創エネルギー・蓄エネルギー・省エネルギーの総合展開
FY2016に初出。19回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
- FY2022再掲有価証券報告書
「電力自由化に伴うデマンドレスポンスや分散型電源構築、VPP制御等、事業領域の拡大に向けた技術開発にも取り組み、トータルエネルギーソリューションビジネスの構築に努めています。」
太陽光発電、蓄電池、エネルギーマネジメントに加え、VPPや分散型電源を含むトータルエネルギーソリューションの構築方針を継続している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「事業損失は、減収の影響に加え、スマートエナジー事業において有形固定資産及びのれん等の減損損失11,518百万円を計上したことにより、前連結会計年度の10,965百万円に比べ12,987百万円増加し、23,952百万円となりました。」
スマートエナジー事業は販売減に加えて11,518百万円の減損損失を計上し、事業損失が109億65百万円から239億52百万円へ拡大した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「事業損失は、減収の影響に加え、スマートエナジー事業において有形固定資産及びのれん等の減損損失11,518百万円を計上したことにより、前第3四半期連結累計期間の7,417百万円に比べ13,457百万円増加し、20,874百万円となりました。」
生活・環境の売上高は15.5％減少し、太陽光発電システム等の販売減に加えて11,518百万円の減損損失を計上したため、事業損失が前年同期比で拡大した。 - FY2021-Q2半期減収・損失拡大有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の売上高は、前第2四半期連結累計期間の37,829百万円と比較し、9,493百万円（25.1％）減少の28,336百万円となりました。主に、スマートエナジー事業（注）における太陽光発電システム等の販売減により、減収となりました。事業損失は、減収の影響により、前第2四半期連結累計期間の5,058百万円に比べ2,352百万円増加し、7,410百万円となりました。」
太陽光発電システム等の販売減により、生活・環境の売上高は25.1％減少し、事業損失は5,058百万円から7,410百万円へ拡大した。 - FY2021-Q1四半期減収・損失拡大有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間の生活・環境の売上高は、前第1四半期連結累計期間の16,866百万円と比較し、4,504百万円（26.7％）減少の12,362百万円となりました。主に、スマートエナジー事業（注）における太陽光発電システム等の販売減により、減収となりました。事業損失は、減収の影響により、前第1四半期連結累計期間の2,555百万円に比べ1,279百万円増加し、3,834百万円となりました。」
太陽光発電システム等の販売減により生活・環境の売上高は26.7％減少し、事業損失は2,555百万円から3,834百万円へ拡大した。 - FY2020前進有価証券報告書
「当期においては世界初となるクレイ型リチウムイオン蓄電池の開発・製造に成功し、低コストで安全性の高い製品の量産に今後取り組む予定です。」
創エネルギー・蓄エネルギー・省エネルギーの展開において、クレイ型リチウムイオン蓄電池の開発・製造成功という具体的な進展が示された。生活・環境の事業損失も前年の670億16百万円から111億98百万円へ縮小した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「事業損失は、前第3四半期連結累計期間の63,894百万円に比べ56,554百万円改善し、7,340百万円となりました。ソーラーエネルギー事業において、前第3四半期連結累計期間に計上した52,313百万円のポリシリコン原材料に関する長期購入契約の和解費用等の影響がなくなったことに加え、同事業の採算改善が進んだことによるものです。」
生活・環境は売上高も5.9％増加し、事業損失が大幅に縮小した。前年同期の一時費用の反動に加え、ソーラーエネルギー事業の採算改善が進展したと記載されている。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「事業損失は、1,402百万円改善し4,996百万円となりました。蓄電池等の研究開発費は増加したものの、前期に実施した構造改革の効果によりソーラーエネルギー事業の採算が改善しました。」
生活・環境の事業損失が前年同期比1,402百万円改善し、前期に実施した構造改革の効果によるソーラーエネルギー事業の採算改善が記載された。ただし、なお4,996百万円の事業損失である。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間の生活・環境の売上高は、前第1四半期連結累計期間の18,692百万円と比較し、899百万円(4.8％)減少の17,793百万円となりました。一方、事業損失は425百万円縮小し、2,590百万円となりました。これはソーラーエネルギー事業において、売上は減少したものの、前事業年度までに実施した構造改革により、原価低減が進んだことによるものです。」
