経営改革5本の柱による組織力強化
FY2018に初出。12回の記載のうち5回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2021。直近の記載は2026-05-23。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-05-23再定義株主総会
「お客様価値を高め続けるための道標として、2030年中期経営計画「CORE 2030」を定めました。」
従来の経営改革5本の柱や2025年中期方針から、2030年中期経営計画「CORE 2030」を道標とする枠組みへ再整理している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当社は、目指す姿の実現に向けて、「社会課題の解決」と「人の幸せ・成長」を中長期の経営の目的に据え、企業活動を進めていきます。」
従来の経営改革5本の柱や2025年中期方針の説明に加え、社会課題の解決と人の幸せ・成長を中長期目的とする経営の枠組みへ再整理している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「そして安全/品質、危機管理、収益力向上等の盤石な経営基盤を確立し、事業ポートフォリオの変革を通じて新たな価値創出を進め、社会課題の解決と事業成長を両立させます。」
2025年中期方針における経営基盤の強化と事業ポートフォリオ変革を通じた価値創出を再確認している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「2025年中期方針は人財に主眼を置き、実現力のプロフェッショナルを生みだす人づくりや、ダイバーシティ&インクルージョンを強力に推進し、変化に強く活力溢れる組織づくりが、社員一人ひとりの力を結集させ、方針実現の推進力になると考えています。」
「経営改革5本の柱」中心の説明から、策定済みの2025年中期方針における人財、経営基盤、事業ポートフォリオ変革を軸とする枠組みへ再整理している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「中期方針では、環境変化と中長期での目指す姿を踏まえ、経営基盤強化と事業成長を軸に、「ありたい姿・目標」と「グローバル経営の5本柱」を策定しています。」
従来の「経営改革5本の柱」から、「ありたい姿・目標」と「グローバル経営の5本柱」を含む2025年中期方針へ枠組みを更新している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は、車両の生産・販売回復による操業度差益や体質変革の効果による固定費の低減などにより、1,072億円(前年同四半期は1,066億円の営業損失)となりました。」
体質変革が固定費の低減という実績に結び付き、前年同期の営業損失から当四半期の営業利益への回復要因として記載されている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「一方、新型コロナウイルスの影響や品質問題の発生などにより社会やお客さまへの新しい価値の提供と、経営・信頼の基盤である品質の立て直しが急務となりました。そのために「環境」「安心」分野での成長戦略の立案・実行と、環境変化に左右されない「引き締まった強靭な企業体質への転換」を同時に推進すべく、デンソー変革プラン「Reborn(リボーン)21」の取り組みを開始しました。」
従来の経営改革5本の柱を、品質の立て直し、成長戦略、強靭な企業体質への転換を同時に進めるReborn21へ再整理している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は、緊急の止血施策やソフト開発ツール導入による研究開発の効率化などの体質変革を加速しているものの、新型コロナウイルス感染症の影響による操業度差損が大きく、666億円(前年同四半期比961億円減、59.0%減)となりました。」
従来の緊急の止血施策・体質変革に加え、ソフト開発ツール導入による研究開発効率化を具体的な改革手段として示している。 - FY2021-Q2緊急対応の追加有価証券報告書
「営業損失は、緊急の止血施策や体質変革をより加速し、第2四半期の3ヵ月では黒字を確保したものの、操業度差損などにより上期全体では696億円(前年同四半期は1,340億円の営業利益)」
経営改革の取り組みについて、従来の5本の柱に加え、感染症下での緊急の止血施策と体質変革の加速を明示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益は、将来の成長領域への投資の加速や、将来の生産性向上と働き方改革のためのIT投資の一時的な増加、中国元やユーロを中心とする為替の影響等により、691億円(前年同四半期比217億円減、23.9%減)と減益になりました。」
将来の生産性向上・働き方改革に向けたIT投資を実施していることを、費用増加要因として具体的に記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「そのために、「経営改革5本の柱」を定め、経営改革を推進するとともに、「電動化」「先進安全・自動運転」「コネクティッド」「非車載事業(FA・農業)」の4分野を注力分野として取り組みます。」
経営改革5本の柱を通じて4つの注力分野に取り組む枠組みを再確認している。 - FY2018初出有価証券報告書
「激動の環境下でも戦っていける組織へと変革するという想いを込め、組織力を高めるための「経営改革 5本の柱」を掲げました。1.車両視点と横串機能の強化 2.先端R&D機能の改革 3.事業部の進化と小さく強い本社 4.グローバル経営の刷新 5.働き方の大改革」
2025年長期構想を実現する組織改革の手段として、車両視点、研究開発、事業部・本社、グローバル経営、働き方の5項目を初めて体系化している。