原材料価格と供給体制の変動
FY2016に初出。23回の記載のうち13回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-11-04。
日本シイエムケイがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。65社中40社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに16社。
- 2026-11-04顕在化決算
「需要増および原材料逼迫による先行手配の対応により商品及び製品・仕掛品・原材料及び貯蔵品で総額43億95百万円増加したことによります。」
原材料逼迫への先行手配により、商品・仕掛品・原材料等の棚卸資産が総額43億95百万円増加した。 - FY2026悪化有価証券報告書
「また、タイ工場生産システム不備等による影響で15億70百万円のマイナス、材料費変動費影響と固定費等による影響で15億60百万円のマイナスとなりました。」
材料費・変動費等の影響が営業利益を15億60百万円押し下げる要因として実際に発生した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「営業利益の増減要因につきましては、売上高の増加により10億90百万円、歩留り改善・生産性向上により２億円、為替変動については、主に米ドルに対するバーツ・人民元安の影響により２億70百万円のプラスとなりました。また、売価、材料価格、その他の項目による影響で12億80百万円のマイナスとなりました。」
売価・材料価格等の影響が営業利益を12億80百万円押し下げる要因として実際に発生した。一方、価格転嫁や複数調達による対応方針を継続している。 - FY2024対処有価証券報告書
「原材料価格の上昇については販売先への交渉により適正に販売価格へ転嫁するよう努めております。また材料供給元のサプライヤーとは基本取引契約を締結して安定的な取引を行うとともに、複数の供給先から調達することで材料供給の安定化を図っております。」
価格転嫁、基本取引契約、複数調達という供給・原材料リスクへの対応策を具体化した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループ主力の車載分野においては、半導体不足やサプライチェーンの混乱による影響は落ち着き、受注は緩やかに回復しました。」
半導体不足やサプライチェーン混乱による影響が落ち着いたと記載され、供給体制リスクの影響は前期までより緩和している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループ主力の車載分野においては、半導体不足やサプライチェーンの混乱による自動車メーカーの生産減の影響は徐々に縮小し、受注は緩やかに回復しました。」
半導体不足・サプライチェーン混乱による生産減の影響が徐々に縮小したと記載しており、供給体制リスクの影響は前期までより緩和した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、主に生産工場の稼働率低下や、エネルギー価格高騰等の影響により、営業利益は26億５百万円（前年同期比13.7％の減益）となりました。」
エネルギー価格高騰が実際に営業利益を押し下げる要因となった。半導体不足やサプライチェーン混乱も引き続き事業環境に影響している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループ主力の車載分野においては、半導体不足やサプライチェーンの混乱により、自動車メーカーの生産減が続くなど、厳しい事業環境となりました。」
半導体不足とサプライチェーン混乱による自動車メーカーの生産減が続いていると記載しており、供給体制の変動が実際の事業環境として継続している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループ主力の車載分野においては、世界全体での生産台数は回復傾向が見られるものの、半導体不足やサプライチェーンの混乱による自動車メーカーの生産減が続くなど、厳しい事業環境となりました。」
半導体不足とサプライチェーン混乱による自動車メーカーの生産減が実際の事業環境として継続している。世界経済でも原材料費・エネルギー価格高騰が続いている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループ主力の車載分野においては、半導体不足やサプライチェーンの混乱による自動車メーカーの生産減が続くなど、世界全体での自動車販売は低調に推移しております。世界経済においても、ウクライナ情勢の長期化や、新型コロナウイルス感染拡大による一部地域でのロックダウンなどがサプライチェーンの混乱や、原材料費、エネルギー価格の高騰を招き、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
半導体不足、サプライチェーン混乱による自動車メーカーの生産減、原材料費・エネルギー価格の高騰が実際の事業環境として継続している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「世界的な半導体をはじめとした部品不足の影響が未だに不透明であるものの、世界全体で自動車販売台数が回復し、受注が好調に推移しました。利益面につきましては、原材料費上昇の影響があったものの、売上高の増加に加え、生産効率の改善等により、当連結会計年度の営業利益は30億21百万円となりました。」
