外部環境に負けない企業体質作りと利益重視の経営
FY2018に初出。34回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載は2026-10-14。
ツインバードがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。76社中12社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに42社。
- 2026-10-14前進決算
「同計画において、「売上偏重ではなく、高収益事業への転換による利益の最大化」を基本方針に掲げ各種施策を推進しております。」
新中期経営計画の基本方針に沿い、B2B事業の伸長、費用削減、家庭用冷蔵庫・洗濯機事業の縮小後の事業ポートフォリオ転換を中間期の実績として示している。 - FY2027-H1再定義有価証券報告書
「2026年度は、これまでの改革を踏まえ、収益性を重視した事業構造への転換をさらに推進する次のフェーズと位置付けております。これまでの取り組みが第１四半期の黒字化として成果を示せ、改革の方向性に確かな手応えを得たうえで、2026年８月31日に新中期経営計画2026-2030を公表いたしました。同計画において、「売上偏重ではなく、高収益事業への転換による利益の最大化」を基本方針に掲げ各種施策を推進しております。」
従来の構造改革・黒字化方針を踏まえ、新中期経営計画2026-2030を公表し、「売上偏重ではなく、高収益事業への転換による利益の最大化」へ基本方針を再整理した。第1四半期の黒字化も成果として記載している。 - 2026-09-17前進www.nikkei.com
「家電中堅のツインバードは利益を重視した事業構造への転換を進める。」
収益性重視の事業構造転換について、営業利益率10%以上を目安に不採算事業を縮小する具体的な運用方針が報じられた。 - FY2026再定義有価証券報告書
「当社は、当期において２期連続の最終損失を計上しました。この結果を真摯に受け止め、2027年２月期を収益性重視の事業構造へ転換を図る重要な一年と位置付けて、抜本的な構造改革を実行し、黒字化の実現に向けて以下の施策を推進してまいります。」
従来の中期経営計画・成長投資中心の整理から、2期連続最終損失を受けた2027年2月期の収益性重視、抜本的構造改革、黒字化へ経営戦略を再整理している。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「このような経営環境の中、当社は現中期経営計画（2023-2025）の３年目を迎え、現状の厳しい業績を真摯に受け止め2025年６月６日開示の「今後の事業展開について」のとおり、経営戦略の三本柱である「収益構造の再構築」「固定費・変動費の最適化」「成長事業の推進」に取り組んでおります。昨秋より経営戦略の「軌道修正」を推進しておりますが、価格改定や積極的な新製品投入などの具体的な収益改善施策の効果が第２四半期以降徐々に成果を上げ始めております。」
従来の中期経営計画の基本戦略から、厳しい業績を受けた「軌道修正」として、収益構造、固定費・変動費、成長事業の三本柱へ経営戦略を再整理している。価格改定や新製品投入の効果が第2四半期以降に成果を上げ始めたとも記載している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「しかしながら、歴史的な円安の継続による原価高騰及び物価上昇等による個人消費回復の遅れの影響が中期経営計画策定当初の想定を大きく上回っていることから、中期経営計画最終年度である2026年２月期の業績予想は、数値目標を大きく下回る見通しとなっております。」
中期経営計画（2023-2025）の最終年度について、歴史的円安と個人消費回復の遅れが想定を上回り、数値目標を大きく下回る見通しと明示した。要因分析と2026-2028年の次期中期経営計画策定を進めるとしている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間会計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないことを明記している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「新中期経営計画（2023-2025）の最終年度となる2025年度について、以下の数値目標を掲げております。」「売上高（百万円）15,000」「営業利益（百万円）800」「営業利益率5.3％」「ROE（自己資本利益率）5.0％以上」「DOE（純資産配当率）1.8％以上」「PBR（株価純資産倍率）1.0倍以上」」
前中期経営計画から、新中期経営計画（2023-2025）と2030年長期ビジョンを軸とする経営目標へ移行し、2025年度の売上高・利益・資本効率等の数値目標を明示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないことを明記し、既存の戦略の継続を確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと明記しており、既存の中期的な戦略の継続を確認している。 - FY2023最終年度単年度目標未達・次期計画移行有価証券報告書
「同計画については、利益面では累計で目標を達成いたしましたが、最終年度である2022年度は単年度目標を達成することができませんでした。引き続き、事業構造を筋肉質に転換し財務体質を強化するとともに、次の事業成長のための戦略的投資を進め、事業のサステナビリティを強化してまいります。」「今後３年間の新中期経営計画（2023-2025）につきましては、2023年上期を目途に発表を予定しております。」
