バイオ関連事業の事業化とDNAチップ研究所との協業
FY2016に初出。25回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-04-30。
エンプラスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。8社中2社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- 2026-04-30悪化業績予想の修正
「遺伝子検査用製品は、米国のライフサイエンス市場の低迷による顧客の在庫調整の影響で低調に推移したものの、一部量産品の生産終了に伴う一時的な販売増加により売上高は増加しました。」
Life Science事業では顧客の在庫調整による製品販売の低調が続いている一方、一部量産品の生産終了に伴う一時的な販売増加が記載されている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「遺伝子検査用製品は、一部既存顧客からの受注の増加および新規量産品の立ち上げにより売上高は好調に推移しました。引き続きコスト構造の見直しによる収益性の改善を進めてまいります。この結果、当中間連結会計期間の売上高は1,471百万円（前年同期比16.7％増）、セグメント営業利益は196百万円（前年同期は337百万円のセグメント営業損失）となりました。」
Life Science事業では既存顧客からの受注増加、新規量産品の立ち上げにより増収となり、前年同期の営業損失から196百万円の営業利益へ転換した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「遺伝子検査用製品は、顧客の生産調整が継続し、売上高は低調に推移しました。来期以降、新製品の量産立ち上げは予定しているものの、顧客の生産調整が長引く見通しであることから、抜本的なコスト構造の見直しによる収益改善を進め、来期黒字化を目指してまいります。」
Life Science事業は顧客の生産調整が続き、売上高1,853百万円、セグメント営業損失893百万円となった。一方、新製品の量産立ち上げとコスト構造見直しを進め、来期黒字化を目指す方針を示している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「遺伝子検査用製品は、顧客の生産調整が継続し、売上高は低調に推移しました。今後はコスト構造の見直し及び高機能・高付加価値デバイスに特化した提案を加速させ、収益改善を進めてまいります。なお、当該Life Science事業には、新規分野への先行投資や新事業開発が含まれております。この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は1,260百万円（前年同期比27.7％減）、セグメント営業損失は681百万円（前年同期は165百万円のセグメント営業損失）となりました。」
Life Science事業は顧客の生産調整が継続し、売上高が前年同期比27.7％減、セグメント営業損失が165百万円から681百万円へ拡大した。収益改善策としてコスト構造の見直しと高機能・高付加価値デバイスへの特化を明示している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「遺伝子検査用製品は、顧客の生産調整により売上高は低調に推移したものの、今後も遺伝子検査市場の拡大に合わせて、主要顧客からの既存量産製品と新規プロジェクトの受注、新規顧客開拓、新製品の開発に注力する事で、当社の売上高も堅調に推移すると見込んでおります。なお、当該Life Science事業には、新規分野への先行投資や新事業開発が含まれております。この結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は608百万円（前年同期比23.0％減）、セグメント営業損失は356百万円（前年同期は107百万円のセグメント営業損失）となりました。」
Life Science事業は顧客の生産調整により減収となり、セグメント営業損失も107百万円から356百万円へ拡大した。一方、既存量産製品・新規プロジェクトの受注、新規顧客開拓、新製品開発への注力方針は継続している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「遺伝子検査用製品は、既存顧客からの受注が好調に推移し、売上高は過去最高となりました。今後も遺伝子検査市場の拡大に合わせて、主要顧客からの既存量産製品と新規プロジェクトの受注、新規顧客開拓、新製品の開発に注力する事で、当社の売上高も堅調に推移すると見込んでおります。なお、当該Life Science事業には、新規分野への先行投資や新事業開発が含まれております。この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は2,524百万円（前年同期比40.2％増）、セグメント営業損失は258百万円（前年同期は960百万円のセグメント営業損失）となりました。」
