電池製品のコストダウン
FY2017-Q1に初出。30回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載は2026-07-29。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。21社中2社が悪化側に。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに3社。
- FY2026前進有価証券報告書
「電池事業の売上高はリチウム電池が増加しましたが、ニッケル水素電池、設備関連ビジネスやアルカリ乾電池が減少したことにより、前連結会計年度を下回りました。」「この結果、当事業全体の売上高は、前連結会計年度と比べ７億40百万円減少の482億15百万円、セグメント利益は原材料価格の変動や円安効果も加わったことにより、17億７百万円（前連結会計年度は11億43百万円のセグメント利益）となりました。」
売上高が減少するなか、材料価格の変動、円安、技術VE・コストダウン等により電池事業のセグメント利益は11億43百万円から17億07百万円へ増加し、営業利益率は3.5％へ1.2ポイント上昇した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「技術VEによるコスト削減、徹底的な経費削減など光熱費・物流費、物価や人件費の上昇に対するレジリエンスの強化と新規ビジネスの獲得、深耕開拓に取り組みました。」
技術VE、経費削減を通じたコスト高への対応と、新規ビジネスの獲得・深耕開拓を継続している。新たな完了マイルストーンは記載されていない。 - FY2025前進有価証券報告書
「連結営業利益は、販売価格改定の影響や経費増加による利益の減少がありましたが、電池事業での原材料価格の変動や技術VEによるコストダウン、さらに円安効果による利益の増加により、前連結会計年度に比べ８億26百万円増加の13億94百万円となりました。」
技術VEによるコストダウン等が原材料価格の変動・円安効果とともに営業利益増加の要因となり、営業利益は前年度比8億26百万円増加した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「技術VEによるコスト削減、徹底的な経費削減など原材料価格・光熱費・物流費の高騰に対するレジリエンスの強化と新規ビジネスの獲得、深耕開拓に取り組みました。」
技術VE、経費削減、販売・顧客の深耕開拓によるコスト高への対応と事業拡大を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「電池事業は原材料価格高騰による利益減があったものの、販売価格の見直しや円安効果も加わり黒字化しました。」
原材料価格高騰の影響に対し、販売価格の見直し等を行い、電池事業はセグメント損失から黒字へ転換した。 - FY2024-Q3コスト対策の効果不足有価証券報告書
「損益面につきましては、電池事業はニッケル水素電池の販売機種の変動による利益減や原材料価格高騰の影響、電子事業も売上減による影響が大きく、これらの影響を経費削減や販売価格の見直しで補いきれず両事業ともに減益となりました。」
経費削減や販売価格の見直しを継続したが、販売機種の変動、原材料価格高騰、電子事業の売上減を補いきれず、両事業が減益となった。 - FY2024-Q2コスト対策の効果不足有価証券報告書
「損益面につきましては、電池事業はニッケル水素電池の売上減や原材料価格高騰の影響、電子事業も売上減による影響が大きく、これらの影響を経費削減や販売価格の見直しで補いきれず両事業とも減益となりました。」
経費削減や販売価格の見直しを継続したが、ニッケル水素電池の売上減、原材料価格高騰、電子事業の売上減を補いきれず、両事業が減益となった。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「技術VEによるコスト削減、徹底的な経費削減など原材料価格・光熱費の高騰に対するレジリエンスの強化」
技術VE、徹底的な経費削減を通じ、原材料価格・光熱費高騰への対応力を強化する取り組みを継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「また、電池の主要材料価格の変動に関しては、適切な時期での予約などの施策に加え、材料使用量の低減、より安価な材料へのシフト、リサイクル材の活用などの技術VEとコストダウンを行ない、対応力の強化に努めております。」
材料予約、使用量低減、安価な材料へのシフト、リサイクル材活用など、材料高騰へのコストダウン手段を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「部品調達難・物流混乱下においてもお客様への確実な製品供給に努めるとともに技術VEによるコスト削減、徹底的な経費削減など原材料価格高騰に対するレジリエンスの強化と販売価格の見直し、新規深耕開拓に取り組みました。」
技術VE、徹底的な経費削減、販売価格の見直しを通じたコストダウン策を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「部品調達難・物流混乱下においてもお客様への確実な製品供給に努めるとともに技術VEによるコスト削減、徹底的な経費削減など原材料価格高騰に対するレジリエンスの強化と販売価格の見直し、新規深耕開拓に取り組みました。」
技術VE、徹底的な経費削減、販売価格見直しなど、原材料価格高騰や調達難への対応策を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、電池の主要材料価格の変動に関しては、適切な時期での予約などの施策に加え、材料使用量の低減、より安価な材料へのシフト、リサイクル材の活用などの技術VEとコストダウンを行ない、対応力の強化に努めております。」
材料価格高騰への対応として、材料予約、使用量低減、安価な材料へのシフト、リサイクル材活用、技術VE・コストダウンを継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「損益面につきましては、アルカリ乾電池とリチウム電池の売上増、電子事業の選択と集中による損益の改善と前連結会計年度に実施した一部事業の譲渡ならびに転進支援制度に伴なう固定費の減少により、営業利益は前連結会計年度に比べ９億２百万円増加の17億43百万円となりました。」
