自動化・合理化による原価低減
FY2016に初出。21回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-10-09。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに89社。
- 2026-10-09前進決算説明資料
「原材料価格高騰や秋田新工場への先行投資、人件費などの増加を、増収効果、原価低減、構造改革効果でカバー」
原材料価格、秋田新工場への先行投資及び人件費の増加に対する原価低減・構造改革効果を、営業利益の増減要因として具体的に示している。 - FY2026引き上げ有価証券報告書
「全生産拠点の体制・役割を見直し、生産効率15%改善、秋田工場の円滑な立ち上げ、国内生産比率の向上」
従来の原価低減・合理化方針に加え、全生産拠点の見直し、生産効率15％改善、設備標準化、金型内製化、設計VE等を中期経営計画の重点施策として具体化した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「利益面では、原材料価格高騰等の影響を受けたものの、原価低減や構造改革効果により、営業利益は前年同期比28.1%増の27億１千５百万円、経常利益は前年同期比65.5%増の30億１千３百万円、親会社株主に帰属する中間純利益は、前年同期比91.1%増の20億８千１百万円となりました。」
原材料価格高騰の影響がある中、原価低減及び構造改革効果により営業利益等が前年同期比で増加し、収益改善の効果が具体的な利益実績として示された。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、注力して取り組んでいる収益構造改善の取り組みと原価低減を推進しているものの、来期に切り替えを予定している新ERPシステム関連費用の増加や人件費含めた販売管理費の増加により、営業利益は前年同期比8.6％減の47億９千２百万円、経常利益は前年同期比8.2％減の53億８千３百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比1.3％減の42億９千４百万円となりました。」
収益構造改善及び原価低減を継続して推進しているが、新ERP関連費用や人件費を含む販売管理費の増加により、営業利益等は前年同期比で減少した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「利益面では、導入を予定している新ERPシステム関連費用の増加や人件費等の販売管理費の増加を、売上増や注力して取り組んでいる収益構造改善の取り組みと原価低減の推進により吸収し、営業利益は前年同期比8.2％増の33億１千５百万円、経常利益は前期比1.9％増の41億２千４百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比9.2％増の31億６千７百万円となりました。」
新ERP関連費用や人件費等の販売管理費増加に対し、収益構造改善と原価低減の推進などにより吸収し、営業利益等が前年同期比で増加した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「利益面では、収益構造改善の取り組みや原価低減の推進をしている一方、原材料価格の高騰継続、当連結累計期間に導入を予定している新ERPシステム関連費用等の販売管理費の増加により、営業利益は前年同期比30.8％減の９億６千７百万円、経常利益は前期比21.7％減の16億２千５百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比12.9％減の12億５千１百万円となりました。」
収益構造改善及び原価低減を継続する一方、原材料価格高騰と新ERP関連費用等の販売管理費増加により、営業利益等が前年同期比で減少した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「利益面では、第１四半期での中国でのロックダウンに伴う上海生産子会社の稼働停止の影響、原材料価格の高騰等の要因がある一方で、第２四半期からの売上高の回復、収益構造改善の取り組み、原価低減の推進により、営業利益は前年同期比54.8％増の52億４千２百万円、経常利益は前年同期比72.5％増の58億６千４百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比47.3％増の43億５千万円となりました。」
上海生産子会社の稼働停止や原材料価格高騰の影響がある中、収益構造改善及び原価低減の推進により、営業利益54.8％増、経常利益72.5％増、親会社株主帰属四半期純利益47.3％増となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「利益面では、第１四半期での中国でのロックダウンに伴う上海生産子会社の稼働停止の影響、原材料価格の高騰等の要因がある一方で、第２四半期からの売上高の回復、収益構造改善の取り組みや輸送費の改善、原価低減の推進により、営業利益は前年同期比21.3％増の30億６千３百万円、経常利益は前年同期比64.6％増の40億４千５百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比33.8％増の29億１百万円となりました。」
