Komori
日本抵抗器製作所(6977)・リスク再掲

半導体・電子部品供給不足と原材料価格高騰による原価上昇

FY2021-Q2に初出。17回の記載のうち12回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021-Q3。直近の記載はFY2026-H1。

17記載
6年にわたる
3うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化悪化FY2021-Q3 – FY2023悪化FY2024-H1 – FY2025-H12021: 220212022: 320222023: 420232024: 320242025: 120252026: 42026
同じテーマの他社

日本抵抗器製作所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値(2022年)より1年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。155社中99社が悪化側に。

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに51社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている173社のうち14社を表示しています。上の文は173社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「利益面では資源・エネルギー価格の高止まり、物価上昇に伴いコスト上昇の動きが継続している一方で」

    資源・エネルギー価格の高止まりや物価上昇に伴うコスト上昇が継続している一方、販売価格への転嫁や生産性向上・経費削減による原価低減に努めたと記載している。
  2. FY2025-H1悪化有価証券報告書

    「また、利益面では売上高の減少による減益に加え、資源・エネルギー価格の高止まりによるコスト上昇の動きが継続していること、また、前期に操業開始したタイ国の生産拠点における生産体制構築に伴う費用が引き続き発生していることなどにより、営業損失は145百万円(前年同期は営業損失51百万円)、経常損失は172百万円(前年同期は経常損失16百万円)」

    資源・エネルギー価格の高止まりによるコスト上昇が継続し、タイ国生産拠点の生産体制構築費用も加わって営業損失・経常損失が前年同期から拡大している。
  3. FY2024-H1悪化有価証券報告書

    「また、利益面では売上高の減少に伴う減益に加え、資源・エネルギー価格、原材料価格の上昇によるコスト増加、タイ国における生産拠点の稼働準備に伴う諸費用が発生していることなどにより」

    資源・エネルギー価格及び原材料価格の上昇によるコスト増加が続き、タイ国の生産拠点の稼働準備費用も加わって営業損失・経常損失の要因となっている。
  4. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「また、利益面では売上高の減少による減益に加え、資源・エネルギー価格の高止まりなどによるコスト上昇の動きが継続しており」

    資源・エネルギー価格の高止まりなどによるコスト上昇が継続し、減収とともに営業利益の悪化要因となっている。
  5. FY2023悪化有価証券報告書

    「また、燃料・原材料価格の高騰に加え、物流コスト上昇、円安による海外生産コスト上昇など製造業を取り巻く環境としましてはコスト上昇が避けられない状況となっております。」

    燃料・原材料価格高騰、物流コスト上昇、円安による海外生産コスト上昇が継続し、製造原価は前期比2.1%増となり、利益減少に影響している。
  6. FY2023-Q3悪化有価証券報告書

    「利益面では、半導体装置用電子機器の売上高が減少したこと、原材料価格や人件費高騰によるコスト増加が影響し、粗利益率は低下しました。」

    原材料価格、人件費、海外設備投資、賃上げ、人員増加、広告宣伝費及び出張旅費の増加が重なり、営業利益が前年同期比54.5%減となる形でコスト上昇の影響が表れている。
  7. FY2023-Q2悪化有価証券報告書

    「利益面においては、売上は増加しましたが、原材料価格や人件費の高騰により原価が増加し、粗利益率が低下しました。」

    原材料価格・人件費の高騰により原価が増加し、粗利益率が低下する形でコスト上昇が当期業績に表れている。
  8. FY2023-Q1悪化有価証券報告書

    「また、利益面では、売上高は前年同四半期比増加しましたが、売上原価については、原材料価格や人件費高騰によるコスト上昇により、原価の増加率が売上高の増加率を上回りました。」

    原材料価格及び人件費の高騰により原価が上昇し、原価の増加率が売上高の増加率を上回る影響が実際の業績に表れている。
  9. FY2022悪化有価証券報告書

    「売上原価は、売上高増加に伴い製造原価が増加したことや原材料価格の上昇により、前連結会計年度に比べ15.4%増の5,524百万円となりました。」

    供給不足に加え、原材料価格上昇と輸送量増加・原油価格高騰による運賃増加が売上原価・販管費の上昇として表れている。
  10. FY2022-Q3悪化有価証券報告書

    「利益面では、原材料価格の高騰、物流コストの上昇、円安による海外生産コスト上昇の影響はありますが」

    原材料価格高騰、物流コスト上昇、円安による海外生産コスト上昇が続く一方、価格転嫁が進んだ一部製品では粗利益率が改善している。
  11. FY2022-Q1悪化有価証券報告書

    「また、今回の軍事侵攻に端を発して半導体需給がさらに逼迫すると同時に、エネルギー価格や原材料価格がより一層高騰することが懸念されております。」

    半導体需給の逼迫に加え、エネルギー価格・原材料価格のさらなる高騰が懸念され、調達・製造コスト上昇リスクが拡大している。
  12. FY2021悪化有価証券報告書

    「売上原価は、売上高増加に伴い製造原価が増加したことや原材料価格の上昇により、前連結会計年度に比べ11.9%増の4,787百万円となりました。」

    半導体不足に加え、原材料価格、輸送費、航空貨物運賃の上昇が重なり、売上原価は前期比11.9%増加している。
  13. FY2021-Q3悪化有価証券報告書

    「また、世界的な半導体不足や東南アジアでの新型コロナウイルス感染症拡大による工場停止に伴い、サプライチェーンが寸断され、自動車業界を中心に生産が大きく減少しました。」

    半導体不足と東南アジアの工場停止がサプライチェーン寸断、自動車生産減少、原材料入手困難として同時に表れており、供給不足による影響が拡大している。
  14. FY2021-Q2初出有価証券報告書

    「世界的な半導体電子部品の供給不足により、調達コストが上昇し、また、非鉄金属や原油価格の上昇により、原材料価格が高騰し、原価率が上昇しました。」

    世界的な半導体・電子部品の供給不足、非鉄金属・原油価格の上昇が調達コスト・原材料価格を押し上げ、原価率の上昇として実際の業績に表れている。
一緒に動いた変遷

「新興国景気下振れと欧州情勢の不安定さ」は、この変遷が動いた17回のうち7回、同じ書類で同じ向きに動きました。

776555★123456
  1. ★この変遷
  2. 1新興国景気下振れと欧州情勢の不安定さ7回
  3. 2半導体市況の減速による利益下押し7回
  4. 3部品原材料値上げ・輸送費・円安によるコスト上昇6回
  5. 4為替変動による損益・純資産への影響5回
  6. 5投資有価証券の市場価格変動リスク5回
  7. 6半導体・電子部品の調達リードタイム長期化5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
日本抵抗器製作所の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-13の業績予想の修正で、「悪化」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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