電池製品の売上増、選択と集中、事業譲渡、転進支援制度による固定費削減を背景に、営業利益が前年から902百万円増加した。コスト・固定費改善の効果が通期実績として示された。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「損益面につきましては、電池事業はアルカリ乾電池とリチウム電池の売上増に加え、医療関係や新たな生活様式での関連需要への対応、コストダウンなど費用の削減に取り組んだことにより、大幅増益となりました。」
コストダウン・費用削減を継続し、アルカリ乾電池・リチウム電池の売上増や医療・新生活様式関連需要への対応と合わせて、電池事業のセグメント利益を前年同期比458百万円増の881百万円へ改善した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「損益面につきましては、電池事業はアルカリ乾電池とリチウム電池の売上増に加え、コストダウンや費用の削減に取り組んだことにより、増益となりました。」
コストダウン・費用削減を継続し、アルカリ乾電池・リチウム電池の売上増とともに電池事業のセグメント利益を前年同期比3億61百万円増の3億87百万円へ改善した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「損益面につきましては、電池事業はコストダウンや費用の削減に取り組んだものの、ニッケル水素電池とアルカリ乾電池が市販用途向けでの売上減により減益となりました。」
電池事業でコストダウン・費用削減を継続しているが、市販用途向けの売上減により減益となり、新たな達成マイルストーンは示されていない。 - FY2019前進有価証券報告書
「売上減や原材料価格高騰の影響があったものの、技術ＶＥやコストダウン、全社で取り組んだ費用の削減、為替影響により、営業利益は前連結会計年度に比べ１億57百万円増加の８億23百万円となりました。」
技術VE、コストダウン、全社的な費用削減等により、営業利益が６億66百万円から８億23百万円へ増加した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「損益面につきましては、原材料価格高騰の影響があったものの、売上増やコストダウン、為替影響により、営業利益は前第３四半期連結累計期間に比べ３億99百万円増加の10億37百万円となりました。」
原材料価格高騰の影響があるなか、売上増とコストダウンなどにより営業利益が前年同期比３億99百万円増加した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「損益面につきましては、原材料価格高騰の影響があったものの、売上増やコストダウン、為替影響により、営業利益は前第２四半期連結累計期間に比べ85百万円増加の２億20百万円となりました。」
売上増、コストダウン、為替影響により、営業利益が前年同期比85百万円増加した。コストダウン施策の効果が第２四半期累計の収益改善に寄与したと記載されている。 - FY2018前進有価証券報告書
「技術ＶＥやコストダウンのみならず、全社であらゆる費用の削減に取り組んだ結果、営業利益は前連結会計年度に比べ９億97百万円増と回復し、６億66百万円（前連結会計年度は３億30百万円の営業損失）となりました。」
技術ＶＥ、コストダウン、全社的な費用削減の取り組みにより、営業損益が330百万円の損失から666百万円の利益へ転換した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「損益面につきましては、電池事業はアルカリ乾電池とニッケル水素電池の売上減、原材料価格高騰の影響があったものの、リチウム電池や蓄電システムの売上増、コストダウンや円安による影響により増益になりました。」
電池事業で売上減や原材料価格高騰があったものの、コストダウンを含む取り組みとリチウム電池・蓄電システムの売上増により増益となり、施策の効果が継続して表れている。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「損益面につきましては、電池事業はニッケル水素電池とリチウム電池の売上増、コストダウンや費用削減により増益になりました。」「その結果、当事業全体の売上高は、前第１四半期連結累計期間に比べ２億４百万円増加の117億11百万円、セグメント利益は２億34百万円増加の３億25百万円となりました。」
コストダウンと費用削減に加え、ニッケル水素電池・リチウム電池の売上増により、電池事業のセグメント利益が前年同期比２億34百万円増加した。 - FY2017前進有価証券報告書
「損益面につきましては、電池事業においてアルカリ乾電池およびニッケル水素電池の販売数量が増加するなか、生産性の改善、コストダウンや費用の削減に取り組み成果を得たものの円高による為替影響を吸収するまでには至らず減益になりました。」
生産性改善、コストダウン、費用削減で成果を得たものの、円高の影響を吸収できず、通期では営業損失3億30百万円となった。施策の効果は確認されたが、収益全体の黒字化には至っていない。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「損益面につきましては、電池事業において生産性の改善、コストダウンや費用の削減により、第１四半期、第２四半期と比べて利益は増加しております。材料価格の上昇や電子事業における売上の大幅減や円高による為替影響が大きいなか、第３四半期連結会計期間で黒字に転換いたしました。」
生産性改善、コストダウン、費用削減の取り組みにより、第３四半期会計期間の営業利益は149百万円となり、前四半期までの営業損失から黒字化した。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「損益面につきましては、急速に数量が伸長する電池製品に対してコストダウンと当社グループ一丸となった費用の削減に取り組んだものの、円高の進行、材料価格の上昇や電子事業における大幅な売上減により、営業損失は３億76百万円となりました。」
電池製品のコストダウンとグループ全体の費用削減を継続しているが、円高、材料価格上昇、電子事業の売上減により営業損失となっている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「上記の売上減や急激な円高による損益悪化に対応するため、当社グループ一丸となって急速に数量が伸長する電池製品に対してコストダウンに取り組んだものの、その効果の発現には時間を要する」
売上減少や円高による損益悪化への対応策として、電池製品のコストダウンを新たに明示している。ただし、当四半期時点では効果の発現に時間を要するとしている。