Life Science事業で売上高が過去最高となり、前年同期比40.2％増の2,524百万円となった。セグメント営業損失も前年同期の960百万円から258百万円へ縮小し、既存量産製品・新規プロジェクトの受注、新規顧客開拓、新製品開発を継続している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「遺伝子検査用製品は、既存顧客及び新規顧客からの受注が増加し、売上高は過去最高となりました。今後も遺伝子検査市場の拡大に合わせて、主要顧客からの既存量産製品と新規プロジェクトの受注、新規顧客開拓、新製品の開発に注力する事で、当社の売上高も堅調に推移すると見込んでおります。なお、当該Life Science事業には、新規分野への先行投資や新事業開発が含まれております。この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は1,742百万円（前年同期比45.0％増）、セグメント営業損失は165百万円（前年同期は668百万円のセグメント営業損失）となりました。」
Life Science事業で売上高が過去最高となり、前年同期比45.0％増の1,742百万円へ増加した。セグメント営業損失も668百万円から165百万円へ縮小している。既存量産製品・新規プロジェクトの受注、新規顧客開拓、新製品開発を今後の施策として明示している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「遺伝子検査用製品は、既存顧客及び新規顧客からの受注が増加し、売上は好調に推移しました。今後も遺伝子検査市場の拡大に合わせて、新規顧客開拓、新製品の開発に注力する事で、当社の売上も堅調に推移すると見込んでおります。なお、当該Life Science事業には、新規分野への先行投資や新事業開発が含まれております。この結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は790百万円（前年同期比37.8％増）、セグメント営業損失は107百万円（前年同期は374百万円のセグメント営業損失）となりました。」
Life Science事業で既存顧客・新規顧客からの受注が増加し、売上高は前年同期比37.8％増の790百万円、セグメント営業損失は374百万円から107百万円へ縮小した。新規顧客開拓と新製品開発を今後の施策として明示している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「遺伝子検査用製品は、既存顧客及び新規顧客からの受注が増加したことにより、売上は好調に推移しました。なお、当該Life Science事業には、新規分野への先行投資や新事業開発が含まれております。この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は1,801百万円（前年同期比34.5％増）、セグメント営業損失は960百万円（前年同期は1,122百万円のセグメント営業損失）となりました。」
Life Science事業で既存顧客・新規顧客からの受注が増加し、売上高は34.5％増加、セグメント営業損失は1,122百万円から960百万円へ縮小した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「遺伝子検査用製品は、既存顧客及び新規顧客からの受注が増加したことにより、売上は好調に推移しました。なお、当該Life Science事業には、新規分野への先行投資や新事業開発が含まれております。この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は1,201百万円（前年同期比45.8％増）、セグメント営業損失は668百万円（前年同期は785百万円のセグメント営業損失）となりました。」
Life Science事業で既存顧客・新規顧客からの受注が増加し、売上高が45.8％増加、セグメント営業損失も785百万円から668百万円へ縮小した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「遺伝子検査用製品は、引き続き販売が好調に推移したものの、前第４四半期連結会計期間に好調だった試作品の受注が一服しました。なお、当該Life Science事業には、新規分野への先行投資や新事業開発が含まれております。この結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は573百万円（前年同期比47.9％増）、セグメント営業損失は374百万円（前年同期は409百万円のセグメント営業損失）となりました。」
バイオ関連事業がLife Science事業として独立した成長事業に位置付けられ、新規分野への先行投資・新事業開発を含む事業領域として明示された。売上高は増加し、セグメント営業損失も前年同期から縮小している。 - FY2020後退有価証券報告書
「2020年５月29日の取締役会にて、当該資本業務提携に基づく業務提携を解消し、かつ、当社が保有するＤＮＡチップ研究所株式を順次市場売却等の方法により処分することにより、当該資本業務提携に基づく資本提携を解消することを決議いたしました。」
DNAチップ研究所との資本業務提携を解消する決議を行い、従来の協業関係の位置づけが弱まった。一方、バイオ関連の分析装置デバイス等の研究開発は継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「なお、持分法適用会社であった株式会社DNAチップ研究所は影響力が低下したため、持分法適用の範囲から除外しております。」