原材料費上昇と半導体を含む部品不足が実際に事業・利益へ影響し、供給体制の不透明感も継続している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「半導体をはじめとした部品不足の影響が未だ不透明であるものの、世界全体で自動車販売台数が回復し、受注が好調に推移しました。 利益面につきましては、原材料費上昇の影響があったものの、売上高の増加に加え、生産効率の改善等により、当第３四半期連結累計期間の営業利益は16億85百万円(前年同四半期は20億17百万円の営業損失)となりました。 利益面では、売上高の減少の影響に加え、輸送費上昇の影響などにより、セグメント利益は１億21百万円(前年同四半期比18.1％の減益)となりました。」
部品不足、原材料費上昇、輸送費上昇が当期の事業・利益面に実際に影響したと記載している。欧米では輸送費上昇等によりセグメント利益が前年同期比18.1％減となった。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、原材料費上昇の影響があるものの、売上高の増加の影響などにより、当第２四半期連結累計期間の営業利益は３億99百万円(前年同四半期は15億60百万円の営業損失)となりました。」
原材料費上昇の影響が当四半期の利益面に実際に発生した。また、主力車載分野では半導体不足の影響も受けており、材料・供給体制の変動が継続している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面では、原材料費上昇の影響があるものの、売上高の増加の影響などにより、セグメント利益は３億64百万円(前年同四半期は６億４百万円のセグメント損失)となりました。」
原材料費上昇の影響が日本セグメントの利益面に実際に発生した。また、主力車載分野では半導体不足の影響も記載されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「世界的な原油価格や素材価格の変動により、当社グループが供給を受ける材料価格に重大な影響を与える可能性があります。また、材料等を供給する特定サプライヤーの生産能力による納期逼迫により当社グループの生産面へ影響を与える可能性があります。」
原材料価格と特定サプライヤーの供給能力に関するリスクを継続して記載している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「自動車の電装化の進展を受けて車載向けの販売が増加したものの、通信関連機器やアミューズメントの販売が減少したことに加え、台風19号によるサプライチェーンの乱れに伴う材料供給の遅れとそれによる生産減少などの影響もあり、売上高は363億67百万円(前年同期比6.1％の減収)となりました。」
台風19号によるサプライチェーンの乱れ、材料供給の遅れ、生産減少が実際に発生し、日本セグメントの売上減少要因として記載された。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、材料価格上昇の影響はあったものの、生産能力拡大と生産性向上を同時に推し進めた結果、収益改善が着実に進み、営業利益は42億66百万円(前年同期比60.9％の増益)となりました。」
材料価格上昇の影響が当期の利益面に実際に及んだと記載している一方、生産能力拡大と生産性向上により収益改善を進めた。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、原材料価格上昇の影響はあったものの、生産能力拡大と生産性向上を同時に推し進めた結果、収益改善が着実に進み、当第３四半期連結累計期間の営業利益は33億15百万円(前年同期比110.7％の増益)となりました。」
原材料価格上昇の影響が実際に利益面へ及んだと記載している。一方、生産能力拡大と生産性向上により収益改善が進んだ。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、原材料価格上昇の影響はあったものの、国内外の全工場で高稼働を維持していることや、生産性向上による収益改善が進捗したことなどから、当第２四半期連結累計期間の営業利益は21億36百万円(前年同期比148.4％の増益)となりました。」
原材料価格上昇の影響が実際に利益面へ及んだと記載している。一方、工場の高稼働と生産性向上により収益改善が進捗した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「世界的な原油価格や素材価格の変動により、当社グループが供給を受ける材料価格に重大な影響を与える可能性があります。また、材料等を供給する仕入先の生産能力による納期逼迫により当社グループの生産面へ影響を与える可能性があります。」
原油・素材価格の変動と仕入先の供給能力による納期逼迫を継続してリスクとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「世界的な原油価格や素材価格の変動により、当社グループが供給を受ける材料価格に重大な影響を与える可能性があります。また、材料等を供給する仕入先の生産能力による納期逼迫により当社グループの生産面へ影響を与える可能性があります。」
原油・素材価格の変動と仕入先の生産能力による納期逼迫をリスクとしている。