ローム（6963）・リスク再掲
研究開発の遅延・新製品の市場受容リスク
FY2016に初出。6回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
6記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
研究開発遅延による新製品投入遅れリスク72社が書いているテーマ・逆風72社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。22社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに44社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている72社のうち14社を表示しています。上の文は72社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「科学的根拠に基づくエンゲージメント向上、社内外の有機的な連携や協力によるエンパワーメントの拡大、不断のテーマ見直しを行うことで、時代とニーズを先取りするアクティブな研究開発を展開します。」
研究開発の遅延・市場受容リスクに対し、人財、社内外連携、テーマ見直し、大学との共同研究、CVCを組み合わせる対応を再確認している。 - FY2024対処有価証券報告書
「多様な人財を獲得しつつエンゲージメントを高め、社内外の有機的な連携や不断のテーマ見直しを行うことで、時代とニーズを先取りするアクティブな研究開発を展開します。」
研究開発の遅延・市場受容リスクへの対応として、多様な人財、テーマ見直し、大学との共同研究、CVC、社内外連携を組み合わせる方針を具体化している。 - FY2022対処有価証券報告書
「具体的には、研究開発部門のリソースの50％を注力する現有技術分野に配分し、注力市場のうち新技術が必要なところや、技術は同じでも異なる市場に適用するところへは各々20％ずつを、残りの10％については新技術を使った新市場に配分する予定です。社内でカバーしにくい分野は社外との協業も行います。」
研究開発の遅延・市場受容リスクへの対応として、今後5年程度の売上拡大テーマと新技術・新市場へのリソース配分比率、社外協業、大学・研究機関との連携、CVCを具体的に記載している。 - FY2020研究開発費比率を更新有価証券報告書
「２０２０年３月期の研究開発費は連結売上高の約９％を占めています。」
研究開発活動の遅延・市場受容リスクを再掲し、研究開発費の連結売上高比率を約9％として更新している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「２０１９年３月期の研究開発費は連結売上高の約１０％を占めています。この研究開発活動において、例えば新製品開発のための技術力、開発力等の不足により、計画が大幅に遅れることで、市場への投入のチャンスを逸する可能性があります。」
研究開発費の規模を連結売上高の約10％と開示し、開発力不足による遅延や市場投入機会逸失のリスクを再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「２０１６年３月期の研究開発費は連結売上高の約１２％を占めています。この研究開発活動において、例えば新製品開発の為の技術力、開発力等の不足により、計画が大幅に遅れることで、市場への投入のチャンスを逸する可能性があります」
研究開発費の規模を約12％と示した上で、開発遅延や市場での受容不足をリスクとしている。