国内・海外の生産体制適正化による収益改善
FY2016に初出。39回の記載のうち18回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-05。
日本シイエムケイがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より4年早い。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに6社。
- FY2026売上計画達成・営業利益計画未達有価証券報告書
「当連結会計年度においては、売上1,002億円、営業利益27億円、営業利益率2.7％となりました。期初の計画に対しては、売上高につきましては、当社グループ主力の車載市場において、EV需要の不透明感からのPHVへの揺り戻しにより欧州主要顧客の販売は減少したものの、日系主要顧客向けの販売は順調に推移したことにより、売上高は計画を達成いたしました。営業利益につきましては、品質管理体制の強化に向けた対応とタイ新工場の本格的な立ち上げ準備及び生産体制の再構築により、上期までの生産工場の稼働率は低調に推移しておりましたが、下期では高付加価値製品の増加やこれまでの諸改善施策が実を結び直近の第４四半期の採算は大きく改善したものの、計画未達成となりました。」
売上高は計画960億円に対し1,002億円で達成した一方、営業利益は計画40億円に対し27億円で未達となった。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当社グループは、日系主要顧客向けの販売は順調に推移し、欧州市場の停滞による外資主要顧客向けの販売の減少が緩和したことなどにより、当中間連結会計期間における連結売上高は472億12百万円（前年同期比2.0％の増収）となりました。利益面につきましては、品質管理体制の強化に向けた対応とタイ工場における生産システムの更新に伴う対応により、生産工場の稼働率が低調に推移したことなどの影響により、当中間連結会計期間の営業利益は４億48百万円（前年同期比74.6％の減益）となりました。」
売上高は前年同期比2.0％増となった一方、品質管理体制強化・タイ工場の生産システム更新に伴う低稼働により営業利益は前年同期比74.6％減となり、収益改善実績が悪化した。 - FY2025売上計画達成・営業利益計画未達有価証券報告書
「期初の計画に対しては、売上高につきましては、当社グループ主力の車載市場において、日本の車両認証問題等を背景とした自動車生産台数の伸び悩みや、中国経済の減速などの景気停滞によるアジアや欧州における自動車需要回復が鈍いことなどにより、受注は低調に推移したものの、注力分野の走行安全系向けの販売が増加し、売上高は計画を達成いたしました。営業利益につきましては、受注減少に伴い、生産工場の稼働が低調に推移したことなどにより、計画値を下回りました。」
2025年3月期は売上高954億円で計画940億円を達成した一方、営業利益は38億円で計画50億円を下回った。走行安全系販売の増加と工場低稼働による利益未達が併存した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、生産工場の稼働率は低調に推移しているものの、生産性向上や為替影響などにより、当中間連結会計期間の営業利益は17億66百万円（前年同期比209.2％の増益）となりました。」
生産工場の稼働率が低調な中でも、生産性向上や為替影響により営業利益が前年同期比209.2％増となり、国内・海外の生産体制適正化を背景とする収益改善実績が進展した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、売上高905億円、営業利益35億円、営業利益率3.9％、ROE6.0％となりました。期初の計画に対しては、注力分野のパワートレイン・走行安全系向けの販売が増加し、売上高が計画を達成すると共に、主に生産工場の稼働率が向上したことなどにより、営業利益及び営業利益率、ROEについても計画値を上回りました。」
売上高だけでなく営業利益、営業利益率、ROEも期初計画を上回り、収益改善実績が前期から進展した。 - FY2024-Q3地域別収益回復の分化有価証券報告書
「当社グループは、注力分野のパワートレイン・走行安全系向けの販売が牽引し、当第３四半期連結累計期間における連結売上高は669億70百万円（前年同四半期比7.1％の増収）となりました。利益面につきましては、受注が緩やかに回復し、生産工場の稼働も改善しつつあるものの、第２四半期連結累計期間までの稼働率が低調に推移したことなどの影響により、当第３四半期連結累計期間の営業利益は21億23百万円（前年同四半期比0.6％の減益）となりました。」
