業績連動報酬と株主との価値共有
FY2016に初出。9回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載は2026-07-24。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。118社中13社が悪化側に。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「報酬の構成割合は、業績連動報酬をより重視し、代表取締役社長については固定報酬40％・業績連動報酬60％、取締役については固定報酬50％・業績連動報酬50％とする（業績連動報酬の内訳は、代表取締役社長（賞与45％（財務・非財務指標連動35％・TSR連動10％）・株式報酬15％）、取締役（賞与35％（財務・非財務指標連動25％・TSR連動10％）・株式報酬15％）。」
従来の固定60％・業績連動40％から、代表取締役社長は固定40％・業績連動60％、取締役は固定50％・業績連動50％へ変更し、業績連動報酬をより重視する構成を示した。 - 2026-06-02引き上げ株主総会
「報酬の構成割合は、業績連動報酬をより重視し、代表取締役社長については固定報酬40％・業績連動報酬60％、取締役については固定報酬50％・業績連動報酬50％とする」
従来の固定報酬60％・業績連動報酬40％から、代表取締役社長および取締役の業績連動報酬比率を高める報酬構成を示している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「報酬の構成割合は、業績連動報酬をより重視し、固定報酬を60％・業績連動報酬を40％とする（業績連動報酬40％の内訳は、賞与25％（財務・非財務指標連動15％・ＴＳＲ連動10％）・株式報酬15％）。」
固定報酬60％、業績連動報酬40％（賞与25％、株式報酬15％）の報酬構成と、財務・非財務指標およびTSRを用いる評価方針を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「報酬の構成割合は、業績連動報酬をより重視し、固定報酬を60％・業績連動報酬を40％とする。（業績連動報酬の内訳は、賞与25％・株式報酬15％）」
固定報酬60％・業績連動報酬40％（賞与25％、株式報酬15％）の報酬構成と、株主との価値共有を目的とする株式報酬を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「報酬の構成割合は、業績連動報酬をより重視し、固定報酬を60％・業績連動報酬を40％とする。（業績連動報酬の内訳は、賞与25％・株式報酬15％）」
業績連動報酬を重視する報酬構成を、固定60％、業績連動40％（賞与25％、株式報酬15％）として具体化した。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社の取締役（監査等委員である取締役及び社外取締役を除く、以下、「対象取締役」という。）に、業績向上及び当社の企業価値の持続的な向上を図るインセンティブを与えるとともに、株主の皆様との一層の価値共有を進めることを目的とした制度です。」
提出後の株主総会で譲渡制限付株式報酬制度の導入を承認し、業績向上・企業価値向上のインセンティブと株主との価値共有を具体化した。 - FY2016初出有価証券報告書
「株式関係報酬は、中長期の業績に連動する報酬として、株主との価値の共有化・株価目標志向を目的に、月額報酬の一定割合を役員持株会を通じた自社株報酬として設定しております。」
中長期業績との連動と株主との価値共有を目的に、自社株報酬を設定している。