Komori
京セラ(6971)・施策再定義

重点市場向け研究開発とハードウェア・ソフトウェア融合

FY2016に初出。12回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。

12記載
11年にわたる
1うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2018前進FY2019 – FY20232016: 120162017: 120172018: 120182019: 220192020: 120202021: 120212022: 120222023: 120232024: 020242025: 120252026: 22026
同じテーマの他社
重点成長・育成分野の選定による事業創出103社が書いているテーマ・逆風0社・追い風108社

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに14社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている103社のうち14社を表示しています。上の文は103社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026再定義有価証券報告書

    「このように、当社の研究開発活動は広範な領域に及びますが、研究開発人材、活動、投資を、ROI(投資利益率)の高いコア領域や早期の事業化が見込まれる開発テーマに集中的に配分することとし、研究開発活動の実効性向上を図っています。」

    重点市場向けの広範な研究開発を継続しつつ、ROIの高いコア領域と早期事業化が見込まれるテーマへ人材・投資を集中する方針へ具体化した。
  2. 2026-04-30前進決算説明資料

    「先端半導体・AI周辺領域ビジネス」

    重点市場向け研究開発とハードウェア・ソフトウェア融合について、先端半導体・AI周辺領域を重点事業として整理し、製品群・顧客基盤を活用した拡大方針を具体化した。
  3. FY2025再掲有価証券報告書

    「具体的には5Gや6G、次世代光通信、高度道路交通システム、エネルギーデバイス及びエネルギーマネジメント、デジタルヘルスケア等での事業機会獲得に向けて、国内外の研究開発拠点の再編を通じた技術力や人材育成の強化、及び社内外の連携強化による新技術、新製品開発に努めています。」

    5G・6G、次世代光通信、ITS、エネルギー、デジタルヘルスケアを対象とする研究開発と、国内外拠点再編・社内外連携を継続している。
  4. FY2023前進有価証券報告書

    「具体的には、5Gや6G、次世代光通信、高度道路交通システム、エネルギーマネジメント、デジタルヘルスケア等での事業機会獲得に向けて、国内の研究開発拠点の再編を通じた技術力や人材育成の強化、及び社内外の連携強化による新技術、新製品開発に努めています。」

    研究開発の対象を5G・6G、次世代光通信、高度道路交通システム、エネルギーマネジメント、デジタルヘルスケアへ広げ、国内拠点再編と社外連携を進めている。新たな海外研究開発拠点の設立にも取り組んでいる。
  5. FY2022前進有価証券報告書

    「研究開発体制を材料、デバイス、ソリューション、生産技術の4分野に再編し、グループ内外の経営リソースの一層の活用による開発力の強化及びスピードアップ、並びに人材育成に努め、事業領域の拡大を図ります。」

    重点市場向け研究開発について、開発体制を4分野に再編し、グループ内外の資源活用と開発スピード向上を具体化した。研究開発費も84,123百万円へ11.5%増加した。
  6. FY2021前進有価証券報告書

    「同社のデバイスと、当社の幅広いシステム及びソリューション技術を組み合わせた垂直統合戦略により、各種システムの開発を進め、車載や通信、医療分野等、幅広い市場へ同技術の応用展開を図ります。」

    研究開発とハードウェア・ソフトウェア融合について、Soraa Laser DiodeのGaNデバイスと京セラのシステム・ソリューション技術を組み合わせる垂直統合戦略を示した。
  7. FY2020前進有価証券報告書

    「これらの取り組みにより、ソニー㈱とライオン㈱との協業で、子供用歯ブラシ「Possi」を開発しました。」

    研究開発体制の再編、みなとみらいリサーチセンター設立、社外協業の成果として、ソニー及びライオンとの協業による新製品開発を具体化した。
  8. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費は、前第1四半期連結累計期間の16,713百万円から2,153百万円(12.9%)増加し、18,866百万円となりました。主に研究開発体制の強化を目的として、横浜みなとみらい21地区にみなとみらいリサーチセンターを設立したことによるものです。」

    みなとみらいリサーチセンターの設立が実現し、研究開発体制の強化として具体化した。研究開発費は前年同期比12.9%増加した。
  9. FY2019前進有価証券報告書

    「また、みなとみらいにシステム・ソフト開発を担う中核研究拠点を設置するなど、研究体制の再編にも取り組んでおり、各研究拠点の連携強化による研究開発を加速します。」

    重点4市場及びIoT・AI・ロボット関連の研究開発に加え、みなとみらいの中核研究拠点設置と研究体制再編を具体化した。
  10. FY2018再掲有価証券報告書

    「特に今後の成長が見込まれる「情報通信市場」、「自動車関連市場」、「環境・エネルギー市場」、並びに「医療・ヘルスケア市場」における付加価値の高い新技術、新製品の研究開発に注力しています。」

    重点4市場への研究開発集中と、IoT、AI、ロボット等を活用した技術・製品開発を継続している。
  11. FY2017再掲有価証券報告書

    「特に今後の成長が見込まれる「情報通信市場」、「自動車関連市場」、「環境・エネルギー市場」並びに「医療・ヘルスケア市場」における付加価値の高い新技術、新製品の研究開発に注力しています。」

    重点4市場への研究開発と、IoTを背景としたソフト開発強化を引き続き研究開発の中心に据えている。
  12. FY2016初出有価証券報告書

    「特に今後の成長が見込まれる「情報通信市場」、「自動車関連市場」、「環境・エネルギー市場」並びに「医療・ヘルスケア市場」における付加価値の高い新技術、新製品の研究開発に注力しています。また、IoT(Internet of Things)の拡大により新たな事業機会の創出が見込まれることから、ハードウェア主体の既存ビジネスにソフトウェアを融合させるためのソフト開発強化に取り組んでいます。」

    重点4市場への研究開発と、IoTを契機としたソフトウェア開発強化を明示している。
一緒に動いた変遷

「生産体制の最適化・能力拡大と原価低減」は、この変遷が動いた12回のうち6回、同じ書類で同じ向きに動きました。

665554★123456
  1. ★この変遷
  2. 1生産体制の最適化・能力拡大と原価低減6回
  3. 2通信機器事業の製品戦略・構造改革6回
  4. 3情報機器事業のドキュメントソリューション化5回
  5. 4電動工具市場への進出と産業・自動車用部品の事業領域拡大5回
  6. 5翌年度の設備投資・研究開発投資の拡大5回
  7. 6高成長・高収益企業を目指す4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
京セラの次の決算発表は2026-11-02の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-04-30の決算説明資料で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
重点市場向け研究開発とハードウェア・ソフトウェア融合|京セラ(6971)の変遷 | Komori