上海生産子会社の稼働停止や原材料価格高騰の影響がある中、収益構造改善、輸送費改善及び原価低減により、営業利益等が前年同期比で増加した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「利益面では、中国でのロックダウンに伴う上海生産子会社の稼働停止の影響、原材料価格の高騰等の要因がある一方で、収益構造改善の取り組みや原価低減の推進により、営業利益は前年同期比10.6％増の13億９千８百万円、経常利益は前年同期比71.9％増の20億７千４百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比36.5％増の14億３千６百万円となりました。」
上海生産子会社の稼働停止や原材料価格高騰の影響がある中、収益構造改善と原価低減の推進により営業利益等が前年同期比で増加した。 - FY2022収益改善施策の具体化有価証券報告書
「収益改善に向けた施策として、以下の３つの施策を全社をあげて注力します。 a. 収益構造体質の改善 (a)価格政策の見直し、粗利率改善 (b)主力製品シリーズの原価低減推進 (c)工場生産性向上、物流改革、PSIコントロール強化」
原材料費・輸送費高騰への対応として、価格政策、主力製品の原価低減、工場生産性、物流及びPSI管理を含む収益改善策を具体化した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「利益面では、原材料並びに輸送費の価格高騰、サプライチェーン混乱による物流費増加等の悪化を、売上高増加による固定費回収増、内製化強化等による原価低減を推進し、営業利益は前年同期比94.7％増の33億８千７百万円、経常利益は前年同期比115.1％増の33億９千９百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比167.4％増の29億５千３百万円となりました。」
内製化強化等による原価低減を進めるなか、営業利益は前年同期比94.7％増、経常利益は115.1％増、親会社株主帰属四半期純利益は167.4％増となった。 - FY2021再掲有価証券報告書
「売上原価の売上高に対する比率は前期比2.1ポイント上昇し、69.3％となりました。主な要因は、原価低減活動は一定の成果を挙げたものの、アジア圏での賃金上昇、金や銅などの素材価格の高騰、新製品や合理化のための設備投資に伴う減価償却費の増加等によるものであります。」
原価低減活動には一定の成果があったとする一方、賃金、素材価格及び減価償却費の上昇により売上原価率は69.3％へ上昇した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、売上の減少や金価格の高騰の影響もあり、営業利益は前年同期比52.1%減の17億３千９百万円となりましたが、徹底したコスト削減活動に努めました。」
売上減少及び金価格高騰による減益要因があるなか、徹底したコスト削減活動を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では、売上の減少や金価格の高騰の影響があったものの、徹底したコスト削減活動により営業利益は前年同期比92.7%減の１億７千３百万円、」
売上減少及び金価格高騰の影響を受けながらも、徹底したコスト削減活動を継続していると説明している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「利益面では、徹底したコスト削減活動を行ったものの、売上の大幅な減少や金価格の高騰の影響で、営業損失は３億９千５百万円（前年同期は営業利益13億９千８百万円）」
徹底したコスト削減活動を継続したが、売上の大幅な減少及び金価格高騰の影響により営業損失となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、更なる原価低減の推進や経費削減の取り組みは一定の成果を挙げているものの、外部環境の悪化に伴う売上減少の影響や、今後の販売見通しを考慮し上期に生産調整を行ったこと、金価格の高騰等により、減益となりました。」
原価低減及び経費削減に一定の成果があったとしつつ、売上減少、生産調整及び金価格高騰等により減益となったと説明している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益は、外部環境の悪化に伴い売上が減少した影響を受けましたが、更なる原価低減の推進や経費の削減に取り組み、減益幅を抑制しました。」
売上減少による減益要因に対し、原価低減と経費削減を継続していると説明している。 - FY2018前進有価証券報告書
「材料費削減などの原価低減活動が功を奏し、売上原価の売上高に対する比率は前期比2.3ポイント低下し、61.0％となりました。」
原価低減活動の効果が、売上原価率の前期比2.3ポイント低下及び61.0％への改善として年度実績に現れている。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「原価低減活動が功を奏し、営業利益は前年同期比34.2％増の18億３千６百万円、経常利益は同52.7％増の17億８千５百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は同63.8％増の13億９千６百万円となりました。」
原価低減活動の効果が第１四半期の営業利益34.2％増などの増益実績に結び付いたと記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「材料費削減などの原価低減活動が功を奏し、売上原価の売上高に対する比率は前期比1.2ポイント低下し、63.3％となりました。」
原価低減活動の効果が売上原価率の1.2ポイント低下として実績化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「一方、損益面では想定外の売価ダウンを補うべく、自動化及び合理化等の追加の原価低減を計画通り行ったものの、」
売価低下への対応として自動化及び合理化を実施。