為替変動リスク
FY2016に初出。32回の記載のうち18回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026。
スタンレー電気がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。118社中67社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに38社。
- FY2026対処有価証券報告書
「営業外収益（費用）は、前連結会計年度の64億５千１百万円の収益（純額）から、81億７千８百万円の収益（純額）となりました。主に、為替差損の減少等によるものです。」
為替差損が前年度の20億90百万円から発生しなくなり、営業外収支は改善した。一方、為替換算調整勘定は372億円超の増加となっている。 - FY2025-H1損益プラス・純資産マイナス有価証券報告書
「当社グループの売上高は、Thai Stanley Electric Public Co., Ltd.の連結子会社化、及び為替によるプラスの影響がありました。」「その他の包括利益累計額の減少は、為替換算調整勘定及びその他有価証券評価差額金が減少したこと等によるものです。」
為替は売上高にプラスの影響を与えた一方、為替換算調整勘定の減少を含むその他の包括利益累計額は減少しており、損益面と純資産面で影響が分かれている。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 75 870 為替換算調整勘定 5,941 10,723」
為替差益は前年同期の75百万円から870百万円へ増加し、為替換算調整勘定の当期発生額も59億41百万円から107億23百万円へ増加しており、損益面・純資産面の為替影響は改善方向にある。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「為替差益は、1,289百万円から1,546百万円となりました。」「また、その他の包括利益累計額の増加は、為替換算調整勘定及びその他有価証券評価差額金が増加したこと等によるものです。」
為替差益が前年同期の12億89百万円から15億46百万円へ増加し、為替換算調整勘定も増加している。損益面・純資産面では為替によるプラス影響が継続している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 655 1,445 また、その他の包括利益累計額の増加は、為替換算調整勘定及びその他有価証券評価差額金が増加したこと等によるものです。」
為替差益は前年同期の6億55百万円から14億45百万円へ増加し、為替換算調整勘定も増加している。損益面・純資産面の為替影響は改善方向として記載されている。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「また、その他の包括利益累計額の増加は、為替換算調整勘定が増加したこと等によるものです。」
為替換算調整勘定が2022年3月末の237億39百万円から301億75百万円へ増加し、為替による純資産への累積的な悪影響は改善方向にある。また、為替によるプラス影響が増収要因として記載されている。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「当社グループの業績は、前期から続く自動車生産計画の急激な変動による固定費負担の増加、及び樹脂材料や部品等調達費用の高騰による影響を受けたものの、自動車生産台数及び二輪車生産台数の増加、並びに為替によるプラス影響を受けました。」
為替によるプラス影響が業績要因となり、前四半期までの為替変動による悪影響から損益面では改善方向と記載している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「以上のような事業環境のもと、当社グループの業績は、為替によるプラスの影響はあるものの、上海ロックダウンや半導体不足による自動車生産台数の減少影響に加え」
為替によるプラスの影響が業績要因となっており、為替変動の損益面の影響は改善方向として記載されている。 - FY2022対処有価証券報告書
「当社グループの売上高は、感染症の影響が大きかった前連結会計年度に比べ自動車関連製品が増加したこと、及び為替によるプラスの影響により増収となりました。」
為替によるプラスの影響が増収要因となり、営業外収益では為替差益14億48百万円を計上した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 － 113 為替換算調整勘定 2,263 11,110」
当第3四半期累計期間は為替差益1億13百万円を計上し、前年同期の為替差損から損益面の影響が改善した。為替換算調整勘定も前年同期の22億63百万円から111億10百万円へ増加している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 － 248」
当第2四半期累計期間は為替差益2億48百万円を計上し、前年同期の為替差損から損益面の為替影響が改善した。為替換算調整勘定も前年度末の3億40百万円から11億19百万円へ増加している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 － 767」
当第1四半期連結累計期間は為替差益7億67百万円を計上し、前年同期の為替差損から損益面の為替影響が改善した。為替換算調整勘定も増加している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「為替換算調整勘定 △ 4,963 2,263」
為替換算調整勘定は前年同期のマイナス49億63百万円から22億63百万円へ改善した。なお、為替差損は前年同期350百万円から当期665百万円へ増加しており、影響は一方向ではない。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「為替差損 435 902」
為替差損は前年同期の435百万円から902百万円へ増加しており、為替変動の損益影響が拡大している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「前期から続く世界的な自動車の販売・生産台数減少に加え、感染症拡大防止のための生産活動の一時停止や減産が行われたことで、主に自動車関連製品が大きく減少した結果、当第１四半期連結累計期間において、」
