CSRを持続的成長の基盤として推進
FY2016に初出。9回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「なお社会への影響やリスク・機会の特定を含むマテリアリティの見直しは年１回、また各マテリアリティ目標に向けた活動計画の進捗状況の確認は年２回実施しています。」
サステナビリティ会議を責任機関として、マテリアリティの年1回の見直し、活動計画の年2回の進捗確認、取締役会承認までの運用を具体化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「昨年、社会課題及び当社を取り巻く事業環境の変化を踏まえ、マテリアリティの見直しを行いました。」「なお、昨今のサステナビリティを取り巻く社会動向を踏まえ、サステナビリティ経営のガバナンス体制の強化を見据えて「サステナビリティ会議」を創設しました。」
マテリアリティを財務的影響と社会インパクト、ステークホルダー対話を踏まえて再設定し、サステナビリティ会議を新設して目標・活動計画の審議とフォローアップを行う体制へ進めている。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社は、経営戦略本部を担当する役員（取締役副社長）を統括責任者として、経営戦略部が全社のサステナビリティ経営推進機能を担っており、方針や活動計画の立案、各部門の活動支援・フォローアップ、社内外コミュニケーション等を行っています。」
サステナビリティ経営について、統括責任者、推進部門、公式会議体、専門委員会、各拠点のサステナビリティリーダーによる全社推進体制を具体化している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社は、「事業活動を通じて持続可能な社会の実現に貢献していくこと」を経営課題として位置づけ、2018年に「デンソーグループサステナビリティ方針」を制定し、サステナビリティ経営の浸透を図っています。」
サステナビリティ経営を経営課題とする方針を、コーポレート・ガバナンスの説明でも再確認している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「この経営思想を事業活動に結びつけ、社会の持続的発展を目指し、2015年に国連で採択された持続可能な開発目標（ＳＤＧｓ）の一翼を担い、経済的価値と社会的価値の両立を目指すサステナビリティ経営を実践していきます。」
CSRからサステナビリティ経営へ移行した枠組みを、SDGsと経済的価値・社会的価値の両立に結び付けて再確認している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社は「事業活動を通じて持続可能な社会の実現に貢献していくこと」を経営課題として位置づけ、2018年に「デンソーグループサステナビリティ方針」を制定し、サステナビリティ経営の浸透を図っています。」
従来のCSRを中心とした表現から、サステナビリティ方針・サステナビリティ経営を経営課題として明示する枠組みへ整理している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、当社は、「社会から信頼・共感されるための基盤は、各国・地域の法令順守はもとより、グループ社員一人ひとりが高い倫理観を持って公正・誠実に行動すること」と考えています。」
CSRを持続的成長の基盤とし、法令順守・倫理観・情報開示・ステークホルダーとの共感を重視する方針を再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は、社会の持続的な発展への貢献を通じて、デンソーグループの持続的な成長を実現することを目指し、その取り組みの中核にＣＳＲを位置付けています。」
CSRを持続的成長の基盤とし、環境保全・社会貢献・コンプライアンス・情報開示を重点分野とする方針を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「社会の持続的な発展への貢献を通じて、デンソーグループの持続的な成長を実現することを目指し、その取り組みの中核にＣＳＲを位置付けています。」
環境保全、社会貢献、コンプライアンス、情報開示を重点分野としている。