DNAチップ研究所について、影響力低下を理由とする持分法適用範囲からの除外を継続して記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「持分法適用会社であった株式会社DNAチップ研究所は影響力が低下したため、持分法適用の範囲から除外しております。」
DNAチップ研究所について、影響力低下を理由とする持分法適用範囲からの除外を継続して記載している。 - FY2020-Q1後退有価証券報告書
「持分法適用会社であった株式会社DNAチップ研究所は影響力が低下したため、持分法適用の範囲から除外しております。」
DNAチップ研究所について、影響力の低下により持分法適用の範囲から除外したことを記載しており、従来の資本業務提携・協業関係の位置づけが弱まっている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「従来、連結子会社のうち決算日が12月31日であったENPLAS LIFE TECH, INC.は同日現在の財務諸表を利用し、連結決算日との間に生じた重要な取引について必要な調整を行っておりましたが、第１四半期連結会計期間より決算日を３月31日に変更しております。この決算期変更により、当第３四半期連結累計期間は、2018年４月１日から2018年12月31日までの９か月間を連結しております。」
Enplas Life Techの決算日を3月31日に変更した運用を継続し、当第3四半期累計期間では2018年4月から12月までの9か月を連結している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「従来、連結子会社のうち決算日が12月31日であったENPLAS LIFE TECH, INC.は同日現在の財務諸表を利用し、連結決算日との間に生じた重要な取引について必要な調整を行っておりましたが、第１四半期連結会計期間より決算日を３月31日に変更しております。」
買収後のEnplas Life Techについて決算日を3月31日に変更し、当第2四半期累計期間では2018年4月から9月までの6か月を連結する運用段階へ進んでいる。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「なお、第１四半期連結会計期間より、株式を取得したEnplas Life Tech,Inc.(平成30年１月15日付でPolylinks,Inc.より商号変更)を連結の範囲に含めております。」
取得済みのPolylinks,Inc.について、Enplas Life Tech,Inc.への商号変更と連結範囲への組み込みを継続していることを明示している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、株式を取得したPolylinks,Inc.を連結の範囲に含めております。」
取得済みのPolylinks,Inc.を第1四半期連結会計期間から連結範囲に含めたことを明示し、買収後の連結・事業組み込みの段階へ進んでいる。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、平成29年５月31日開催の取締役会において、当社の完全子会社であるENPLAS AMERICA,INC.がPOLYLINKS, INC.の全株式を取得し、子会社化することについて決議し、ENPLAS AMERICA,INC.が平成29年６月１日付で株式譲渡契約を締結し、全株式を取得しました。」
前年度報告書で記載済みのPOLYLINKS全株式取得について、企業結合注記で取得比率100％、取得対価26百万米ドル、のれん22百万米ドル等を詳細に開示している。 - FY2017前進有価証券報告書
「平成29年２月 東京都千代田区に株式会社シングルセルテクノロジーを設立。 当社は、平成29年５月31日開催の取締役会において、当社の完全子会社であるENPLAS AMERICA,INC.がPOLYLINKS, INC.の全株式を取得し、子会社化することについて決議し、ENPLAS AMERICA,INC.が平成29年６月１日付で株式譲渡契約を締結し、全株式を取得しました。」
バイオ関連事業について、シングルセルテクノロジー社の設立に加え、POLYLINKS, INC.の全株式を26百万米ドルで取得し、事業開発を具体的に進めている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「港区浜松町にバイオ関連事業の事業所を設立しました。」
バイオ関連事業の事業化に向けた拠点整備を引き続き記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「港区浜松町にバイオ関連事業の事業所を設立しました。」
バイオ関連事業の事業化に向けた拠点整備を引き続き記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「また、米国に北米事業の統括機能会社、港区浜松町にバイオ関連事業の事業所、中国 蘇州に半導体機器事業の支店を設立しました。」
バイオ関連事業の事業所設立を含む既存の事業化拠点整備を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「バイオ関連事業は事業化促進を目的として、港区浜松町に事業所を移し、株式会社DNAチップ研究所との連携を強化しました。」
事業所移転と資本業務提携を通じ、遺伝子関連受託検査技術と精密加工技術の融合を進めている。