主に中国元の為替の影響が自動車機器事業の減収減益要因として記載され、為替変動の業績影響が実際に現れている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社グループの売上高は、自動車の世界的な生産台数の減少、感染症による減産や生産活動の一時停止、並びに主に中国元の為替の影響により、減収となりました。」
中国元を主とする為替影響が全社減収要因として現れ、為替換算調整勘定も当期発生額マイナス120億79百万円となった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「当社グループの売上高は、自動車生産台数の世界的な減少、並びに主に中国元の為替の影響により、減収となりました。」
主に中国元の為替影響が全社の減収要因として実際に現れている。その他の包括利益でも為替換算調整勘定は前年同期の△1,892百万円から当期△4,963百万円となり、影響が拡大している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループの売上高は、自動車生産台数の世界的な減少、及び主に中国元の為替の影響により、減収となりました。」
主に中国元の為替影響が全社の減収要因として実際に現れ、為替換算調整勘定も減少したと記載している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「このような市場環境のもと、当社グループの自動車機器事業は、好調だった前年同期に比べ、日本、及び中国において一部車種の新車効果一巡や減産などの影響で自動車用ランプが減少したこと、及び主に中国元の為替の影響により、減収減益となりました。」
中国元を主とする為替の影響が自動車機器事業の減収減益要因として実際に現れている。また、為替換算調整勘定も減少している。 - FY2019対処有価証券報告書
「為替換算調整勘定 当期発生額 △1,012百万円 241百万円」
為替換算調整勘定の当期発生額は前期のマイナス10億12百万円から当期241百万円となり、為替関連の累積的な純資産への悪影響が縮小している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループの自動車機器事業は、米州における自動車用ランプの減少、ならびに各通貨の為替影響によって減収となったものの」
各通貨の為替影響が自動車機器事業の減収要因として実際に現れている。また、為替換算調整勘定も前年度末から減少している。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「また、その他の包括利益累計額の増加は、為替換算調整勘定が増加したこと等によるものです。」
為替換算調整勘定が前年度末のマイナス31億5百万円からマイナス3億77百万円へ増加し、為替変動による累積的な純資産への悪影響が縮小している。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「為替換算調整勘定」
為替換算調整勘定は前年度末の△31億5百万円から△30億62百万円へ43百万円増加し、為替変動による累積的な純資産への悪影響が小幅に縮小している。 - FY2018対処有価証券報告書
「為替換算調整勘定」
為替換算調整勘定は当年度も8億7百万円減少したが、前年度の49億51百万円の減少から影響額は縮小している。為替予約は実需の範囲を限度として継続している。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「また、その他の包括利益累計額の増加は、為替換算調整勘定が増加したこと及びその他有価証券評価差額金が増加したこと等によるものです。」
為替換算調整勘定が増加し、為替変動による純資産への影響は悪化局面から改善している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
為替変動リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「その他の包括利益累計額の増加は、為替換算調整勘定が増加したこと等によるものです。」
為替換算調整勘定が増加し、前年同期の円高等による悪影響が記載された局面から、当四半期は為替関連の純資産影響が改善している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「円の為替レートの変動により、当連結会計年度の売上高は前連結会計年度に比べ308億円、営業利益は30億円、各々減少したと試算されます。」
為替変動の影響を売上高308億円、営業利益30億円の減少と試算しており、リスクの業績影響を数値化している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「このような市場環境のもと、当社グループの自動車機器事業は、前期、米州の金型会計処理の統一による一時的な売上の増加があったことと、為替が円高に推移したことが影響し減収となったものの」
円高推移が自動車機器事業の減収要因として引き続き記載され、為替変動の業績影響が実際に発生している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「また、その他の包括利益累計額の減少は、為替レートの変動に伴い為替換算調整勘定が減少したこと及び株価の下落によりその他有価証券評価差額金が減少したことによるものです。」
円高を含む為替レート変動が為替換算調整勘定の減少として、当四半期の純資産に実際に影響している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「このような市場環境のもと、当社グループの自動車機器事業は、前第１四半期連結累計期間に、米州の金型会計処理の統一による一時的な売上の増加があったことで、前年同期比で減収となったほか、為替が円高に推移したことが影響し、減収減益となりました。」
円高の進行が自動車機器事業の減収減益に影響したと記載しており、為替変動リスクが業績に実際に現れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「各地域における為替動向等が、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
海外販売・外貨建債権に伴う為替変動をリスクとして認識し、為替予約などによるヘッジ方針も記載している。