自動車業界動向への依存
FY2016に初出。32回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
スタンレー電気がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。67社中36社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに15社。
- FY2026対処有価証券報告書
「関連する市場の動向について、自動車生産台数は、日本、米州、欧州では横ばい、アジア及び中国では増加となり、世界全体では微増となりました。また、二輪車生産台数は、日本、米州、アジアでいずれも増加となり、世界全体でも増加となりました。」
自動車生産台数は世界全体で微増、二輪車生産台数は世界全体で増加となり、自動車業界依存リスクに関係する市場環境は前中間期の自動車生産微減から改善した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「関連する市場の動向について、自動車生産台数は、日本では微減、米州及び欧州では横ばい、中国及びアジアでは増加となり、世界全体では微増となりました。また、二輪車生産台数は、日本、米州、アジアでいずれも増加となり、世界全体でも増加となりました。」
前中間期の自動車生産台数の世界全体微減から、当中間期は微増に転じた。二輪車生産台数も世界全体で増加している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「自動車生産台数は、中国で横ばい、米州及びアジアで微減、日本及び欧州で減少となり、世界全体では微減となりました。二輪車生産台数は、日本及び中国で減少したものの、欧州で微増、米州及びアジアで増加した影響により、世界全体で増加となりました。」
前期まで世界全体で増加していた自動車生産台数が、当中間連結会計期間は世界全体で微減となった。二輪車生産台数は世界全体で増加している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「関連する市場の動向について、自動車生産台数は、世界全体で増加となりました。二輪車生産台数は、米州、欧州、アジアで増加したものの、日本では微減、中国では減少となり、世界全体で微減となりました。」
自動車生産台数は世界全体で増加した一方、二輪車生産台数は世界全体で微減となった。自動車業界への依存という構造に関する市場環境は、前四半期から大きく変化していない。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「関連する市場の動向について、自動車生産台数は、世界全体で増加となりました。二輪車生産台数は、日本、米州、欧州、アジアで増加したものの、中国で減少した影響により、世界全体で微減となりました。」
自動車生産台数は世界全体で増加した一方、二輪車生産台数は中国の減少により世界全体で微減となった。自動車業界への依存という構造は継続している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「関連する市場の動向について、自動車生産台数は、世界全体で増加となりました。また、二輪車生産台数は、日本及び中国で微減となったものの、米州、欧州、アジアで増加した影響により、世界全体で微増となりました。」
自動車生産台数が世界全体で増加し、二輪車生産台数も世界全体で微増となったため、自動車業界動向への依存リスクに関係する市場環境は前四半期から改善している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「関連する市場の動向について、自動車生産台数は、世界全体で増加となりました。二輪車生産台数は、欧州で減少したものの、その他の地域で増加となり、世界全体で増加となりました。」
自動車・二輪車の生産台数がともに世界全体で増加し、自動車業界動向への依存リスクに関係する市場環境は改善している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「関連する市場の動向について、自動車生産台数は、世界全体で増加となりました。一方、二輪車生産台数は、日本、欧州、中国で減少したものの、米州及びアジアで増加した影響により、世界全体で増加となりました。」
自動車・二輪車の生産台数がともに世界全体で増加し、自動車業界動向への依存リスクに関係する市場環境は前四半期から改善している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「関連する市場の動向について、自動車生産台数は、米州とアジアで増加したものの、日本、欧州、中国で減少した影響により、世界全体では減少となりました。」
世界全体の自動車生産台数の減少が自動車機器事業に実際の影響を及ぼし、同事業は減収となった。二輪車生産台数は世界全体で増加した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「自動車生産台数は、アジアで増加、米州で微増となりましたが、日本、欧州、中国で減少した影響により、世界全体では微減となりました。」
世界の自動車生産台数の微減が自動車機器事業に現れ、同事業は売上高が5.3％増加した一方、営業利益は47.0％減少した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「自動車生産台数は、アジアで増加、米州で微増となりましたが、日本、欧州、中国で減少した影響により、世界全体では微減となりました。」
世界の自動車生産台数が微減となり、自動車機器事業では半導体不足による自動車生産台数の減少が業績に実際の影響を及ぼしている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループの自動車機器事業は、前会計累計期間から回復してまいりましたが、当会計期間において、半導体不足による自動車生産台数の減少、及び樹脂材料や部品等の調達費用が高騰した影響を受けました。」
累計期間では自動車生産台数が世界全体で増加した一方、当会計期間には半導体不足による自動車生産台数の減少が自動車機器事業に実際の影響を及ぼしたと記載している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「自動車生産台数は、中国では減少となったものの、日本、米州、欧州、アジアでは増加し、世界全体として増加しました。二輪車生産台数は、日本、米州、欧州、アジア、中国の世界全体で増加となりました。」
自動車機器事業への依存に関係する自動車・二輪車生産台数は、当四半期に世界全体で増加した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結会計期間(2020年10月～12月)は、自動車生産台数が回復した影響により、売上高は1,030億５百万円(前年同期比5.4％増)、営業利益は145億２百万円(前年同期比43.4％増)、経常利益は163億１千万円(前年同期比39.5％増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は100億８千４百万円(前年同期比38.1％増)と大きく改善しております。」
