成長に必要な情報システム・設備への投資
FY2017に初出。13回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載は2026-08-31。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに80社。
- FY2026前進有価証券報告書
「新基幹システムの活用による省人化やペーパーレス化に加えて、適材適所となる組織・人員配置の最適化による固定費の変動費化、棚卸資産の圧縮による倉庫代を含む物流費の削減等を通じて収益性の改善に取り組みます。」
2024年12月導入の新基幹システムを、生産性向上、省人化、ペーパーレス化、固定費最適化に活用する段階へ進めている。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、2024年12月より導入のサプライチェーンマネジメント基幹システムによる自動化・省力化を推進し、まずはローコストオペレーションを図ります。」
従来計画していた情報システム・DX投資について、サプライチェーンマネジメント基幹システムを2024年12月に導入し、自動化・省力化へ進展した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当期増加額のうち、主なものは次のとおりであります。（１）金型 新規投資 111,186千円 （２）無形固定資産 その他 システム関連 156,284千円」
システム関連の無形固定資産156,284千円を含む投資を実施し、DX・情報システム基盤の整備を進めている。 - FY2023前進有価証券報告書
「当期増加額のうち、主なものは次のとおりであります。（１）金型 新規投資 324,354千円 （２）無形固定資産 その他 システム関連 245,279千円」
新規金型324,354千円に加え、システム関連の無形固定資産245,279千円を計上しており、DX・情報システムを含む投資を実施している。 - FY2022前進有価証券報告書
「DXの加速としては、DXロードマップに基づく業務領域別投資及びITインフラ強化投資に取り組んでおります。以上により、2021年度は約10億円の戦略投資を実行しております。」
DXロードマップに基づく業務領域別投資・ITインフラ強化投資を進め、2021年度に約10億円の戦略投資を実行した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「尚、当第３四半期連結会計期間はリブランディングやDX、人材等、家電製品事業の収益化とFPSC事業の新展開のための戦略的投資（当期約10億円：キャッシュベース）を予定どおり実行開始いたしました。」
DXを含む戦略的投資について、当期約10億円の投資を予定どおり実行開始した。 - FY2021既存システム減損・再構築有価証券報告書
「更改中のシステムについて再検証を図ったところ、当該システムのアーキテクチャは、デジタルプラットフォームを形成するにあたり障害となり得ると認識をいたしました。」「生産管理システム」「233,476」
デジタルプラットフォーム形成の障害となり得ると再評価した生産管理システムについて、233,476千円の減損損失を計上した。一方、先進のデジタル技術を活用した新たなIT基盤の再形成を進める方針は維持している。 - FY2020前進有価証券報告書
「迅速な業績把握・情報把握と意思決定をサポートするため、ＩＴ基盤「ツインバードプラットフォーム」を構築します。」
従来の情報システム投資から、迅速な業績・情報把握と意思決定を支える固有のIT基盤「ツインバードプラットフォーム」の構築へ具体化している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、全社員の働き方改革、情報システム投資と業務プロセスの見直しなどを実施するとともに」
働き方改革、情報システム投資、業務プロセス見直しを成長・企業体質強化の施策として継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、全社員の働き方改革、情報システム投資と業務プロセスの見直しなどを実施するとともに」
成長に必要な情報システム投資に加え、全社員の働き方改革と業務プロセスの見直しを施策として明示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「次期におきましては、今後の成長に必要な情報システム及び設備などへの投資を踏まえ、中間配当を３円、期末配当を７円とし、年間10円の配当（配当性向は39.1％）を計画しております。」
次期の成長に必要な投資として、情報システム及び設備への投資を明示している。