TCFD提言への賛同と気候変動影響の評価・開示
FY2020に初出。5回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2025。
- FY2025前進有価証券報告書
「なお、上記シナリオの想定移行リスクはIEA「World Energy Outlook」の「SDS」「NZE」シナリオをそれぞれ推進的・野心的シナリオと定義し、範囲は2040年までのCO2排出量、炭素税、原油価格、再エネ率、新車電動車率を定量化し、自社戦略との差より機会とリスクを分析しました。」
TCFDに基づく気候分析を、IEA・IPCCシナリオ、2040年までの定量分析、取締役会承認、サステナビリティ会議とリスクマネジメント会議による管理へ進展させている。 - FY2024前進有価証券報告書
「なお、上記シナリオの想定移行リスクはＩＥＡ「Ｗｏｒｌｄ Ｅｎｅｒｇｙ Ｏｕｔｌｏｏｋ」の「Ｂ２ＤＳ」「ＳＤＳ」シナリオをそれぞれ推進的・野心的シナリオと定義し、範囲は2040年までのＣＯ２排出量、炭素税、原油価格、再エネ率、新車電動車率を定量化し、自社戦略との差より機会とリスクを分析しました。」
TCFDへの賛同・分析検討から、IEA・IPCCシナリオを用いた2040年までの定量分析、取締役会監督、財務影響・対応費用の開示へ進展している。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、自動車産業のシナリオ分析を確認しつつ、自社の中長期戦略における事業環境認識と照合しながら総合的にシナリオを想定の上、シナリオと自社中長期戦略との差異分析を行い、事業に与える影響が100億円以上に相当する項目を重要項目として抽出しました。」
TCFD賛同・分析検討の段階から、外部シナリオを用いた差異分析、財務影響の定量化、対応費用と事業戦略への反映を行う段階へ進展している。 - FY2021前進有価証券報告書
「連結会社では、持続可能なモビリティ社会のあり方を模索し、長期ビジョンで掲げた、「環境」の提供価値を最大化する目標に向けて、2019年に賛同を表明した「気候関連財務情報開示タスクフォース（ＴＣＦＤ：Ｔａｓｋ Ｆｏｒｃｅ ｏｎ Ｃｌｉｍａｔｅ－ｒｅｌａｔｅｄ Ｆｉｎａｎｃｉａｌ Ｄｉｓｃｌｏｓｕｒｅｓ）」のフレームワークを参照し、気候変動が事業に与える影響とそれによる機会とリスクをシナリオに基づいて分析、事業戦略に反映していくように検討を進めました。」
TCFDへの賛同表明から、シナリオに基づく気候変動の影響・機会・リスク分析と事業戦略への反映を検討する段階へ進展している。 - FY2020初出有価証券報告書
「気候変動に関連するリスク、機会及びその影響の評価に取り組んでいく姿勢を明確にするため、気候関連財務情報開示タスクフォース（ＴＣＦＤ：Ｔａｓｋ Ｆｏｒｃｅ ｏｎ Ｃｌｉｍａｔｅ－ｒｅｌａｔｅｄ Ｆｉｎａｎｃｉａｌ Ｄｉｓｃｌｏｓｕｒｅｓ）による提言に賛同しており、継続的に気候変動の影響の評価及びその情報開示に取り組んでいきます。」
TCFD提言への賛同と、気候変動のリスク・機会・影響の評価および継続的な情報開示を初めて明示している。