販売・受注と生産工場の稼働は回復し、売上高は7.1％増となったが、営業利益は0.6％減となった。国内・中国・欧米では利益が改善した一方、東南アジアでは低稼働の影響が残り、地域別の収益改善は分化している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループは、注力分野のパワートレイン・走行安全系向けの販売が牽引し、当第１四半期連結累計期間における連結売上高は211億27百万円（前年同四半期比7.0％の増収）となりました。利益面につきましては、受注は緩やかに回復したものの、前期の受注減に伴い生産工場の稼働が低調に推移したこと等の影響により、当第１四半期連結累計期間の営業利益は56百万円（前年同四半期比90.6％の減益）となりました。」
注力分野の販売と受注は回復したものの、前期の受注減に伴う生産工場の低稼働により営業利益が前年同期比90.6％減となり、生産体制適正化による収益改善の実績が悪化した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当連結会計年度においては、売上高838億円、営業利益26億円、営業利益率3.1％、ROE2.9％となりました。期初の計画に対しては、注力分野のパワートレイン・走行安全系向けの販売が増加し、売上高は達成したものの、主に生産工場の稼働率低下や、エネルギー価格高騰等の影響により、営業利益及び営業利益率、ROEについては計画値を下回りました。」
売上高は期初計画を達成した一方、営業利益、営業利益率、ROEは計画値を下回り、収益改善の実績は悪化した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当社グループは、厳しい事業環境の中、注力分野のパワートレイン・走行安全系向けの販売が増加し、当第３四半期連結累計期間における連結売上高は625億55百万円（前年同四半期比3.9％の増収）となりました。利益面につきましては、売上高の増加の影響に加え、生産効率化や為替変動影響等により、当第３四半期連結累計期間の営業利益は21億36百万円（前年同四半期比26.8％の増益）となりました。」
注力分野の販売増加と生産効率化等により、売上高は前年同期比3.9％増、営業利益は前年同期比26.8％増となり、収益改善実績が進展した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当社グループは、厳しい事業環境の中、注力分野のパワートレイン・走行安全系向けの販売が増加し、当第２四半期連結累計期間における連結売上高は409億88百万円（前年同四半期比6.0％の増収）となりました。利益面につきましては、売上高の増加の影響に加え、生産効率化や為替変動影響等により、当第２四半期連結累計期間の営業利益は12億45百万円（前年同四半期比212.1％の増益）となりました。」
注力分野の販売増加と生産効率化等により、営業損益の回復が継続した。前年同期比で売上高は6.0％増、営業利益は212.1％増となったが、日本は工場稼働率低下により減益であり、地域別の改善には差がある。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「(中国) 中国の自動車販売台数が増加した影響などにより、車載向けの販売が増加し、売上高は45億２百万円（前年同四半期比24.5％の増収）となりました。 利益面では、売上高の増加の影響に加え、生産効率の改善等の影響などにより、セグメント利益は４億32百万円（前年同四半期は２百万円のセグメント利益）となりました。 (東南アジア) タイの自動車販売台数が増加した影響などにより、車載向けの販売が増加し、売上高は33億90百万円（前年同四半期比2.8％の増収）となりました。 利益面では、売上高の増加の影響に加え、タイバーツが対米ドルで通貨安に推移したことや生産効率の改善等の影響などにより、セグメント利益は３億78百万円（前年同四半期は10百万円のセグメント損失）となりました。」
中国・東南アジアで車載向け販売が増加し、生産効率の改善等により両地域のセグメント利益が改善した。国内は減収減益、欧米も減収減益であり、国内・海外全体の改善は地域ごとに分化している。 - FY2022前進有価証券報告書
「利益面につきましては、原材料費上昇の影響があったものの、売上高の増加の影響に加え、生産効率の改善等により、営業利益は30億21百万円(前年同期は16億76百万円の営業損失)となりました。また、営業利益の増加などにより、経常利益は33億５百万円(前年同期は15億11百万円の経常損失)、親会社株主に帰属する当期純利益は27億85百万円(前年同期は18億68百万円の当期純損失)となりました。」
