技術研鑽と高付加価値製品への投資
FY2016に初出。36回の記載のうち29回が「再掲」。直近の記載は2026-08-10。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- 2026-08-10前進決算説明資料
「車載向けLEDリードフレームや高周波対応コネクタ部品、ウェアラブル端末向けマイクロコネクタ部品も立ち上がっており、『３rd STEP』でも成長を続け、『ビジョン 2030』の実現を目指す」
高付加価値の車載向けLEDリードフレーム、高周波対応コネクタ部品、マイクロコネクタ部品の立ち上がりを記載している。 - FY2026前進有価証券報告書
「山梨大学との共同開発による燃料電池スタックの基幹部品の一つであるセパレータの新技術につきましては、実用化に向けた量産技術確立と製造コスト削減をテーマに置き、燃料電池車・家庭用燃料電池への参入を目指しております。これに関わる山梨大学及び大阪大学との共同プロジェクトは国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）の共通課題解決型産学官連携研究開発事業に2025年度から2029年度までの期間で採択されております。」
燃料電池セパレータの共同プロジェクトについて、NEDO事業の採択期間を2025年度から2029年度までと明示し、事業化に向けた研究開発を継続している。 - 2026-05-11前進決算
「民生用機器向けハイエンド品の量産が本格化したことで生産量が大幅に増加いたしました。その結果、当製品群の売上高は51億９千万円(同54.0％増)となりました。」
ハイエンドLED品の量産本格化と生産量増加を、売上高54.0％増の実績として記載している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当製品群は、ＬＥＤ用リードフレームが主なものであります。市場規模は横ばいで推移しているものの、民生用機器向けハイエンド品の量産が本格化したことで生産量が大幅に増加いたしました。その結果、当製品群の売上高は23億１千３百万円(同57.3％増)となりました。」
高付加価値のハイエンドLED品について量産が本格化し、生産量の大幅増加と売上高57.3％増という具体的な進展を記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、４千２百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動費42百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、６千９百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、第３四半期連結累計期間の金額を６千９百万円と記載している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、４千７百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動費を4,700万円と記載し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２千２百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第１四半期連結累計期間の金額を２千２百万円と記載している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023前進有価証券報告書
「山梨大学との共同開発による燃料電池スタックの基幹部品の一つであるセパレータの新技術につきましては、実用化に向けた量産技術確立と製造コスト削減をテーマに置き、燃料電池車・家庭用燃料電池への参入を目指しております。これに関わる山梨大学及び大阪大学との共同プロジェクトは国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）の共通課題解決型産学官連携研究開発事業にも採択され、当連結会計年度において採択期間を更新しております。また、山梨大学及び自動車メーカーとの共著論文が公開されるなど、事業化に向けて着実に歩んでおります。」
燃料電池セパレータの共同プロジェクトについて、NEDO事業の採択期間更新と大学・自動車メーカーとの共著論文公開を記載し、事業化に向けた進展を示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、８千９百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期連結累計期間の研究開発活動費を8,900万円とし、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、６千３百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第２四半期連結累計期間の金額を６千３百万円と記載している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは世界的な需要拡大局面にあるパワー半導体用リードフレームや、高度な金属と樹脂の複合加工技術力を最大限に活用できる超微細コネクタ用部品への注力、スマートファクトリー化とデジタル化による製造コストの削減により売上及び収益力の向上に努めて参りました。」
複合加工技術を活用した超微細コネクタ用部品への注力と、スマートファクトリー化・デジタル化による製造コスト削減を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「山梨大学との共同開発による燃料電池スタックの基幹部品の一つであるセパレータの新技術につきましては、実用化に向けた量産技術確立と製造コスト削減をテーマに置き燃料電池車・家庭用燃料電池への参入を目指してプロジェクトを進めておりますが、当連結会計年度においては山梨大学及び大阪大学と共同で応募した国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）の共通課題解決型産学官連携研究開発事業にも採択されるなど順調に進行しています。」
燃料電池セパレータの研究開発について、山梨大学・大阪大学との共同応募がNEDO事業に採択され、プロジェクトの進展を具体化している。研究開発費は106百万円。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、７千３百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期連結累計期間の研究開発活動費を7,300万円と記載し、活動状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、４千９百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、第2四半期連結累計期間の金額を4,900万円と記載している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２千３百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、第1四半期連結累計期間の金額を2,300万円と記載している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、情報技術（ＩＴ）の発展により拡大を続ける半導体及び通信機器市場に対応していくため、長年にわたり培ってきた金型技術・精密プレス加工技術を基盤に、電子部品業界に限らずに、将来のダイナミックな事業展開に備えた研究開発を進めております。現在の研究開発活動は、開発部の主管において、通常の生産活動を通して推進されている新たな生産技術の研究開発の他、既存の生産活動の枠を超える次世代製品の開発を見込んだプロジェクト案件に対して、積極的に参画することによって推進されております。」