2020～2022年度中期経営計画について、利益面の累計目標は達成した一方、最終年度の単年度目標は未達だったと明記している。事業構造・財務体質の強化と戦略的投資を継続し、2023～2025年の新中期経営計画を2023年上期を目途に公表する予定としている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは2020年４月に公表いたしました中期経営計画として、「TWINBIRDブランド価値向上」「経営品質の向上」「成長事業の進展」を基本戦略に掲げ、事業構造を筋肉質に転換し財務体質を強化するとともに、成長事業（FPSC事業）の進展に向けた取り組みを進めてまいりました。」
中期経営計画の3つの基本戦略、事業構造の転換、財務体質強化、FPSC事業の進展を継続して掲げている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは2020年４月に公表いたしました中期経営計画として、「TWINBIRDブランド価値向上」「経営品質の向上」「成長事業の進展」を基本戦略に掲げ、事業構造を筋肉質に転換し財務体質を強化するとともに、成長事業（FPSC事業）の進展に向けた取り組みを進めてまいりました。中期経営計画２年目となる前期には、新型コロナワクチン接種需要に伴う当社FPSC（フリー・ピストン・スターリング・クーラー）製品の売上が大きく業績に寄与したことなどにより、中期経営計画３年間の累積業績目標を１年前倒しで達成するとともに、財務体質の強化が計画どおり進みました。」
中期経営計画の3つの基本戦略、財務体質強化、FPSC事業の進展および累積業績目標の前倒し達成を引き続き説明している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「中期経営計画２年目となる前期には、新型コロナワクチン接種需要に伴う当社FPSC（フリー・ピストン・スターリング・クーラー）製品の売上が大きく業績に寄与したことなどにより、中期経営計画３年間の累積業績目標を１年前倒しで達成するとともに、財務体質の強化が計画どおり進みました。」
中期経営計画の累積業績目標を1年前倒しで達成した実績と、財務体質強化が計画どおり進んだことを再確認している。 - FY2022達成有価証券報告書
「中期経営計画の２年目である2021年度においては、すべての数値目標値を達成しており、加えて中期経営計画の３年間の累積業績目標においても１年前倒しで達成しております。」
2020～2022年度中期経営計画について、2021年度の売上高、営業利益、経常利益、当期純利益、ROE、自己資本比率の目標をすべて達成し、3年間の累積業績目標も1年前倒しで達成したと記載している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「尚、当第３四半期連結会計期間はリブランディングやDX、人材等、家電製品事業の収益化とFPSC事業の新展開のための戦略的投資（当期約10億円：キャッシュベース）を予定どおり実行開始いたしました。」
中期経営計画に関連する事業構造転換・成長事業の展開に向け、リブランディング、DX、人材等への当期約10億円の戦略的投資を実行開始した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは昨年４月に公表いたしました中期経営計画として、「TWINBIRDブランド価値向上」「経営品質の向上」「成長事業の進展」を基本戦略に掲げ、事業構造を筋肉質に転換し財務体質を強化するとともに、成長事業の進展に向けた取組みを進めてまいりました。」
中期経営計画の3つの基本戦略と、事業構造の転換・財務体質強化・成長事業への取組みを継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「中期経営計画の初年度である2020年度においては、すべての数値目標値を達成しております。」
2020～2022年度中期経営計画について、初年度の売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益、ROE、自己資本比率の数値目標をすべて達成したと記載している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「同計画では、収益性と資産効率を向上させ、キャッシュフローの創出力を高め、財務体質を強化することに注力してまいります。」
従来の「外部環境に負けない企業体質作りと利益重視の経営」から、2020年度から2022年度までの中期経営計画における収益性、資産効率、キャッシュフロー、財務体質の改善へ、全社目標を整理している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「(1)ブランディング＆ダイレクトマーケティング、(2)海外事業の推進、(3)ＦＰＳＣ（フリー・ピストン・スターリング・クーラー）事業の推進を成長戦略の３本の矢として力強く実行し、業容の拡大を図ってまいります。」
前年の「外部環境に負けない企業体質作りと利益重視の経営」という包括目標から、ブランディング、海外事業、FPSCを成長戦略の3本の矢として業容拡大を図る構成へ整理されている。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループは下記の基本戦略を実践し「外部環境に負けない企業体質作りと利益重視の経営」を目指してまいります。」
ブランディング、働き方改革・生産性向上、海外事業、FPSC、風土改革を束ねる中長期的な経営目標として初めて明示されている。