研究開発・設備投資・事業再編の成否リスク
FY2017に初出。7回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023。直近の記載はFY2026。
FDKがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。18社中4社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに6社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「処分予定資産については、今後の使用計画がないため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額７百万円を減損損失として特別損失に計上しております。電池事業製造設備について、当社のアルカリ電池事業においては直近の業績推移および今後の投資計画を勘案し、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額322百万円を減損損失として特別損失に計上しております。」
投資・事業再編の成否に関するリスクが、処分予定資産7百万円およびアルカリ電池事業製造設備322百万円の減損損失として実現した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「また、当社の全固体電池については、業績低迷の継続などから、減損損失を認識しております。」
研究開発・設備投資の成否に関するリスクが、全固体電池の業績低迷継続と345百万円の減損損失として追加的に実現した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「また、当社の全固体電池については、従来の製品仕様で汎用性が低く、多くのお客様に対する要求性能を満足できないため、当初見込んでいた収益性が今後も得られない可能性が高くなったことから、減損損失を認識しております。」
研究開発・設備投資の成否に関するリスクが、全固体電池の収益性見込み低下と固定資産減損718百万円の計上として実現した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「また、新事業への投資は開発遅延により、13.6億円にとどまりました。」
R1で累計55億円を目標としていた新事業投資は、開発遅延により13.6億円にとどまり、投資計画の未達が実績として記載された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「エレクトロニクス分野においては、競争力維持のため、多額の研究開発投資および設備投資ならびに事業再編などが必要な場合があります。当社グループは、今後も必要な投資や事業再編等を実行してまいりますが、これらの実施の成否は、当社グループの業績と財務状況に悪影響をおよぼす可能性があります。」
研究開発投資、設備投資、事業再編の成否が業績・財務状況に影響するリスクを継続して示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「エレクトロニクス分野においては、競争力維持のため、多額の研究開発投資および設備投資ならびに事業再編などが必要な場合があります。当社グループは、今後も必要な投資や事業再編等を実行してまいりますが、これらの実施の成否は、当社グループの業績と財務状況に悪影響をおよぼす可能性があります。」
研究開発投資、設備投資、事業再編の成否に関するリスクを引き続き明示している。投資判断では市場動向や顧客ニーズ等を勘案すると追加説明している。 - FY2017初出有価証券報告書
「エレクトロニクス分野においては、競争力維持のため、多額の研究開発投資および設備投資ならびに事業再編などが必要な場合があります。当社グループは、今後も必要な投資や事業再編等を実行してまいりますが、これらの実施の成否は、当社グループの業績と財務状況に悪影響をおよぼす可能性があります。」
競争力維持のための研究開発投資、設備投資、事業再編について、実施の成否が業績・財務状況に影響するリスクを新たに独立項目として示している。