有価証券・固定資産の評価変動
FY2016に初出。18回の記載のうち17回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
日本シイエムケイがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。54社中25社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに27社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度(自 2025年４月１日 至 2026年３月31日) 中華人民共和国 江蘇省 処分予定資産 機械装置及び運搬具 37」
中国江蘇省の処分予定設備について、当初用途での利用見込みがなくなり、減損損失37百万円を計上した。 - 2026-05-14顕在化決算
「当社敷地内における環境対策に係る費用を見込むため環境対策引当金繰入額４億99百万円を計上いたしました。」
環境対策に係る費用見込みが引当金として計上された。また、減損損失37百万円も計上された。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「埼玉県秩父市 売却予定資産 土地 18」
埼玉県秩父市の売却予定資産について、減損損失18百万円を計上した。固定資産の評価変動が当期にも発生した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 18」
当中間連結会計期間に減損損失18百万円を計上し、固定資産の評価変動が実際に発生した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について52百万円（その他有価証券の株式52百万円）減損処理を行っております。」
投資有価証券評価損52百万円を計上した。また、大阪府守口市の売却予定資産等について減損損失79百万円を計上した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 49 56」
当第3四半期連結累計期間に投資有価証券評価損56百万円を計上し、有価証券の評価変動が実際に発生した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 47」
当第２四半期連結累計期間に投資有価証券評価損47百万円を特別損失として計上し、有価証券の評価変動が実際に発生した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 58」
当第1四半期連結累計期間に投資有価証券評価損58百万円を特別損失として計上し、有価証券の評価変動が実際に発生した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「新潟県北蒲原郡 遊休資産 建設仮勘定 10 群馬県伊勢崎市 処分予定資産 機械装置及び運搬具 3 合計 14」
遊休資産および処分予定資産について、減損損失14百万円を計上した。固定資産評価変動が当期にも実際に発生している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 49」
当第3四半期連結累計期間に投資有価証券評価損49百万円を特別損失として計上し、評価変動が実際に発生した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度(自 2021年４月１日 至 2022年３月31日) 埼玉県入間郡 処分予定資産 建物及び構築物、工具、器具及び備品 56」
埼玉県入間郡の処分予定資産について、当初用途での利用見込みがなくなったため、減損損失56百万円を計上した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「減損損失293百万円を特別損失に計上しております。」
売却予定資産と遊休資産について、合計293百万円の減損損失を計上し、固定資産評価変動が当期に実際に発生した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 53」
当第２四半期連結累計期間に投資有価証券評価損53百万円を特別損失として計上し、投資有価証券の評価変動が実際に発生した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「一部の投資有価証券において評価損が発生したため、親会社株主に帰属する当期純利益は20億15百万円(前年同期比44.6％の減益)となりました。」
投資有価証券評価損436百万円を計上し、評価変動が当期純利益の減少要因として実際に発生した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 416」
当第３四半期連結累計期間に投資有価証券評価損416百万円を特別損失として計上し、評価変動が実際に発生した。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「減損損失 17」
当期も遊休資産について17百万円の減損損失を計上した。有価証券については当期の減損処理はなかった。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 60」
当第1四半期の特別損失として、投資有価証券評価損60百万円を計上した。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、上記経営合理化策実施に伴い、固定資産の減損損失及び事業構造再編費用を特別損失に計上したことなどから、81億22百万円の損失となりました。」
有価証券・固定資産の評価変動をリスクとして掲げ、当期には固定資産の減損損失4,182百万円を計上した。