ソーラーエネルギー事業の売上は減少したが、前事業年度までの構造改革による原価低減により、生活・環境の事業損失は前年同期比で425百万円縮小した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「生活・環境の売上高は、前連結会計年度の112,212百万円と比較し、32,098百万円（28.6％）減少の80,114百万円となりました。事業損失は、前連結会計年度の55,492百万円に比べ11,524百万円拡大し、67,016百万円となりました。」
ソーラーエネルギー事業の減収に加え、ポリシリコン長期購入契約の和解費用・評価損等52,313百万円を計上し、生活・環境の損失が拡大した。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の生活・環境の売上高は、ソーラーエネルギー事業の売上減により前第3四半期連結累計期間の79,747百万円と比較し、21,235百万円(26.6％)減少の58,512百万円となりました。」
ソーラーエネルギー事業の減収に加え、ポリシリコン関連の和解費用・評価損等により、生活・環境の事業損失は2,597百万円から63,894百万円へ拡大した。 - FY2019-Q2四半期業績悪化有価証券報告書
「ソーラーエネルギー事業の売上が減少したことに加え、研究開発費が増加したことから、当レポーティングセグメントは前第2四半期連結累計期間に比べ減収、事業損失となりました。」
生活・環境の売上高は前年同期比22.7％減の40,805百万円、事業利益は592百万円の損失から6,398百万円の損失へ悪化した。ソーラーエネルギー事業の減収と研究開発費の増加が要因として記載されている。 - FY2019-Q1四半期業績悪化有価証券報告書
「ソーラーエネルギー事業の売上が減少したことにより、当レポーティングセグメントは前第1四半期連結累計期間に比べ減収となりました。事業利益は、減収及び研究開発費の増加等により、事業損失となりました。」
生活・環境の売上高は前年同期比24.0％減、事業利益は13億10百万円の利益から30億15百万円の損失へ悪化した。ソーラーエネルギー事業の減収と研究開発費の増加等が要因として記載されている。 - FY2019-Q1四半期業績悪化有価証券報告書
「ソーラーエネルギー事業の売上が減少したことにより、当レポーティングセグメントは前第1四半期連結累計期間に比べ減収となりました。事業利益は、減収及び研究開発費の増加等により、事業損失となりました。」
生活・環境の売上高は前年同期比24.0％減、事業利益は13億10百万円の利益から30億15百万円の損失へ悪化した。ソーラーエネルギー事業の減収と研究開発費の増加等が要因として記載されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「「環境・エネルギー市場」においては、太陽光発電システムや燃料電池による創エネルギー事業や、蓄電ユニットによる蓄エネルギー事業に加え、発電や蓄えた電力を無駄なく活かすエネルギーマネジメントシステムによる事業拡大に取り組んでいます。」
創エネルギー、蓄エネルギー、エネルギーマネジメントを組み合わせた展開を継続している。米国事業縮小や国内売上減の一方、蓄電・エネルギーマネジメント及びトータルエネルギーソリューションへの領域拡大も記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「ソーラーエネルギー事業において米国事業を縮小したことにより、当レポーティングセグメントの売上高は前第2四半期連結累計期間に比べ減少しました。事業利益は原価低減に努めた結果、改善したものの、減収及び研究開発費の増加を主因に事業損失となりました。」
米国事業の縮小、減収及び事業損失が続く一方、原価低減による事業利益の改善も記載されている。 - FY2018-Q1後退有価証券報告書
「ソーラーエネルギー事業において米国事業を縮小したことにより、当レポーティングセグメントの売上高は前第1四半期連結累計期間に比べ減少したものの、事業損失は原価低減により縮小しました。」
創エネルギー事業の展開について、米国事業を縮小した一方、原価低減により事業損失を縮小したと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「創った電力の自家消費の高まりに対応し、太陽電池モジュールの変換効率の向上や高効率な燃料電池システムの市場投入、並びに大型蓄電池の販売拡大に努めます。」
創エネルギー、蓄エネルギー及び省エネルギーを組み合わせた事業展開を、製品性能向上や蓄電池拡販などの施策とともに継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「太陽光発電システムや燃料電池による創エネルギー、蓄電ユニットによる蓄エネルギー、エネルギーマネジメントシステムによる省エネルギー事業の拡大に取り組んでいます。」
発電、蓄電、エネルギーマネジメントを組み合わせた事業領域の拡大を掲げている。