自然災害・事故災害による生産能力への影響
FY2016に初出。9回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。132社中32社が悪化側に。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループは、地震・風水害などの自然災害、火災などの事故災害等、予期しない事象を想定して、生産能力への影響度合いを最小限に止めるべく、「総合リスク管理委員会」を設置し」
自然災害・事故災害・感染症による生産、調達及び出荷への影響可能性と、総合リスク管理委員会による対応を継続している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「2023年６月に発生した局地的な豪雨による当社設備の損害に対して、その修繕費用等の見積額を災害損失引当金繰入額として特別損失に計上しております。」
自然災害・事故災害による生産設備への影響が、2023年6月の局地的豪雨による設備損害として実際に発生し、災害損失引当金繰入額101百万円を計上している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「また、治療方法が確立されていない感染症が流行した場合、従業員の安全を確保するために事業活動を停止する可能性があります。加えて、各国政府や地方自治体の要請等により工場の操業を一時的に停止することや、サプライチェーンの分断により資材の調達や製品の出荷に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害・感染症による従業員、安全、生産、調達及び出荷への影響可能性を、リスクとして継続開示している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のワクチンが実用化されたものの、同感染症再拡大の収束は見通せず、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
感染症リスクについて、再拡大の収束が見通せない状況が続き、マーケット及びサプライチェーンの変化として実際の事業環境に影響している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の感染拡大やグローバル競争の激化によるマーケット及びサプライチェーンの変化に迅速に対応してまいります。」
感染症拡大に伴うマーケット及びサプライチェーンの変化が、当期の対応課題として実際に発生している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における世界経済は、新型コロナウイルス感染症の世界的な拡大を背景に、各地域個人消費が落ち込むとともに、サプライチェーンの混乱が生じ、景気は大きく減速しました。」
従来、感染症を含む災害リスクとして整理していたリスクについて、世界的な感染拡大、個人消費の落ち込み、サプライチェーン混乱として実際の事業環境への影響が発生している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループは、地震・風水害などの自然災害、火災などの事故災害等、予期しない事象を想定して、生産能力への影響度合いを最小限に止めるべく、「総合リスク管理委員会」を設置し、リスク管理体制の強化に努めております。」
従来の自然災害・事故災害リスクに加え、感染症を含む「災害・感染症等によるリスク」へ対象範囲が広がっている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、地震・風水害などの自然災害、火災などの事故災害等、予期しない事象を想定して、生産能力への影響度合いを最小限に止めるべく、「総合リスク管理委員会」を設置し、リスク管理体制の強化に努めております。」
自然災害・事故災害による生産能力への影響と、総合リスク管理委員会による対応を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、地震・風水害などの自然災害、火災などの事故災害等、予期しない事象を想定して、生産能力への影響度合いを最小限に止めるべく、「総合リスク管理委員会」を設置し、リスク管理体制の強化に努めております。」
リスク管理委員会による事前対応を行うが、重要生産設備への災害影響を完全に防止・軽減できる保証はないとしている。