車載向け販売の回復、生産効率改善等により、営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益がいずれも前年の損失から利益へ回復した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当社グループは、車載向けの販売が増加し、当第３四半期連結累計期間における連結売上高は601億89百万円(前年同四半期比19.7％の増収)となりました。利益面につきましては、原材料費上昇の影響があったものの、売上高の増加に加え、生産効率の改善等により、当第３四半期連結累計期間の営業利益は16億85百万円(前年同四半期は20億17百万円の営業損失)となりました。」
車載向け販売の増加、生産効率の改善等により、営業損益は前年同期の損失から利益へ回復し、国内の固定費削減や東南アジアの生産効率改善も各セグメントの利益改善に寄与した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当社グループは、車載向けの販売が増加し、当第２四半期連結累計期間における連結売上高は386億77百万円(前年同四半期比20.5％の増収）となりました。利益面につきましては、原材料費上昇の影響があるものの、売上高の増加の影響などにより、当第２四半期連結累計期間の営業利益は３億99百万円(前年同四半期は15億60百万円の営業損失)となりました。」
車載向け販売の増加と固定費削減等を背景に、売上高は前年同期比20.5％増、営業損益は前年同期の損失から3億99百万円の利益へ回復した。国内・海外の生産体制適正化による収益改善実績が進展した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当社グループは、車載向けの販売が増加し、当第１四半期連結累計期間における連結売上高は194億81百万円(前年同四半期比18.5％の増収)となりました。利益面につきましては、売上高の増加の影響などにより、当第１四半期連結累計期間の営業利益は２億21百万円(前年同四半期は５億46百万円の営業損失)となりました。」
車載向け販売の増加により売上高が前年同期比18.5％増となり、営業損益は前年同期の損失から2億21百万円の利益へ転換した。国内・海外の生産体制適正化を背景とする収益改善実績が回復した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「営業利益は、固定費削減等を推進したものの、売上高の減少の影響などにより、前期比32億78百万円減少し、16億76百万円の営業損失となりました。」
固定費削減等を進めた一方、販売減少により営業利益は前期比32億78百万円減少し、営業損失へ転じた。生産体制適正化による収益改善実績はさらに悪化した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「当社グループは、車載向けの販売が減少し、当第３四半期連結累計期間における連結売上高は503億４百万円(前年同四半期比20.6％の減収)となりました。利益面につきましては、引き続き固定費削減等を推進したものの、売上高の減少の影響などにより、当第３四半期連結累計期間の営業損失は20億17百万円(前年同四半期は13億75百万円の営業利益)となりました。」
固定費削減等を継続している一方、車載向け販売の減少により売上高は前年同四半期比20.6％減、営業損益は前年同期の利益から20億17百万円の損失へ転じ、収益改善実績がさらに悪化した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループは、車載向けの販売が減少し、当第２四半期連結累計期間における連結売上高は321億円(前年同四半期比25.3％の減収)となりました。利益面につきましては、引き続き固定費削減等を推進したものの、売上高の減少の影響などにより、当第２四半期連結累計期間の営業損失は15億60百万円(前年同四半期は７億15百万円の営業利益)となりました。」
固定費削減等を進めている一方、車載向け販売の減少により売上高は前年同四半期比25.3％減、営業損益は前年同期の利益から15億60百万円の損失へ転じ、国内・海外の生産体制適正化による収益改善の実績は悪化した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループは、車載向けの販売が減少し、当第１四半期連結累計期間における連結売上高は164億41百万円(前年同期比22.9％の減収)となりました。利益面につきましては、固定費削減等を推進したものの、売上高の減少の影響などにより、当第１四半期連結累計期間の営業損失は５億46百万円(前年同期は１億44百万円の営業利益)となりました。」
