まで増加していた電池のパワーツール向け売上が減少し、エナジー・パワーは通期で23.4％減収となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「その結果、エナジー・パワーの売上高は前連結会計年度に比べ18.9％増の214,556百万円となりました。」
電池のパワーツール向け増加が通期で確認され、エナジー・パワー売上高は前年同期比18.9％増となった。 - FY2023-Q3電池のパワーツール向け増加が継続・エナジー・パワー増収有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は、リチウムイオン二次電池がパワーツール向けで大きく増加しました。その結果、エナジー・パワーの売上高は前年同四半期連結累計期間に比べ24.5％増の170,193百万円となりました。」
電池のパワーツール向け増加が継続し、エナジー・パワーの売上高は前年同期比24.5％増となった。 - FY2023-Q2電池のパワーツール向け増加が継続有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、リチウムイオン二次電池がパワーツール向けで大きく増加しました。」
エネルギー分野では、電池事業のパワーツール向け増加が第1四半期に続いて記載された。 - FY2022再定義有価証券報告書
「４つの事業機会（通信、モビリティ、環境、ウェルネス）における社会課題解決の方向性をマテリアリティとして設定しております。」
従来の通信・自動車・エネルギー・ヘルスケアの注力市場が、Vision2030の通信・モビリティ・環境・ウェルネスという4事業機会へ再整理された。 - FY2022-Q3電池のパワーツール向け増加が継続有価証券報告書
「リチウムイオン二次電池がパワーツール向けで増加しました。」
電池事業では、パワーツール向けの売上増加が第2四半期に続いて記載された。 - FY2022-Q1電池のパワーツール向け売上増加有価証券報告書
「リチウムイオン二次電池がパワーツール向けで大きく増加しました。」
電池事業では、従来低調と記載されていたスマートフォン・電動工具向けのうち、当四半期はパワーツール向けが大きく増加した。 - FY2021-Q2電池事業のポートフォリオ見直しに伴うスマートフォン向け減少有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、インダクタがＰＣ向けで増加したものの、リチウムイオン二次電池において事業ポートフォリオ見直しを進めている影響でスマートフォン向けの売上が大きく減少しました。」
エネルギー分野の電池事業について、事業ポートフォリオ見直しを進めている影響でスマートフォン向け売上が大きく減少したと記載された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「本社研究開発部門では、新規事業創出に向けて、特に通信、自動車、エネルギー、メディカル・ヘルスケア、ＩｏＴ市場向けの新技術・新商品、ならびに当社グループの事業を幅広く支える基盤技術の開発を行っております。」
通信・自動車に加え、エネルギー、メディカル・ヘルスケア、IoTを新規事業・研究開発の対象として再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は、高周波コイルがスマートフォン向けやＰＣ向けで増加したもののリチウムイオン二次電池が電動工具向けやスマートフォン向けで振るいませんでした。」
エネルギー分野の電池事業について、電動工具向け・スマートフォン向けが低調な状況を再確認している。 - FY2020-Q2電池事業の一部用途で需要低下有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、リチウムイオン二次電池がスマートフォン向けや電動工具向けで振るわず」
エネルギー分野の電池事業について、スマートフォン向けおよび電動工具向けの需要が低調だった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「2017年９月に取得が完了したリチウムイオン二次電池の売上計上により」
取得済みの電池事業が売上高に継続的に寄与していることを再確認している。新たな取得・完了等のマイルストーンはない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「2017年９月に取得が完了したリチウムイオン二次電池の売上計上により」
取得済みの電池事業が売上高に継続的に寄与していることを記載している。新たな取得・完了等のマイルストーンはない。 - FY2018前進有価証券報告書
「2017年９月１日にソニー株式会社からの電池事業の譲渡取引を完了しました。ソニー株式会社の高い技術力に加え、当社の顧客基盤とマーケティング力を活用するとともに、積層セラミックコンデンサなどで培った生産技術を導入し、本事業をエネルギー分野の中核事業に育成していきます。」
電池事業の取得完了後、ソニーの技術力、当社の顧客基盤・マーケティング力、生産技術を組み合わせてエネルギー分野の中核事業へ育成する段階に進んでいる。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上高は、平成29年９月１日にソニー株式会社から取得が完了したリチウムイオン二次電池が加わったことや為替変動（前年同四半期連結累計期間比５円03銭の円安）の影響もあり、前年同四半期連結累計期間比19.3％増の1,033,145百万円となりました。」
ソニーから取得したリチウムイオン二次電池が連結業績に加わり、エネルギー分野への展開が事業実績として現れている。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「今回の買収を海外におけるヘルスケア・メディカル分野進出の足がかりと位置づけ、Vios社の有する技術やノウハウと海外病院ネットワークを有効活用し、さらなる事業拡大に向けて取り組んでまいります。」
Vios社の買収を海外ヘルスケア・メディカル分野への進出の足がかりと位置付け、技術・ノウハウと海外病院ネットワークを活用する具体策が示された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「すでに事業実績のある自動車に加え、エネルギー、ヘルスケア・メディカル分野を今後当社が注力していく市場として、新たなビジネスモデルや顧客価値を創出することにより、市場の多様化と成長を図ってまいります。」
自動車に加えてエネルギー、ヘルスケア・メディカルを注力市場とする方針を再確認している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「今回の買収で、従来の製品ラインアップにIPDiA社のシリコンキャパシタを加え、当社の得意とする通信市場はもとより、自動車産業、医療機器向け市場におけるコンデンサ事業の強化、拡大を図ってまいります。」
IPDiA社買収により、医療機器市場を含むコンデンサ事業の強化・拡大に向けた具体的な手段が加わった。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「高い技術力とグローバルでの事業展開に経験と実績のあるソニーグループの電池事業を譲り受け、当社グループのエネルギー分野の中核事業として成長・拡大をさせていくことを目的としています。」
ソニーグループの電池事業について、意向確認書段階から平成28年10月31日の確定契約締結へ進展した。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「高い技術力とグローバルでの事業展開に経験と実績のあるソニーの電池事業を譲り受け、当社グループのエネルギー分野の中核事業として成長・拡大をさせていくことを目的としています。」
エネルギー分野への展開について、ソニーの電池事業譲受という具体的な案件に進展している。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後はこれら市場へのさらなる価値提供に加え、エネルギー市場やヘルスケア・メディカル市場への新規アプリケーションにも注力してまいります。」
モバイル通信・自動車に加え、エネルギー、ヘルスケア・メディカルを新規アプリケーション領域としている。