金型・精密プレス加工を基盤とする生産技術研究や次世代製品プロジェクトへの参画を継続している。研究開発費は103百万円と記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、７千２百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、第3四半期連結累計期間の金額を7,200万円と記載している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、４千６百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第２四半期連結累計期間の研究開発活動費を４千６百万円とし、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２千４百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期連結累計期間の研究開発活動費を2,400万円とし、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、情報技術（ＩＴ）の発展により拡大を続ける半導体及び通信機器市場に対応していくため、長年にわたり培ってきた金型技術・精密プレス加工技術を基盤に、電子部品業界に限らずに、将来のダイナミックな事業展開に備えた研究開発を進めております。現在の研究開発活動は、開発部の主管において、通常の生産活動を通して推進されている新たな生産技術の研究開発の他、既存の生産活動の枠を超える次世代製品の開発を見込んだプロジェクト案件に対して、積極的に参画することによって推進されております。」
金型・精密プレス加工技術を基盤とする研究開発と、次世代製品プロジェクトへの参画を継続している。研究開発費は104百万円と記載されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、７千万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期連結累計期間の研究開発活動費を7,000万円とし、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、４千万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動費を4,000万円とし、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１千９百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発活動費1,900万円を記載し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、５千９百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期連結累計期間の研究開発活動費を5,900万円と記載し、活動状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、４千万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第２四半期連結累計期間の研究開発活動費を４千万円とし、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１千８百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発活動費1,800万円を記載し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、情報技術（ＩＴ）の発展により拡大を続ける半導体及び通信機器市場に対応していくため、長年にわたり培ってきた金型技術・精密プレス加工技術を基盤に、電子部品業界に限らずに、将来のダイナミックな事業展開に備えた研究開発を進めております。」
金型技術・精密プレス加工技術を基盤とする研究開発を継続し、当連結会計年度の研究開発費は8,880万7千円と記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、６千７百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期連結累計期間の研究開発活動費を6,700万円とし、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、４千３百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期連結累計期間の研究開発活動費4,300万円を記載し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２千万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発活動費2千万円を記載し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、情報技術（ＩＴ）の発展により拡大を続ける半導体及び通信機器市場に対応していくため、長年にわたり培ってきた金型技術・精密プレス加工技術を基盤に、電子部品業界に限らずに、将来のダイナミックな事業展開に備えた研究開発を進めております。」
金型・精密プレス加工技術を基盤とする研究開発を継続しており、当連結会計年度の研究開発費は6,601万円と記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、４千７百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期連結累計期間の金額を4,700万円と記載している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、３千１百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期連結累計期間の金額を3,100万円と記載している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は１千５百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、第1四半期の金額を1,500万円と記載している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、徹底的な業務の見直しによる効率化と更なる技術の研鑽により、高付加価値製品の開発に積極的な投資を進めて参りました。」
業務効率化と技術研鑽を高付加価値製品開発への投資につなげる施策として記載されている。