固定費削減等を進めている一方、車載向け販売の減少により売上高は前年同期比22.9％減、営業損益は前年同期の利益から5億46百万円の損失へ転じ、収益改善実績が悪化した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「当社グループは、車載向けの販売が増加したものの、通信関連機器やアミューズメント等の販売が減少し、当第３四半期連結累計期間における連結売上高は633億83百万円(前年同期比6.4％の減収)となりました。利益面につきましては、売上高の減少及び国内生産工場の稼働率低下の影響などにより、当第３四半期連結累計期間の営業利益は13億75百万円(前年同期比52.9％の減益)となりました。」
車載向け販売の増加や生産性向上の取組みがある一方、非車載分野の販売減少と国内生産工場の稼働率低下により、売上高・営業利益が前年同期を下回った。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループは、車載向けの販売が増加したものの、通信関連機器やアミューズメント等の販売が減少し、当第２四半期連結累計期間における連結売上高は429億81百万円(前年同期比4.0％の減収)となりました。利益面につきましては、売上高の減少及び国内生産工場の稼働率低下の影響などにより、当第2四半期連結累計期間の営業利益は７億15百万円(前年同期比60.0％の減益)となりました。」
生産体制の適正化・生産性向上を進めているものの、非車載分野の販売減少と国内生産工場の稼働率低下により、営業利益は前年同期比60.0％減となった。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループは、車載向けの販売が増加したものの、通信関連機器やアミューズメント等の販売が減少し、当第１四半期連結累計期間における連結売上高は213億11百万円(前年同期比3.5％の減収)となりました。利益面につきましては、売上高の減少及び国内生産工場の稼働率低下の影響などにより、当第１四半期連結累計期間の営業利益は１億44百万円(前年同期比81.0％の減益)となりました。」
収益改善の進展に対し、通信関連機器・アミューズメント等の販売減少と国内生産工場の稼働率低下により、売上高・営業利益が前年同期を下回った。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当連結会計年度においては、売上高902億円、営業利益37億円、営業利益率4.2％、ROE3.8％となり、期初の計画に対して売上高は達成したものの、営業利益及び営業利益率、ROEについては計画値を下回りました。」
売上高は計画を達成したが、営業利益、営業利益率、ROEは期初計画を下回り、収益改善の実績は悪化した。 - FY2019-Q3収益改善実績悪化有価証券報告書
「当社グループは、車載向けを中心に受注増加が継続しており、生産能力拡大に向けた設備投資を実施するとともに、生産性向上を進めております。これらの結果、当第３四半期連結累計期間における連結売上高は677億34百万円(前年同期比5.4％の増収)となりました。利益面につきましては、米ドルに対する人民元・タイバーツの通貨高が影響し、中国及び東南アジア地域の業績を圧迫しました。この結果、当第３四半期連結累計期間の営業利益は29億19百万円(前年同期比11.9％の減益)となりました。」
生産能力拡大への設備投資と生産性向上は続いているものの、通貨高による中国・東南アジア地域の利益圧迫により、収益改善実績は前年同期から悪化した。 - FY2019-Q2収益改善実績悪化有価証券報告書
「当社グループは、車載向けを中心に受注増加が継続しており、生産能力拡大に向けた設備投資を実施するとともに、生産性向上を進めております。これらの結果、当第２四半期連結累計期間における連結売上高は447億69百万円(前年同期比6.6％の増収)となりました。利益面につきましては、米ドルに対する人民元・タイバーツの通貨高が影響し、中国及び東南アジア地域の業績を圧迫しました。この結果、当第２四半期連結累計期間の営業利益は17億91百万円(前年同期比16.2％の減益)となりました。」
生産能力拡大への設備投資と生産性向上は継続しているが、人民元・タイバーツの通貨高が中国・東南アジア地域の業績を圧迫し、営業利益は前年同期比16.2％減となった。 - FY2019-Q1収益改善実績悪化有価証券報告書
「当社グループは、車載向けを中心に受注増加が継続しており、生産能力拡大に向けた設備投資を実施するとともに、生産性向上を進めております。これらの結果、当第１四半期連結累計期間における連結売上高は220億76百万円(前年同期比6.1％の増収)となりました。利益面につきましては、米ドルに対する人民元・タイバーツの通貨高が、中国及び東南アジア地域の利益を圧迫したことなどから、当第１四半期連結累計期間の営業利益は７億60百万円(前年同期比32.6％の減益)となりました。」