累計期間では自動車生産台数減少の影響が続く一方、第3四半期会計期間では自動車生産台数の回復により全社業績が大きく改善した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「世界の自動車生産台数は、中国では増加しましたが、日本、米州、欧州、アジアでは減少となり、世界全体として減少となりました。二輪車生産台数は、中国は微増しましたが、日本、米州、欧州、アジアでは減少となり、世界全体として減少となりました。ただし、当第２四半期連結会計期間では減少幅が弱まり、回復の兆しも見えつつあります。」
自動車・二輪車の世界生産台数の減少が継続し、自動車機器事業の減収減益要因として実際に現れている。一方、第2四半期会計期間では減少幅の縮小と回復の兆しも記載している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当社の業績に影響する自動車生産台数が世界的に減少した結果、当第１四半期連結累計期間において、売上高は1,032億６千２百万円(前年同期比6.0％減)、営業利益は129億７千６百万円(前年同期比7.8％減)」
世界的な自動車生産台数の減少が全社の減収減益要因として実際に現れた。今四半期は感染症拡大防止のための生産停止・減産も加わっている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社の業績に影響する自動車生産台数が世界的に減少した結果、当連結会計年度における自動車機器事業の売上高は3,094億７千万円（前期比11.0％減）、営業利益は50億７千９百万円（前期比83.7％減）となりました。」
自動車生産台数の世界的減少に加え、中国生産拠点の稼働低下等が自動車機器事業の大幅な減収減益として現れた。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「自動車生産台数は、日本では足元で減少したことで横ばい、米州、欧州、アジア、中国では減少となり、世界全体として減少となりました。」
世界の自動車生産台数の減少が自動車用ランプの減少を通じて自動車機器事業に現れ、同事業は売上高2,392億27百万円（前年同期比9.3％減）、営業利益162億22百万円（同30.2％減）となった。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「世界の自動車生産台数は、日本は増加しましたが、米州で横ばい、欧州、アジア、中国で減少となり、全体として減少となりました。」
世界の自動車生産台数の減少が、自動車用ランプの減少を通じて自動車機器事業の減収減益要因として実際に現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「当社の業績に影響する自動車生産台数が世界的に減少した結果、当第１四半期連結累計期間において、売上高は1,032億６千２百万円(前年同期比6.0％減)、営業利益は129億７千６百万円(前年同期比7.8％減)」
世界の自動車生産台数の減少が全社の減収減益要因として実際に現れている。自動車機器事業では売上高841億43百万円、営業利益77億65百万円となった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループでは、自動車機器製品が連結売上高の約８割を占めるため、自動車業界動向の変動により、当社グループの業績及び財務状況は影響を受ける可能性があります。」
自動車機器製品が連結売上高の約8割を占めることによる業界依存リスクを継続して記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「世界の自動車生産台数は、中国で微減、日本、欧州で横ばい、米州、アジアで微増となり、全体として横ばいとなりました。二輪車生産台数では、中国で減少したものの、日本で微増、米州、欧州、アジアで増加となり、全体として増加となりました。」
自動車機器事業への依存に関係する市場環境として、自動車生産は全体横ばい、二輪車生産は全体増加と記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
自動車業界動向への依存を含む前期記載のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
自動車業界動向への依存を含む前期記載のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。」
自動車業界動向への依存を含む既存の事業等のリスクについて、新たな発生がないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
自動車業界動向への依存を含む前期記載のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
自動車業界動向への依存を含む前期記載のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「当社グループでは、自動車機器製品が連結売上高の約８割を占めるため、自動車業界動向の変動により、当社グループの業績及び財務状況は影響を受ける可能性があります。」
自動車機器製品の連結売上高に占める割合が、従来の約7割から約8割として記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
自動車業界動向への依存を含む前期記載のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
自動車業界動向への依存を含む前期記載のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「その結果、当第１四半期連結累計期間における自動車機器事業の売上高は713億２千４百万円(前年同期比9.0％減)、営業利益は50億８千９百万円(前年同期比17.8％減)となりました。」
自動車機器事業が引き続き主要な事業であることを示す四半期実績を記載している。減収減益の要因として一時的な前年同期要因と円高を挙げており、自動車業界そのものの悪化による影響とは記載していない。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループでは、自動車機器製品が連結売上高の約７割を占めるため、自動車業界動向の変動により、当社グループの業績及び財務状況は影響を受ける可能性があります。」
連結売上高の約7割を自動車機器製品が占める事業構成を、業界動向への依存リスクとして明示している。