生産能力拡大への設備投資と生産性向上は継続しているが、人民元・タイバーツの通貨高による利益圧迫により、全体の営業利益は前年同期比32.6％減となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「利益面につきましては、材料価格上昇の影響はあったものの、生産能力拡大と生産性向上を同時に推し進めた結果、収益改善が着実に進み、営業利益は42億66百万円(前年同期比60.9％の増益)となりました。」
生産能力拡大と生産性向上を同時に進め、材料価格上昇の影響がある中でも営業利益を前年同期比60.9％増とした。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「利益面につきましては、原材料価格上昇の影響はあったものの、生産能力拡大と生産性向上を同時に推し進めた結果、収益改善が着実に進み、当第３四半期連結累計期間の営業利益は33億15百万円(前年同期比110.7％の増益)となりました。」
生産能力拡大と生産性向上を同時に進めた結果、原材料価格上昇の影響を受けながらも営業利益は前年同期比110.7％増となった。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「利益面につきましては、原材料価格上昇の影響はあったものの、国内外の全工場で高稼働を維持していることや、生産性向上による収益改善が進捗したことなどから、当第２四半期連結累計期間の営業利益は21億36百万円(前年同期比148.4％の増益)となりました。」
国内外の工場で高稼働を維持し、生産性向上による収益改善を進めた結果、営業利益は前年同期比148.4％増となった。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、海外工場の生産能力拡大及び国内工場の生産性改善により、生産拠点を有する日本・中国・東南アジアにおいては、いずれも前年比2倍以上の大幅増益となりました。」
海外工場の生産能力拡大と国内工場の生産性改善を進めた結果、日本・中国・東南アジアで前年比2倍以上の大幅増益となった。 - FY2017前進有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高の増加や、前期より進めてまいりました国内の経営合理化による固定費削減等により、全地域セグメントで収益が改善し、営業利益は26億52百万円、前年同期比6.9倍となりました。」
国内合理化による固定費削減等を通じ、全地域セグメントで収益が改善し、営業利益は前年同期比6.9倍となった。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「利益面につきましては、前期より進めてまいりました国内の経営合理化、海外の歩留まり向上、及び固定費削減などにより、全地域セグメントで収益が改善し、営業利益は15億73百万円(前年同期は2億20百万円の営業損失)となりました。」
国内の経営合理化、海外の歩留まり向上、固定費削減により全地域セグメントの収益改善が進み、営業利益は前年同期の赤字から1573百万円の利益となった。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「利益面につきましては、国内での経営合理化や海外での固定費削減、歩留まり向上などの取組み実施により、全地域で収益改善が着実に進み、8億60百万円の営業利益(前年同期は5億2百万円の営業損失)となりました。」
国内合理化、海外固定費削減、歩留まり向上による収益改善が全地域で進展し、営業損益が前年同期の赤字から860百万円の黒字となった。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、前期に実施しました国内の経営合理化策（生産拠点集約及び希望退職者募集）並びに海外の生産体制適正化等による収益改善が着実に進み、3億42百万円の営業利益（前年同期は2億83百万円の営業損失）となりました。」
国内の生産拠点集約・希望退職者募集と海外の生産体制適正化による収益改善について、前年同期の営業損失から342百万円の営業利益への転換を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「下期以降、国内では生産拠点の集約及び希望退職者の募集(経営合理化策)、海外では生産体制の適正化を推し進めた結果、当連結会計年度における営業損益は3億81百万円の利益(前年同期比40.5％減)となりました。」
国内の経営合理化策と海外の生産体制適正化を進め、営業損益は381百万円の利益となった。